「システムエンジニア」の版間の差分

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== 用語 ==
日本で言う「システムエンジニア」「SE」は和製英語と考えられ、国際的には一般に通じない。英語圏にもSystems Engineerと呼ばれる職務があるものの、これは文字通り[[システム工学]](Systems engineering; システムズ・エンジニアリング)にかかわる技術者を指すものであり、日本で「SE」と呼ばれる人々とは一般的に重ならない<ref>{{Cite web
|url = http://money.cnn.com/magazines/moneymag/bestjobs/2009/
|title = Best Jobs 2009 - Salary and Job Market Information - from Money Magazine
|accessdate = 2010-05-22}}</ref>と呼ばれる職務があるものの、これは文字通り[[システム工学]](Systems engineering; システムズ・エンジニアリング)にかかわる技術者を指すものであり、日本で「SE」と呼ばれる人々とは一般的に重ならない{{要出典|date=2015年3月}}。英語圏において似たような職種を指す表現としては、ソフトウェアエンジニア、ソフトウェア開発者、プログラマー、ハードウェア技術者などが挙げられる。
 
日本では通常、コンピューターシステムやコンピューターソフトウェアの設計等に携わる技術者という意味で使用されており<ref>[http://kotobank.jp/word/%E3%82%B7%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%A0%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%83%8B%E3%82%A2?dic=daijisen&oid=08015700 デジタル大辞林]</ref>、プログラムの設計図とも言える「仕様書」の作成に携わる人を指す場合が多い<ref>[http://kotobank.jp/word/%E3%82%B7%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%A0%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%83%8B%E3%82%A2?dic=daijirin&oid=DJR_SISUTEMU_-010-_ENNZINIA_-01 大辞林 第3版]</ref>。[[経済産業省]]の統計では「ソフトウェア業務従事者」の分類として、「システムエンジニア」や「プログラマ」等を使用している<ref>[http://www.meti.go.jp/statistics/tyo/tokusabizi/result-2/h18/pdf/h18-t-all.pdf 平成18年特定サービス産業実態調査 - 通商産業省]</ref>。
また契約の形態を表す語として「[[システムエンジニアリングサービス契約]]」というものがある。
 
システムエンジニアリングという用語が初めて{{要出典|date=2015年3月}}規格として登場したのは、1969年7月17日米国防省が定めたMIL-STD-499(米空軍)である<ref>[http://se.rdy.jp/standard.html システムズ・エンジニアリング標準(最新システムエンジニアリング情報館/慶應大SDM白坂准教授)]</ref><ref>[http://sce.uhcl.edu/helm/SENG_DOCS/MIL-STD-499A%20Engineering%20Management.htm (ヒューストン大学クリアレイク校SEC)]</ref>。これは、請負業者に向けた国防省の省令であった{{要出典|date=2015年3月}}。当時、軍需部門では一人あるいは少数によるプログラミングやコンピューターシステム開発が不可能な分量になりつつあり、技術者を数十人~数百人、場合によっては数千人も動員するようなプロジェクトにおいては、プログラム設計等の書類化は意思伝達の上からも必須であった{{要出典|date=2015年3月}}。この規格は、システムエンジニアリングマネジメント計画やスケジュール管理およびパフォーマンス測定方法やプログラムのリスク分析、作業許可およびその変更、テスト方法、不慮の事態への対応や、開発後の保守性、緊急修正時のコストや時間、プログラムの視認性(トレース)さらには責任区分や契約関連等も含めたシステム工学に基づく厳密なものだった{{要出典|date=2015年3月}}。軍需産業を請け負う企業から徐々に広まり{{要出典|date=2015年10月}}、民需においても一人あるいは少数開発が難しい大規模システムに、この考え方が広まっていく{{要出典|date=2015年3月}}。1990年頃より、その米国企業から伝播する形で{{要出典|date=2015年10月}}、日本の企業でもシステムエンジニアという肩書きが現れ始めた{{要出典|date=2015年3月}}。元来の意味としては、MIL-STD-499(あるいは、その後継規格)あるいは、その元となったシステム工学に準じたシステム開発を指していた{{要出典|date=2015年3月}}ものの、日本に自然伝播する間に、規格や基準なく「システムエンジニア」という名称のみが伝播してしまった為に{{要出典|date=2015年3月}}、日本企業におけるその使用意味は不明確となった<ref>[http://se.rdy.jp/standard.html システムズ・エンジニアリング標準(最新システムエンジニアリング情報館/慶應大SDM白坂准教授)]</ref><ref>[http://sce.uhcl.edu/helm/SENG_DOCS/MIL-STD-499A%20Engineering%20Management.htm (ヒューストン大学クリアレイク校SEC)]</ref>
 
なお、コンピュータの学会[[Association for Computing Machinery]](ACM)がまとめている「コンピュータに関する学位とキャリアについての報告」において「SE」と略されているのはSoftware Engineeringであり<ref>http://computingcareers.acm.org/?page_id=12</ref>、[[文部科学省|文科省]]と[[国立情報学研究所]]によって進められている技術者教育プログラム「トップエスイー」の「SE」はSoftware Engineers<ref>http://www.topse.jp/ のロゴを参照</ref>の略とされている。
 
:3.技術営業としてのSE
::クライアントに出向いて、要望を聞き取り、どういった仕様書にすれば良いかを打合せする(要求定義)。{{要出典範囲|2と兼任の場合も多い。この場合では、顧客との意思疎通が重要になる為、コミュニケーション能力が重要とされる{{要出典|date=2015年3月}}。プログラマを外注する場合は、外注管理を引き受ける場合もある{{要出典|date=2015年3月}}。なお、広範囲に業務熟練し精通した者で、顧客に提案して動かし、また、顧客が利益を実感できるまで至った者を「ITコンサルタント」などと呼び換える動きがある<ref>[http://next.rikunabi.com/tech/docs/ct_s03600.jsp?p=001186 SEからコンサルタントに(Tech総研)]</ref>ものの、まだそれほど広がっていない。
 
:4.その他の用法
::用例としては少ないものの、システムあるいはハードウェアの配置・保守・修理を行う技術者をSEと呼ぶ例がある{{要出典|date=2015年3月}}。ただし、[[カスタマエンジニア]]と呼び変えられる場合もある。また、過渡期ながらプログラマとほぼ等しい意味で使用された例が過去のCOBOL開発環境であったとのIT関連メディアのコラムで報じられている<ref name="karyuu"></ref>。また、単にシステムに精通した者という意味で使われた事例も少ないものの存在する{{要出典|date=2015年3月}}。
 
実際には、1,2,3いずれかを兼任、あるいはすべて兼任する場合があるが、システムエンジニアという言葉の意味を明確に定義するものは存在せず、その職務範囲は企業や団体によってまちまちである。そのため、上記以外にも使用例としては少ないものの様々な用法があると推察されるが、おおまかには、情報システムまたはソフトウェア開発の[[要求定義]]、設計、開発、[[システム運用|運用]]などや、それらを統括管理する[[ソフトウェアプロジェクト管理|プロジェクトマネジメント]]などに従事する者がシステムエンジニアと呼ばれる傾向がある{{要出典|date=2015年3月}}
 
また企業によっては、比較的単純なプログラミングが中心の「プログラマ」よりも上位で、高度な設計を行う「[[アーキテクト]]」よりは下位の職位をあらわす名称として使っている<ref name="20dai"/>。

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