フードマイレージ

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フード・マイレージ (food mileage) は、「食料の (=food) 輸送距離 (=mileage) 」という意味。輸入相手国別の食料輸入量重量×輸出国までの輸送距離(たとえばトンキロメートル)をあらわす。

食品の生産地と消費地が近ければフード・マイレージは小さくなり、遠くから食料を運んでくると大きくなる。1994年にイギリス消費者運動家のティム・ラング Tim Lang 氏(ロンドン市立大学教授・食料政策)がフードマイル (food miles) として提唱した概念。日本では、農林水産省農林水産政策研究所(所長・篠原孝=当時)によって2001年に初めて導入され、その際の訳語に、総距離・道のりなどのニュアンスを含み、また航空会社等のサービスにより耳なじみのある「マイレージ」が採用された[1]。日本で広まるきっかけとなったのは、国内有機農業を振興してきた環境NGO・大地を守る会による「フードマイレージ・キャンペーン」である。

目次

[編集] 概要

基本的には「食料品は地産地消(生産地と消費地が近いこと)が望ましい」という考え方に基づく。生産地と消費地が遠くなると輸送にかかわるエネルギーがより多く必要になり、地球環境に大きな負荷をかけることになるほか、生産地と消費地が異なる国で発展途上国先進国という組み合わせだった場合には特に顕著だが、生産地が消費地からの大きな経済的圧迫を受けるといった問題も指摘されている。フード・マイレージの数値が大きければ大きいほど、その消費地は食料に関して贅を尽くしているとされる。

農林水産省の2001年の試算によると、日本のフード・マイレージは、総量では世界中で群を抜いて大きく、国民一人当たりでも一位となっている。

国名 総量 国民一人当たり
日本 9002億800万 7093
韓国 3171億6900万 6637
アメリカ合衆国 2958億2100万 1051
イギリス 1879億8600万 3195
ドイツ 1717億5100万 2090
フランス 1044億700万 1738
※単位:トン×キロメートル

[編集] 補論

フード・マイレージが示すのは食糧問題の一側面であり、食糧の生産から消費にかかわる総合的な必要エネルギー量とはイコールでない。

たとえば収穫期でない、あるいは消費地近傍に栽培適地が少ない農産物のフード・マイレージを短縮するためにグリーンハウス栽培を行うと、適地で露地栽培したものを輸送するよりも総合的な必要エネルギー量が大きくなってしまう場合がある。このため、フード・マイレージが提唱される際には、よく同時に適地適作をふまえた地産地消が推奨される。

また、フード・マイレージは輸送手段による燃費の差を考慮していない。とくに海外農産物を空輸する場合と、一般的な輸送手段である船便の場合を比較すると、同じフード・マイレージ値であっても、輸送に伴う消費エネルギー量は空輸の場合かなり大きくなる。同様に、国産農産物を空輸した場合、海外農産物を船便で輸送するよりも消費エネルギーが大きくなることがある。

[編集] 類似概念

フード・マイレージ、フード・マイルの概念を木材において適用した用語に「ウッドマイルズ」がある。詳細は、ウッドマイルズ研究会のサイトを参照のこと。

[編集] 関連項目

[編集] 参考文献

  1. ^ 食べ方で地球が変わる~フード・マイレージと食・農・環境~ 創森社 2007

[編集] 外部リンク

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