モノカルチャー

モノカルチャー（英語: Mono culture）とは、直訳するとmono（単一）のculture（栽培/文化）であり、多くの場合、単一の農作物を生産する農業形態を指す。

近年ではモノカルチャー精神やモノカルチャー経済として単一の精神、単一の経済 と言った使い方もされている。

単一文化のことをモノカルチャーと呼ぶこともある。[1]

概要

植民地化された土地で、支配国で需要の高い農作物を集中的に生産させた事が始まりである。例えば、オランダ領東インド（現在のインドネシア）における商品作物の強制栽培制度があげられる。これにより、支配国は効率よく農作物を得ることができた。1944年にメキシコで実施された緑の革命もモノカルチャーである。

代表的な作物にサトウキビ、天然ゴム、トウモロコシ、穀物、パルプ、コーヒー豆などがある。多くは主食たりえないものばかりであり、現地住民は商品経済に組み込まれ自給能力を失い、飢餓の原因ともなった。

また、特定の産業に力を入れたためにそれ以外の産業が発達しなかった。

また多くの旧植民地は独立後、様々な産業を発達させる努力をしているが、そのために必要な資金を得るために植民地時代の輸出品に頼らないといけない国もあり、モノカルチャーへの依存から脱却できていないことが多い。

メリット

• 複数の作物を生産する事に比べ単一の農作物を生産する事は、技術的にも単一で済む事もあり効率的である。
• 一度に大量の作物を生産する事が出来るので、飢饉を防ぐために行われた。
• 企業が安値で安定した作物を作るために発展途上国で単一栽培されている。

デメリット

対象者のメリットが大きい反面、環境破壊や貧富の差が顕著に現れてしまうなど、多くの問題が露呈している。

• 効率よく利益を得られる事から、従来品種の消滅に拍車がかかり、生物多様性が失われる。
• 効率化により生産国の伝統文化が失われてしまう危険性が高い。
• 大規模な田畑を生み出すための森林伐採や焼畑農業によって土地が枯れてしまい砂漠化を引き起こしている。
• 天災・病害虫等によって、全滅してしまった場合のリスクが高い。
• 国際市場での価格変動に国民経済が左右される。たとえばある作物の価格が下落すると、その作物に依存した国の経済や国民の収入は打撃を受け、貧困が広がる。

コンピュータ用語におけるモノカルチャー

農業や経済におけるモノカルチャーからの連想で、インターネットで使用されているソフトウェア（ウェブブラウザやJavaプラグインなど）のシェアが特定の会社の製品に集中している状態もモノカルチャーと呼ばれる。たとえば、インターネット利用者の大多数が使用しているウェブブラウザ、Microsoft Internet Explorerの脆弱性を利用した攻撃を行うことでインターネット犯罪の被害が拡大する。

関連項目

• バナナ共和国
• プランテーション
• フルヘンシオ・バティスタ
• ドール・フード・カンパニー