北村 (大阪市)

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北村
大阪府済生会泉尾病院
大阪府済生会泉尾病院
北村の位置(大阪市内)
北村
北村
北村の位置
北村の位置(大阪府内)
北村
北村
北村 (大阪府)
北緯34度38分59.1秒 東経135度28分2.8秒 / 北緯34.649750度 東経135.467444度 / 34.649750; 135.467444
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
大正区
面積
 • 合計 0.275900652 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 3,594人
 • 密度 13,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
551-0032[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ
地図北村の位置

北村(きたむら)は、大阪府大阪市大正区にある町名。現行行政地名は北村一丁目から北村三丁目。

地理[編集]

大正区の北部に位置し、東に千島、西に北恩加島、北に泉尾と接している。

歴史[編集]

泉尾新田の開発者である北村六右衛門の苗字から命名したものといわれている[5]

世帯数と人口[編集]

2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
北村一丁目 548世帯 1,116人
北村二丁目 558世帯 1,195人
北村三丁目 653世帯 1,283人
1,759世帯 3,594人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 4,635人 [6]
2000年(平成12年) 4,615人 [7]
2005年(平成17年) 4,539人 [8]
2010年(平成22年) 4,139人 [9]
2015年(平成27年) 3,781人 [10]

世帯数の変遷[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 1,532世帯 [6]
2000年(平成12年) 1,592世帯 [7]
2005年(平成17年) 1,508世帯 [8]
2010年(平成22年) 1,459世帯 [9]
2015年(平成27年) 1,397世帯 [10]

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[11]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に大正区の小学校・中学校から選択することも可能[12]

丁目 小学校 中学校
北村一丁目 全域 大阪市立北恩加島小学校 大阪市立大正北中学校
北村二丁目 全域
北村三丁目 全域

事業所[編集]

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
北村一丁目 54事業所 177人
北村二丁目 33事業所 278人
北村三丁目 22事業所 1,205人
109事業所 1,660人

交通[編集]

施設[編集]

その他[編集]

日本郵便[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 大阪府大阪市大正区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 北村の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 大正区のなりたち”. 大阪市コミュニティ協会 大正区支部協議会. 2023年1月27日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ 大正区 通学区域一覧” (PDF). 大阪市大正区 (2019年8月30日). 2019年10月28日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  12. ^ 学校選択制について(令和2年度新入学児童・生徒対象)”. 大阪市大正区 (2019年9月5日). 2017年10月28日閲覧。
  13. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

関連項目[編集]