Macbee Planet
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| 種類 | 株式会社 |
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| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-11-11 IVYイーストビル4F,5F （総合受付：5F） |
| 設立 | 2015年（平成27年）8月25日 |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 7011001107074 |
| 事業内容 | データを活用したマーケティング分析サービス |
| 代表者 | 千葉知裕（代表取締役社長） |
| 資本金 | 23億4千万円（2023年4月末現在） |
| 発行済株式総数 | 3,525,568 |
| 売上高 | 144億25百万円（2022年4月期） |
| 営業利益 | 12億37百万円（2022年4月期） |
| 経常利益 | 12億33百万円（2022年4月期） |
| 純利益 | 7億73百万円（2022年4月期） |
| 純資産 | 27億88百万円（2022年4月末） |
| 総資産 | 58億80百万円（2022年4月末） |
| 従業員数 | 149名 （2023年4月末現在）※連結 |
| 決算期 | 4月 |
| 会計監査人 | 東陽監査法人 |
| 主要部門 | アナリティクスコンサルティング事業 |
| 関係する人物 |
松本将和（創業者） 小嶋雄介（創業者） |
| 外部リンク |
macbee-planet |
株式会社Macbee Planet（マクビープラネット、英称：Macbee Planet, Inc.）は、LTV（顧客生涯価値）予測を強みに成果報酬型でマーケティング支援を展開する企業である。本社は東京都渋谷区に所在。
概要[編集]
LTVマーケティングのリーディングカンパニー。
ユーザー（消費者）のLTVを起点に、ユーザーの利用金額・継続期間を最大化するためにデータを駆使したプロモーションを展開しており、マーテック（Marketing Technology）カンパニーとして分類される。
各種インターネット広告やインターネットメディアを取り扱い高いLTVが期待できるユーザーの集客をデータドリブンで実現している。[1]
アフィリエイト広告や、ソーシャルメディア運用、SEM広告運用、アドネットワーク／DSP広告運用、youtuberやインスタグラマーなどのインフルエンサーも活用。美容サロン領域でNo1の実績を有し、[2] 金融などでも業界トップ企業のマーケティングを支援している。
ユーザーの集客を中心とするアナリティクスコンサルティング事業と、独自のクリエイティブ広告である３D ADや自社開発のWebホスピタリティツールRobeeや解約抑止を目的としたコミュニケーションボットSmashを活用し、集客したユーザーのLTVをさらに向上させるマーケティングテクノロジー事業を営んでいる。
沿革[編集]
2015年（平成27年）
- 8月 - 株式会社Macbee Planet設立、データ解析プラットフォーム「ハニカム」をリリース
2016年（平成28年）
- ベストベンチャー100に選出される
2017年（平成29年）
2018年（平成30年）
- 3月 - ベストベンチャー100に選出される（3年連続）
- 4月 - 従業員数20名突破
- 12月- 営業活動拠点「福岡オフィス」を開設
2019年（平成31年・令和元年）
- 11月- デロイト トーマツ グループ、テクノロジー企業成長率ランキング「2019年 日本テクノロジー Fast 50」で4位を受賞[6]
- 12月- デロイト トーマツ グループ、テクノロジー企業成長率ランキング「2019年 アジア太平洋地域テクノロジーFast 500」 で148位を受賞[7]
2020年（令和2年）
2021年（令和3年）
- 3月 - 株式会社Smash設立
- 8月 - 株式会社Alphaがグループイン
- 12月- 代表取締役社長に千葉知裕が就任、テクノロジー企業成長率ランキング 「2021年 日本テクノロジー Fast 50」で26位を受賞（3年連続）[9]
2023年（令和5年）
- 3月 - 株式会社ネットマーケティングがグループイン、従業員数100名突破
脚注[編集]
- ^ http://macbee-planet.com/service/effective.html
- ^ http://macbee-planet.com
- ^ http://best100.v-tsushin.jp
- ^ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000023647.html
- ^ http://macbee-planet.com/about/history.html
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 2019年日本テクノロジー Fast 50」発表｜ニュースリリース｜Deloitte Japan”. デロイト・メンバーファーム. 2022年10月6日閲覧。
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト 2019年アジア太平洋地域テクノロジーFast 500」発表｜ニュースリリース｜Deloitte Japan”. デロイト・メンバーファーム. 2022年10月6日閲覧。
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 2020年 日本テクノロジー Fast 50」発表｜ニュースリリース｜Deloitte Japan”. デロイト・メンバーファーム. 2022年10月6日閲覧。
- ^ “テクノロジー企業成長率ランキング「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 2020年 日本テクノロジー Fast 50」発表｜ニュースリリース｜Deloitte Japan”. デロイト・メンバーファーム. 2022年10月6日閲覧。