久野工
| 久野 工 | |
|---|---|
| 生誕 |
1874年11月10日 日本 高知県土佐郡久万村 |
| 死没 | 1960年6月3日（85歳没） |
| 所属組織 |
 大日本帝国海軍 |
| 軍歴 | 1896年 - 1924年 |
| 最終階級 |
 海軍主計中将 |
| 除隊後 | 高知鉄道・藤永田造船所重役、神奈川県横須賀市長 |
| 墓所 | 神奈川県藤沢市および高知市小高坂山 |
久野 工（ひさの たくみ、1874年〈明治7年〉11月10日[1][2][3][注釈 1] - 1960年〈昭和35年〉6月3日[3][注釈 2]）は、日本の海軍軍人、実業家、政治家。神奈川県横須賀市長。海軍主計中将正四位勲二等[3]。
経歴・人物[編集]
旧土佐藩士・久野克記と母・亀の長男として高知県土佐郡久万村（初月村を経て現・高知市）に生まれ[3]、1922年（大正11年）家督を相続する[1]。1891年（明治24年）高知県尋常中学海南学校（現・高知県立高知小津高等学校）を経て、明治法律学校2年修了[3]。
1896年（明治29年）海軍少主計候補生を命ぜられ、佐世保海兵団附、佐世保鎮守府監督部附を経て、1905年（明治38年）海軍主計少監に進む[3]。ついで、英国出張（鹿島回航委員）に赴き、1910年（明治43年）造船造兵監督会計官に任官すると、英国へ再度赴任し、1912年（明治45年）帰朝する[3]。
1913年（大正2年）12月に海軍省経理局員兼海軍経理学校教官に任じ、1914年（大正3年）12月に海軍主計大監に進む[5]。ついで、経理局第二課長、同局主席局員、同局第一課長を歴任し、1919年（大正8年）12月に海軍主計少将に進み、軍令部に出仕し経理局第一課長事務取扱となる[1][4][5]。さらに、舞鶴経理部長、横須賀経理部長を経て、1923年（大正12年）12月1日、海軍主計中将に進級と同時に軍令部に出仕し、同月10日待命仰せつけられ、翌年の1924年（大正13年）1月に予備役編入となった[1][4][5]。
のち民間に転じ、高知鉄道や藤永田造船所の重役を務め、1938年（昭和13年）9月に推挙され横須賀市長に就任[1][2]。1941年（昭和16年）1月に退任した[6]。
1960年（昭和35年）6月3日、没[3]。85歳。墓所は神奈川県藤沢市および高知市小高坂山[3]。
伝記[編集]
- 山口立 編『海軍主計中将久野工』久野登久子、1990年。
親族[編集]
脚注[編集]
注釈[編集]
出典[編集]
参考文献[編集]
- 人事興信所『人事興信録 第8版』人事興信所、1928年。
- 帝国自治協会 著『全国市長銘鑑 : 自治制実施五十周年記念』帝国自治協会、1938年。
- 帝国秘密探偵社 編『大衆人事録 第14版 北海道・奥羽・関東・中部篇』帝国秘密探偵社、1943年。
- 外山操 編『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版、1981年。ISBN 4829500034。
- 『高知県人名事典 新版』高知新聞社、1999年。ISBN 4875032854。
- 福川秀樹 編著『日本海軍将官辞典』芙蓉書房出版、2000年。ISBN 482950272X。
- 総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年。
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