「システムエンジニア」の版間の差分
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== 求められる実践基礎能力とその目標 == |
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『[[開発]]』『[[サービス]]』『[[獲得(調達)]]』領域におけるITリソース実践基礎能力とマーケット特性対応能力が求められる。 |
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:ITリソース実践基礎能力とその目標 |
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2017年3月6日 (月) 14:15時点における版
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システムエンジニア(SE、エスイー)は、和製英語で「情報システムの構築に携わるITエンジニア」といったような意味の語である。本来、英語における「システム」とは「相互に影響を及ぼしあう要素から構成される系、体系、機構」といったような意味だが[1]、「システムエンジニア」が対象とする「システム」はもっぱら情報システムのみであり、本来、語として対応してしかるべき「システム工学」の内容とも一致しない。
用語
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日本で言う「システムエンジニア」「SE」は和製英語と考えられ、国際的に通じる言葉ではない。英語圏にもSystems Engineer[2]と呼ばれる職務があるものの、これは文字通りシステム工学(Systems engineering; システムズ・エンジニアリング)にかかわる技術者を指すものであり、日本で「SE」と呼ばれる人々とは一般的に重ならない[要出典]。言い換え表現として、ソフトウェアエンジニア、ソフトウェア開発者、プログラマー、ハードウェア技術者などが挙げられる[要出典]。また契約の形態を表す語として「システムエンジニアリングサービス契約」というものがある。
システムエンジニアリングという用語が初めて[要出典]規格として登場したのは、1969年7月17日米国防省が定めたMIL-STD-499(米空軍)である[3][4]。これは、請負業者に向けた国防省の省令であった[要出典]。当時、軍需部門では一人あるいは少数によるプログラミングやコンピューターシステム開発が不可能な分量になりつつあり、技術者を数十人~数百人、場合によっては数千人も動員するようなプロジェクトにおいては、プログラム設計等の書類化は意思伝達の上からも必須であった[要出典]。この規格は、システムエンジニアリングマネジメント計画やスケジュール管理およびパフォーマンス測定方法やプログラムのリスク分析、作業許可およびその変更、テスト方法、不慮の事態への対応や、開発後の保守性、緊急修正時のコストや時間、プログラムの視認性(トレース)さらには責任区分や契約関連等も含めたシステム工学に基づく厳密なものだった[要出典]。軍需産業を請け負う企業から徐々に広まり[要出典]、民需においても一人あるいは少数開発が難しい大規模システムに、この考え方が広まっていく[要出典]。1990年頃より、その米国企業から伝播する形で[要出典]、日本の企業でもシステムエンジニアという肩書きが現れ始めた[要出典]。元来の意味としては、MIL-STD-499(あるいは、その後継規格)あるいは、その元となったシステム工学に準じたシステム開発を指していた[要出典]ものの、日本に自然伝播する間に、規格や基準なく「システムエンジニア」という名称のみが伝播してしまった為に[要出典]、日本企業におけるその使用意味は不明確となった。
なお、コンピュータの学会Association for Computing Machinery(ACM)がまとめている「コンピュータに関する学位とキャリアについての報告」において「SE」と略されているのはSoftware Engineeringであり[5]、文科省と国立情報学研究所によって進められている技術者教育プログラム「トップエスイー」の「SE」はSoftware Engineers[6]の略とされている。
日本では通常、コンピューターシステムやコンピューターソフトウェアの設計等に携わる技術者という意味で使用されており[7]、プログラムの設計図とも言える「仕様書」の作成に携わる人を指す場合が多い[8]。経済産業省の統計では「ソフトウェア業務従事者」の分類として、「システムエンジニア」や「プログラマ」等を使用している[9]。
概要
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日本においては、プログラムの設計図たる仕様書の作成者として使われる例が多いものの、プログラムの上位に居て、管理する「プロジェクトマネージャー」として存在する例もある[10]。また、技術営業として存在する例もある[11][12]。
- 1.プログラマの上位者としてのSE
- 2.仕様書作成者としてのSE
- 設計図としての仕様書を制作する。プログラマは、その仕様書に基づいて作成するために、この仕様書の出来不出来がソフトウェアの品質に影響を及ぼす事も多く、未熟なSEはプログラマに負担を掛ける。仕様書通りに制作されているか確認する役割(品質管理やテスト)を負う場合も多い[要出典]。
- 3.技術営業としてのSE
- 4.その他の用法
実際には、1,2,3いずれかを兼任、あるいはすべて兼任する場合があるが、システムエンジニアという言葉の意味を明確に定義するものは存在せず、その職務範囲は企業や団体によってまちまちである。そのため、上記以外にも使用例としては少ないものの様々な用法があると推察されるが、おおまかには、情報システムまたはソフトウェア開発の要求定義、設計、開発、運用などや、それらを統括管理するプロジェクトマネジメントなどに従事する者がシステムエンジニアと呼ばれる傾向がある[要出典]。
また企業によっては、比較的単純なプログラミングが中心の「プログラマ」よりも上位で、高度な設計を行う「アーキテクト」よりは下位の職位をあらわす名称として使っている[11]。
作業内容
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システムエンジニアが担当する主な作業は、ソフトウェア開発工程の中では、要求定義・見積もり・設計・ソフトウェアテスト・システム移行・保守・運用管理などがある。情報工学(計算機科学、ソフトウェア工学、システム工学、etc.)の知識・経験の他、コンサルタント、プロジェクト管理、ITサービスマネジメントなどの知識・経験が求められる場合もある[要出典]。
コンピュータやソフトウェアに関する知識だけでなく、他方では、ユーザーのニーズをつかむ能力、顧客の業務・業界に関する知識、プロジェクトマネジメントや品質管理の技術、業界標準やベストプラクティスの知識、各ステークホルダーとの交渉能力、なども求められる場合がある[要出典]。
求められる実践基礎能力とその目標
『開発』『サービス』『獲得(調達)』領域におけるITリソース実践基礎能力とマーケット特性対応能力が求められる。
- ITリソース実践基礎能力とその目標
- ビジネス分析
- ビジネス、サービス、製品について、顧客をはじめとするステークホールダの要求などをヒアリングし、分析、構成、検証することで、要件を開発する。又、業務オペレーションのコンセプトとシナリオを確立し、サービスの依存関係を識別し、サービス継続計画を立案し、戦略的サービス管理などにおいて適切な支援を行う。
- 交渉
- 顧客とのサービスの合意を確立し、プロジェクトメンバをはじめとした供給者との合意を確立し、供給者(メンバなど)の選択を成功裏行う。ステークホールダ間の相互理解を支援し、問題を解決に導く。
- スコープとデリバリ
- 顧客からのサービスリクエスト受理とデリバリを円滑に行う。顧客へデリバリする前に、作業成果物のレビューを実施し、検証し、要件と作業成果物間のトレースを行い、作業成果物と要件の整合を確実行う。
- 技術チームリード
- 技術チームをリードし、メンバに洞察を与えサポートし、適切な技術的解決案を選定し、技術的なソリューションの提供を円滑にする。また組織としてのプロセスを有効活用し、プロセスの導入を円滑行う。また、発生した問題の切り分けなどの支援を行う。
- 技術解
- 技術的な解決を行う。 インターフェース、可用性、コンフィグレーション、変更のトラッキングなどの適切な管理運用、作業手順の定義と改善。製品の設計・実装とサービス移行、デプロイなどの運用における技術的課題を円滑に解決する。
- プロジェクト調和
- インシデントに対する解決と予防措置、終結に向けての是正措置の管理、リスク管理、組織トレーニング、定量的プロジェクトの管理、解決方法の評価、品質・プロセス含めたパフォーマンスベースラインとモデルを確立などを行う。
- プロジェクトリード
- プロジェクト計画開発、事業パフォーマンスの管理支援、改善のインプリメント、概算見積り、計画に対しての成果のモニタリング、コミットメント管理などを行う。
- ビジネス分析
- マーケット特性対応能力とその目標
- 業種業界知見
- 顧客の業界を自ら分析し、理解し習得する。一般的に顧客の業種・業界団体における資格制度などにより測量される。
- 業種業界知見
関連項目
脚注
- ^ JIS Z 8115 では、「所定の任務を達成するために、選定され、配列され、互いに連係して動作する一連のアイテム(ハードウェア、ソフトウェア、人間要素)の組合せ。」と定義している。
- ^ “Best Jobs 2009 - Salary and Job Market Information - from Money Magazine”. 2010年5月22日閲覧。
- ^ システムズ・エンジニアリング標準(最新システムエンジニアリング情報館/慶應大SDM白坂准教授)
- ^ (ヒューストン大学クリアレイク校SEC)
- ^ http://computingcareers.acm.org/?page_id=12
- ^ http://www.topse.jp/ のロゴを参照
- ^ デジタル大辞林
- ^ 大辞林 第3版
- ^ 平成18年特定サービス産業実態調査 - 通商産業省
- ^ プロジェクトに携わるシステムエンジニアの中で、リーダーを定める。この時定めたシステムエンジニアをプロジェクトマネージャーと称する
- ^ a b c 「SEが20代で身につけておきたいこと」(技術評論社/googleブックレビューP60)
- ^ a b エンジニアライフ「下流から見たIT業界」(atmarkIT)
- ^ SEからコンサルタントに(Tech総研)