「通信線路」の版間の差分

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
削除された内容 追加された内容
MT.Stone (会話 | 投稿記録)
33行目: 33行目:
機器の高感度化に伴い、[[コイル]]により[[ツイストペアケーブル]]の特性を補正して損失を少なくする'''装荷線路'''が使用されが、伝送帯域が狭く、遅延時間が大きく信号の反射があるため、音声が大きくひずむものであった。
機器の高感度化に伴い、[[コイル]]により[[ツイストペアケーブル]]の特性を補正して損失を少なくする'''装荷線路'''が使用されが、伝送帯域が狭く、遅延時間が大きく信号の反射があるため、音声が大きくひずむものであった。


[[1932年]][[3月]]に[[松前重義]]が、『無装荷ケーブルを使用する提案』という論文で、特性補正機能を持った[[増幅回路|増幅器]]を使用すれば、遮断周波数が無く広帯域で[[多重化]]回線数を多くでき、反響現象・位相歪等がなく経済的な無装荷ケーブルでの長距離伝送が可能であると提案した。同年に小山・宇都宮間で無装荷ケーブル多重電話伝送の実験が行われた。そして、世界初の無装荷ケーブル架設工事が東京~ハルピン間で[[1935年]]に開始され[[1937年]]に完了した。
[[1932年]][[3月]]に[[松前重義]]が、『[[無装荷ケーブル]]を使用する提案』という論文で、特性補正機能を持った[[増幅回路|増幅器]]を使用すれば、遮断周波数が無く広帯域で[[多重化]]回線数を多くでき、反響現象・位相歪等がなく経済的な無装荷ケーブルでの長距離伝送が可能であると提案した。同年に小山・宇都宮間で無装荷ケーブル多重電話伝送の実験が行われた。そして、世界初の無装荷ケーブル架設工事が東京~ハルピン間で[[1935年]]に開始され[[1937年]]に完了した。


やがて、[[同軸ケーブル]]・[[導波管]]がさらなる多重化の可能なものとして使用されるようになった。
やがて、[[同軸ケーブル]]・[[導波管]]がさらなる多重化の可能なものとして使用されるようになった。

2007年8月26日 (日) 15:11時点における版

通信線路(つうしんせんろ) は、有線電気通信伝送路である。線状につながっているものなので、故障地点の判別が重要である。

区間区分

加入者線路

加入者線路は、加入者端末を直接収容するためのものである。一般に迂回路は用意されていない。信頼性を高めるために加入者負担で二重化することもある。

電気通信事業者局舎から加入者までの一般的な構成は次のようになっている。

電気通信事業者局舎の主配線盤-地下管路-き線点-架空線路-端子函-保安器-加入者端末

なお、光収容の場合、き線点または端子函で光電変換を行う。

中継線路

中継線路は、局間を中継するもの。公衆交換網の場合は二重化が義務付けられている。

  • 市内中継線路 : 単位料金区域内の中継線路。
  • 市外中継線路 : 単位料金区域外と接続を行う中継線路。

敷設場所とその方法

敷設場所として次のようなものがある。

  • 架空 : 電柱などを使用して、空中に配線するものでコストが低い。配電線の下部に敷設することになっている。車道・歩道・水路などとの最低空頭が定められている。
  • 地中 : 電線類地中化のために推進されている。コストが高い。
    • 共同構
    • 地中管路
  • 海底・水底 : 大陸間を結ぶ長距離のものは、水中中継器の実用化によって可能となった。

通信線路の特性

使用する周波数帯域が広いほど高速通信が可能で多重化回線数を多く出来る。しかし、メタリック回線では、リアクタンス・コンダクタンス等の損失が高周波帯域ほど大きくなるため、中継増幅器の間隔を小さくしなければならない。つまり、1つの回線で使用する周波数帯域が小さく、多重化回線数が少ないほどほど長距離の無中継通信が可能となる。

使用される伝送路とその歴史

適当な絶縁被覆が無かった時代には、碍子引きの裸電線伝送路として使用されていた。後に絶縁電線が碍子引きで使用されるようになった。

機器の高感度化に伴い、コイルによりツイストペアケーブルの特性を補正して損失を少なくする装荷線路が使用されが、伝送帯域が狭く、遅延時間が大きく信号の反射があるため、音声が大きくひずむものであった。

1932年3月松前重義が、『無装荷ケーブルを使用する提案』という論文で、特性補正機能を持った増幅器を使用すれば、遮断周波数が無く広帯域で多重化回線数を多くでき、反響現象・位相歪等がなく経済的な無装荷ケーブルでの長距離伝送が可能であると提案した。同年に小山・宇都宮間で無装荷ケーブル多重電話伝送の実験が行われた。そして、世界初の無装荷ケーブル架設工事が東京~ハルピン間で1935年に開始され1937年に完了した。

やがて、同軸ケーブル導波管がさらなる多重化の可能なものとして使用されるようになった。

1990年代より、価格の低下に伴って光ファイバーを束ねた光ケーブルによる有線光通信が中継線路から導入されるようになった。2000年代より、光収容FTTHFTTxと呼ばれる、より加入者に近い部分の光化も行われるようになった。

法的規制

有線電気通信法により、有線電気通信設備令に従って敷設・管理を行うこととなっている。また、障害となる樹木の剪定・伐採を行ったり、他人の所有地を横断する場合の仲裁措置が定められている。

電気通信事業法では、事業用電気設備規則に従って線路電気通信主任技術者が工事・保守の監督を行うこととなっている。

関連項目