内ヶ﨑茂
うちがさき しげる 内ヶ﨑 茂 | |
|---|---|
| 生誕 |
1973年2月27日 日本 |
| 出身校 | 早稲田大学大学院 |
| 職業 | コンサルタント |
内ヶ﨑 茂（うちがさき しげる、1973年2月27日 - ）は、日本のコンサルタント・実業家。ＨＲガバナンス・リーダーズ株式会社代表取締役社長CEO。三菱UFJ信託銀行 執行役員。経済産業省のコーポレートガバナンス・システム研究会における提言、日本経済団体連合会のコーポレートガバナンス検討部会への参画、日経SDGs/ESG会議での講演など、昨今のコーポレートガバナンス改革の潮流をリード[1]。
人物[編集]
早稲田大学大学院法学研究科修士課程修了、早稲田大学大学院商学研究科修士課程修了（MBA)。大学卒業後、有斐閣の編集者として現会社法の制定過程に触れ、株式会社のあるべきガバナンスの追求に目覚める[2][3]。
2008年、三菱UFJ信託銀行に入社。証券代行部、フロンティア戦略企画部、法人コンサルティング部で新しいコンサルティングサービスやソリューションプロダクトの開発等、信託銀行として新たなビジネス領域を創造し、エクセレントカンパニーのボードアドバイザリー業務に携わる[1]。
2020年、HRガバナンス・リーダーズ株式会社代表取締役社長CEO に就任。企業のサステナビリティ経営を実現するため、ヒト・組織・カルチャーやサステナビリティ・戦略を中心としたHRガバナンスに関するコンサルティングを専門に行う[4][5]。実は「入行した翌日には、会社を立ち上げたいと決意していた」[6]。
2022年、三菱UFJ信託銀行 執行役員に就任。
著書[編集]
- 『サステナビリティ・ガバナンス改革』 (日本経済新聞出版、2021年12月）
- 『役員報酬改革論 [増補改訂第2版]』 (商事法務、2018年11月）
- 「企業価値高める経営を サステナビリティ・ガバナンス改革への処方箋」 (日経ESG[2022年4月号])
- 「指名ガバナンス改革の方向性-2021年サーベイ結果をもとに（上） 指名ガバナンスの実態と改革のための提言」(ビジネス法務22巻4号[2022年4月号])
- 「2021年経営者報酬制度の設計・開示状況の傾向と分析」 (商事法務2282号[2021/12/25])
- 「わが国における従業員株式報酬制度普及に向けた課題と展望」 (商事法務2275号[2021/10/5])
- 「人財・知財を統合する『インタンジブルズ・ガバナンス』構築への提言」 (商事法務2271号[2021/8/25])
- 「強靭な取締役会」 (月刊監査役723号[2021年7月号])
- 「経営者報酬ガバナンス改革の方向性――2020年サーベイ結果をもとに（上）(下）」 (企業会計73巻7号～8号[2021年7月号,8月号])
- 「サステナビリティガバナンスとサステナビリティ委員会」 (証券アナリストジャーナル59巻2号[2021年2月号])
- 「欧米の役員トレーニングの現状と日本への示唆」 (商事法務2247号[2020/11/25])
- 「先端事例に学ぶサステナビリティ・ガバナンス」 (企業会計72巻9号[2020年9月号])
- 「『サステナビリティ・ガバナンス』の重要性と欧米における先端実務」 (商事法務2237号[2020/7/25])
- 「欧米諸国におけるコーポレートガバナンス・スチュワードシップの進展――日本の進むべき方向性とは」 (商事法務2235号[2020/7/5])
- 「英国企業の取締役会およびトップマネジメントチームにおける多様性戦略 (上)(下)」 (商事法務2209号[2019/9/15], 2211号[2019/10/5])
- 「英国企業の経営者報酬における業績評価指標選択の留意点」 (商事法務2204号[2019/7/15])
- 「英国企業の経営者報酬プラクティスの実態と日本企業への示唆」 (商事法務2202号[2019/6/25])
- 「経営者報酬における業績評価指標選択の留意点」 (商事法務2148号[2017/11/5])
- 「米国の経営者報酬ポリシーの実態と日本への示唆 (上)(下)」 (商事法務2139～2140号[2017/7/15,7/25])