総合型地域スポーツクラブ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動

総合型地域スポーツクラブとは、日本における生涯スポーツ社会の実現を掲げて、1995年より文部科学省が実施するスポーツ振興施策の1つで、幅広い世代の人々が、各自の興味関心・競技レベルに合わせて、さまざまなスポーツに触れる機会を提供する、地域密着型のスポーツクラブをいう[1]

文部科学省のスポーツ振興基本計画では、「全国各市町村に少なくとも1つの総合型地域スポーツクラブをおく」としている[2]。平成30年度に同省が行った調査によると、2018年7月現在、全国1,407の市区町村(1,741市町村中)において、総合型地域スポーツクラブが既に創設ないし創設準備段階にある。全国で育成されているクラブ数は、すでに創設されているクラブが3,445クラブ、154クラブが創設準備中である。日本全国津々浦々に「総合型地域スポーツクラブ」は存在している[3]。総合型地域スポーツクラブは、地域住民が主体となり設立・運営するのが理想であるが、地域によっては、行政が主導して設立した後、住民が中心となって運営しているクラブも多数ある。地域の特性によって様々な形態がある。NPO法人や社団法人など法人格を取得した後、体育館や運動施設、公民館等を指定管理しながら運営しているクラブは比較的安定した運営ができている。クラブは、受益者負担の考え方で、会費を徴収し年間を通して活動できるスポーツ教室やイベントを開催している。クラブによっては、地域においてスポーツのみならず様々な活動を行っており、災害時に避難所を運営したり、全国のネットワークを活かして被災地支援を行ったりしている。毎年1回総合型地域スポーツクラブの運営に携わっている人々が一堂に会し、研修する「全国スポーツクラブ会議」には、多くの人々が参加し情報交換を行っている。また、公益財団法人日本スポーツ協会総合型地域スポーツクラブ全国協議会主催の「ブロック別ネットワークアクション」は、地区毎にテーマを設け活動の充実を目指して研修を行っている。運営者も指導者も受講者も地域住民なので「住民の住民による住民のためのスポーツクラブ」と呼ばれることもある。

関連項目[編集]

[編集]

  1. ^ 文部科学省. “総合型地域スポーツクラブ育成マニュアル”. 2009年3月16日閲覧。
  2. ^ 文部科学省. “「スポーツ振興基本計画」の概要”. 2009年3月16日閲覧。
  3. ^ 文部科学省スポーツ・青年局 (2009年1月). “平成30年度総合型地域スポーツクラブに関する実態調査”. 2009年3月16日閲覧。

外部リンク[編集]