帰属理論

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帰属理論(きぞくりろん Attribution theories)とはある事象の原因を何に求めるのかという帰属過程がどのように行われるのかを理論化したものである。

概要[編集]

人間はある出来事を認知する際に原因の帰属を試みる。 さらに因果関係にとどまらず、人や事物の特性に対しても推論を試みる。これを傾性の帰属、または特性推論という[1]

素朴心理学の提唱者であるフリッツ・ハイダーは、人間の行動は基本的に能力や意思などの内的な要素と状況や偶発性などの外的な要素の二つに帰属することが可能であり、行動はこれら内的要因と外的要因が相互に関係していると論じた。 ハイダーの発想をもとに、ハロルド・ケリー英語版は人間が普段から無意識に行っている原因分析や、責任の所在など、因果関係の推論の経過を明らかにしたり、理論によって導き出した因果関係と現実に生じている因果の関係を明らかにする立場を帰属理論と名付けた[2]

ケリーは生起した事象の原因を推論する場合に考えられるいくつかの要因と、結果として生じている事象の共変関係の存否をもとに、特定の要因を原因とみなすであろうとし[2]、 行為の対象、行為の主体、状況の三つを原因帰属の対象とした上で行動の原因帰属は結果が発生したときのみ発生し、結果がなければ原因帰属される要因は存在しないとする仮定を立てた。この理論は、共変モデル(covariation model)と呼ばれたり、統計手法である分散分析になぞらえることができるためANOVAモデルとも呼ばれる[2]

エドワード・ジョーンズ英語版キース・デーヴィスは行動の原因が内的帰属されるのかを検討した対応推測理論(correspondent inference theory)を論じた。対応推測理論は、ある人の行為の原因を推測するとき、行為者の持つ諸条件(身体的・能力的特性)と行為の結果を勘案すると、その行為が意図的なものが偶発的なものか判別でき、行為者の性格や特徴を推論できるという理論である[2]。この理論はその後多くの研究を生んだ。

ベルナルド・ワイナー英語版はハイダーによる原因帰属を展開し、達成関連場面での成功・失敗の原因帰属理論を考察した[1]。ワイナーは能力・努力・課題の難しさなどの成功・失敗の要因を内的-外的、安定-不安定、統制可能-不可能という3次元に整理し、原因帰属によって感情や将来の成功期待などの認知的側面や、課題に対する取り組む姿勢などの行動的特徴が影響を受けることを明らかにした。

帰属理論については社会心理学における認知研究で盛んに行われており、近年では認知心理学の方法論や理論を受けた研究が進められている。

脚注[編集]

  1. ^ a b 外山みどり 二宮克美、子安増生(編)「帰属理論」『キーワードコレクション 社会心理学』新曜社 2011 ISBN 9784788512368 pp.18-21.
  2. ^ a b c d 中村陽吉『新 心理学的社会心理学:社会心理学の100年』 ブレーン出版 2006年 ISBN 489242840X pp.97-100.

関連項目[編集]