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  • どのOSレベル、Webブラウザなどのアプリケーションレベル)で通知の仕組みが整備されている。通知を受けたユーザーは通知をタップしてアプリを起動したり、通知画面を直接操作して情報を処理したりする。 通知の目的は低コストの情報取得である。通知を用いることで、ユーザーは情報を取得するためにわざわざアプリケ…
    5キロバイト (549 語) - 2023年12月17日 (日) 09:23
  • COVID-19アプリ > 接触通知 接触通知(せっしょくつうち、英語:Exposure Notification)とは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的流行を受け、GoogleとAppleが開発したコンタクト・トレーシング(接触確認)を目的とした機能。曝露(暴露)通知
    7キロバイト (624 語) - 2023年9月20日 (水) 12:09
  • 通知表のサムネイル
    通知表(つうちひょう)は、学校等が幼児、児童、生徒の教科の成績評価や日常生活の記録などをまとめて通知する書類。児童や生徒本人を通じて保護者に通知されるが、アメリカ合衆国などでは家庭に直送される学校もある。 日本における学校の通知表には、教科の成績や生活の記録などが記載される。名称は各学校によっては、…
    17キロバイト (2,704 語) - 2024年3月29日 (金) 15:31
  • 通知センター(つうちセンター、Notification Center)は、アプリケーションからのアラートを簡単に表示する、iOS及びmacOSにおけるソフトウェア。ユーザが指定された操作を行うまで通知を表示する。また、ユーザは通知の表示方法を指定することが出来る。2011年の10月のiOSの発表に…
    6キロバイト (673 語) - 2023年7月15日 (土) 20:53
  • 緊急通報位置通知(きんきゅうつうほういちつうち)は、緊急通報用電話番号へ通報された際、発信場所に関する情報を受理機関側へ自動通知する機能である。 日本では110番、119番、118番の各緊急通報用電話番号へ緊急通報された際、発信場所に関する情報が緊急通報受理機関に対して自動的に通知
    6キロバイト (837 語) - 2023年11月30日 (木) 19:22
  • 個人番号 (通知カードからのリダイレクト)
    通知は「個人番号通知書」によって行われる。個人番号通知書は、後述の「通知カード」と異なり、個人番号を証明する書類には当たらない。 「個人番号通知書」を紛失した場合、再発行は行われない。 2020年(令和2年)5月24日まで、市区町村から住民への個人番号の通知は、通知
    89キロバイト (12,414 語) - 2024年4月29日 (月) 18:34
  • ナンバーディスプレイ (通知通話からのリダイレクト)
    国際電話(一部)・インターネット電話・番号通知に非対応のIP電話などの、発信電話番号を通知できない通話 「表示圏外」「ヒョウジケンガイ」または「O」「S」(通知不可能) なお、IP電話(050)では現状、非通知理由の通知が仕様上不可能なため、公衆電話・発信者番号非通知通知不可能の区別はできず、一律に発信者番号非通知
    13キロバイト (1,884 語) - 2023年3月25日 (土) 13:14
  • 通知(ひつうち)とは、電話番号を相手に通知せずに電話をかけること。または、その状態。電話番号の前に184をつけてダイヤルするか、電話機で設定する。 携帯電話の場合は、電話機に非通知拒否の設定をする。 2015年現在、ソフトバンクのSoftBankブランドの契約およびY…
    9キロバイト (1,207 語) - 2023年12月4日 (月) 19:37
  • 労働条件のサムネイル
    労働条件 (労働条件通知からのリダイレクト)
    使用者は労働契約の締結に際し、労働者に対して賃金、労働時間その他の労働条件を明示しなければならない。うち絶対的明示事項については、書面の交付(労働条件通知書)によらなければならない。 なお求人においても労働条件の明示が必要とされるが、その明示は賃金については「見込額」でよい。採用面接時にその見込額をそ…
    63キロバイト (11,626 語) - 2023年6月11日 (日) 03:43
  • 預金 (通知預金からのリダイレクト)
    他人に譲渡可能な定期預金。 通知預金 おおむね1週間から1か月未満の期間の預け入れに適した預金。通常、7日間の据置期間が定められ、それ以降の希望日の2日前までに予告(通知)して払い戻す。銀行間短期資金市場等における運用に対応し、おおむね普通預金と1か月定期預金との中間の金利が付される。一般的な通知
    47キロバイト (7,838 語) - 2023年12月4日 (月) 21:24
  • 電子消費者契約及び電子承諾通知に関する民法の特例に関する法律のサムネイル
    電子消費者契約及び電子承諾通知に関する民法の特例に関する法律(でんししょうひしゃけいやくおよびでんししょうだくつうちにかんするみんぽうのとくれいにかんするほうりつ)は、電子消費者契約に要素の錯誤があった場合と、電子承諾通知を発した場合について、民法の特例を定める法律である。法令番号は平成13年法律第…
    8キロバイト (1,206 語) - 2023年3月5日 (日) 16:40
  • 不採用通知(ふさいようつうち)とは、企業が入社を希望して入社試験を受けた求職者に対して、選考の結果その者を不採用にするという旨を伝えることを目的とした文書[要検証 – ノート]。英語ではcandidate rejection letter, job rejection letter などと呼ばれる。…
    3キロバイト (425 語) - 2019年1月20日 (日) 15:02
  • 中院 通知(なかのいん みちとも)は、江戸時代中期から後期にかけての公卿。中院通古の子。官位は正二位・権大納言。 安永3年(1774年)に従五位下、安永8年(1779年)に侍従や近衛権中将、蔵人頭などを経て文化12年(1815年)に参議となる。文政4年(1821年)には正二位となり、文政7年(1824年)、権大納言に就任。…
    3キロバイト (290 語) - 2021年7月27日 (火) 14:37
  • タスクトレイ (通知領域からのリダイレクト)
    アを強制的にタスクトレイへと格納するツールも存在する。 Windowsの場合、この部分の正式名称は通知領域 (notification area) という。Windows XP日本語版のヘルプでも通知領域という呼称のみが使われている。Windows 2000日本語版ではインジケータ領域という呼称が…
    6キロバイト (761 語) - 2022年11月1日 (火) 20:25
  • 事前通知制度(じぜんつうちせいど)とは、日本において不動産登記を申請するにあたり、登記識別情報又は登記済証を提供・提出すべきなのに、正当な理由があって提供・提出できない場合に、登記官が登記義務者の真実性を確認する制度である。事前通知以外にも資格者代理人による本人確認制度と公証人による本人確認制度があり、本稿で触れる。…
    22キロバイト (4,018 語) - 2022年7月2日 (土) 04:35
  • プレゼンス情報 (プレゼンス通知からのリダイレクト)
    ユーザークライアントは、現在のコミュニケーションの状態を示すためにプレゼンス状態を公開する。プレゼンス状態は、ユーザーに連絡したい他のユーザーに、コミュニケーションの受入可否や意欲を通知する。プレゼンス状態の最も一般的な使用法として、インスタントメッセージングクライアントにユーザーの状態アイコンが表示される。状態アイコンは、わかりや…
    16キロバイト (2,113 語) - 2023年11月1日 (水) 14:33
  • 烏田 通知(からすだ みちとも)は、安土桃山時代から江戸時代初期にかけての武将。毛利氏家臣で長州藩士。父は烏田武通。号は「道智」。 天正9年(1581年)、毛利氏家臣・烏田武通の子として生まれる。父・武通には長く嗣子がいなかったため、永禄8年(1565年)に国司元相の3男・元貞を婿養子としていたが、…
    5キロバイト (692 語) - 2018年12月19日 (水) 15:19
  • 職務上請求 (本人通知制度からのリダイレクト)
    、2008年以降2万件以上に上ったという。 こうした事態を受け、地方自治体によっては、不正請求・不正取得が発生した場合に被請求者に被害の発生を通知する本人通知制度を設けている。法令に基づいた制度ではないため、運用の詳細は地方自治体毎に異なる。 ^ 購入した弁護士本人が現実に窓口に赴く必要はなく、郵送…
    12キロバイト (1,838 語) - 2024年5月11日 (土) 15:46
  • 通知定床(つうちていしょう)とは、厚生労働省が所管する医療機関の予算および職員定数管理など施設運営上の基準となる病床数。厚生労働省の主管課(現在は医療経営支援課)が施設等機関に通知する形をとることから、この名称がある。 医療法における承認病床数や収容可能病床数、平均患者数とは必ずしも一致しない。…
    1,006バイト (141 語) - 2022年9月27日 (火) 22:24
  • 確認・糾弾に対する法務省の通知(かくにん・きゅうだんにたいするほうむしょうのつうち)とは、1989年8月4日に法務省人権擁護局総務課長名で法務局人権擁護部長、地方法務局長あてに通知された文書で、部落解放同盟が主張する「糾弾権」を否定し「個人・団体は同和団体の「確認・糾弾」会に出席する必要は無い」と…
    3キロバイト (406 語) - 2019年10月26日 (土) 15:06
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