パリ条約 (1856年)

パリ条約（パリじょうやく）は、1856年にパリで開かれたクリミア戦争の講和会議で締結された条約。締結国はイギリス、フランス、オーストリア、プロイセン、サルデーニャ、オスマン帝国、ロシアの8か国。

1853年に作成されたウィーン議定書を踏襲するかたちで、一般に敗戦国のロシア帝国に対して勝利した同盟国側が有利な条件で交渉を進めたといわれるが、内容はオスマン帝国の保全など領土に関する問題は戦前の状態に戻すことで各国が合意しただけで、厳密には戦争継続を不利益とみなした欧州諸国の妥協案である。また、キリスト教世界であるヨーロッパの公法がイスラーム教国（この場合オスマン帝国）にも適用されることを明言したという意味でも、国際法学上重要な位置づけをされる条約である。

パリ条約は大きく分けると講和に関する部分、ボスポラス海峡とダーダネルス海峡の通航制度やドナウ川の航行に関する部分、バルカン半島の諸公国に関する部分で構成されており、両海峡の通航制度問題では、オスマン帝国以外の軍艦が海峡を通過することを禁止した1841年のロンドン条約の内容が再確認された。また、パリ条約では新たに黒海の非武装化が定められた。これは沿岸国であるロシアとオスマン帝国に適用されるものであったが、ロシアの抗議もあって黒海の非武装化に関する部分は1871年に改定された。これとは別にバルト海のオーランド諸島が黒海同様、非武装地帯に指定された。しかしオーランド諸島は、第一次世界大戦の勃発によりロシアによって要塞化される事となった。

五大国（五国同盟）同士が反目・敵対したために、1848年革命で形骸化していたとはいえ、1815年以来続いてきたウィーン体制はここに完全に終焉した。以降欧州列強は、自己の国益に赴くままに帝国主義に走ることになる。イギリスは、その国力を持ってして栄光ある孤立を選択し、他列強は、列強間の勢力均衡を図るため交互に同盟を結び、欧州は産業革命と植民地主義を掲げた新たな時代へと突入した。

パリ条約は1877年の露土戦争開戦までのバルカン半島の秩序となったが、1859年のワラキア・モルダヴィア両公国の合同や、1867年のセルビアによるオスマン軍の追放、1871年のロンドン条約（黒海の非武装化を定めた部分を改定し、露土両国が黒海に艦隊を置くことを認めた）などによって徐々に骨抜きとなった。最終的に露土戦争とその後のサン・ステファノ条約とベルリン会議によって、パリ条約の内容は完全に死文化した。

関連項目

• その他のパリ条約