メールマガジン

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メールマガジン和製英語:mail magazine)は、発信者が定期的にメールで情報を流し、読みたい人が購読するようなメールの配信の一形態。MMメルマガと略されることも多い。

概要[編集]

メールマガジンでは、双方向の配信システムを使用するメーリングリストとは異なり、購読者同士で情報交換ができないプッシュメディア方式の配信システムを使用することが一般的である。

英語でいう「Email Newsletter」「News Letter」「ezine」などは、特定の法人・個人が自社・自分の購読者へ配信するものだけを指す。 つまり文字通りLetter(読者への手紙)なので、三行広告など、他社・他人の広告宣伝媒体的な機能は含まない。

初期は企業か一部の個人が発行しているものが大半であったが、一般化するにつれて政治家政党行政府自治体NGOなどでもメールマガジンを発行するようになった。

メールマガジンを発行する場合、内容以外にも受信者の好みや環境の違いに配慮するなど、購読者の満足度向上に工夫が必要となる。配慮すべき項目としては、一回のデータ量、配信頻度、形式(HTMLかテキストか)、配信停止の仕組みなどがある。

また、各種サービス等の提供事業者が、加入者に対して送付する広告メールを「メールマガジン」と称している場合もある。中には、メールアドレスの記入を必須事項とするなどしてアドレスを収集し、アドレスの記入を以って「メール送付を許可された」と拡大解釈して必要以上の頻度でメール送付を続けるといったスパム紛いの行為を行う事業者もある。

途中で説明も無く配信が途絶え、事実上廃刊するものもある。

配信代行業者のサービス(メールマガジンスタンド)を利用することで個人でのメールマガジン配信が可能となる。

購読と解約[編集]

メールマガジンの購読と解約(購読解除)の方法は2種類に分類できる

オプトイン
参加の意思を示したユーザーだけにメールマガジンを送ること。一般的なメールマガジンの形態。企業が会員を募って配信するものなどがこれにあたる。
オプトアウト 
発信者が読者の意思と関係なくメールマガジンの購読者リストに登録し、購読中止を申し込んだユーザーは配送を止められる。

本人が登録したのではないメールアドレス宛に送信してくるものは、迷惑メールスパムメール)として規制の対象となっている。

たとえ迷惑メールでないメールマガジンであっても、オプトアウトは以下の点でユーザーにとって不利なので勧められない。

  • 不要な情報のために手間がかかる。
  • 相手が迷惑メール業者の場合、講読中止の意思表示をすることがメールアドレスの有効性を示すことになってしまうので、一層迷惑メールが増える危険性がある。

このため、セキュリティ啓蒙を行う団体などでは、オプトイン方式であるべきだとの主張がある。

なお、宣伝・広告を目的としたメールは、特定電子メールの送信の適正化等に関する法律にて事前承諾がない受信者への送信を基本的に禁止している(オプトイン方式)。

メール配信システム[編集]

配信代行業者[編集]

現状の問題[編集]

「マグゾウ」という、読者の増加だけを企んだ偽アドレス業者により、2000年代前半から、存在しないメールアドレスが大量に登録され、部数広告の料金を不当に上げる行為が横行し、広告料金自体が、一部1円から0.001円に下がるなど、無料メルマガのビジネスは崩壊した。 また、著作権侵害やパクリ行為が横行し、メルマガの質自体が低下した。前記に付いては、有料メルマガも同様の問題があり、著作権侵害やパクリ行為が横行している。 有料メルマガに付いては、タレントなどの有名人メルマガが有名だが、前記に述べた著作権やバクリ行為、また広告で儲けているタレントが、有料で利益を獲得する行為は、独占禁止法に触れるという問題もある。

メールマガジンの一般化が進んだが、その配信方法や情報管理はあまり適切でない場合があり、そういった管理下にあるメールマガジンでは

  • Bccへメールアドレスを列挙する方法での配送で、誤ってCcへ記載し、メールアドレスが広報されてしまう。
  • インターネット上の購読管理ページなどで購読者情報に制限がなく、あるいは制限を回避して閲覧できてしまう。
  • メールの配信方法に不備があり、別の送信者から送信されたりする。

企業が配信する場合には、前述のようなメール配信システムや配信代行業者を活用することが望ましい。

また、迷惑メールの問題が顕著になるに従い、迷惑メール対策のフィルタなどにより正規に登録したメールマガジンまで排除されるといった問題も起きている。

関連項目[編集]