東洋学館

東洋学館（とうようがっかん）は、1884年から1885年にかけて、上海で、興亜学館（こうあがっかん）、亜細亜学館（あじあがっかん）と名称を変えながら日本人によって経営された学校^[1]。

中国における日本人の経営による教育機関としては、後の日清貿易研究所や東亜同文書院に先んじた存在であり^[1]、また、それらにも人脈の上で間接的な影響を及ぼした^[2]。

沿革[編集]

上海に日本人のための中国語学校を設けようとする動きは、1883年ころから、九州改進党関係者の間にあったとされている^[3]。一説には、設立時の発起人にも名を連ねた中江兆民の発案であったともいう^[4]。1884年7月、東洋学館の設立に向けた「綱領」と「趣意書」が作成され、8月に虹口乍浦路第28号館に^[5]、寄宿舎制の学校として東洋学館が開設された^[6]。当時の虹口は、共同租界の一角に「日本人街」が形成されていたが^[6]、開校時点における立地場所は娯楽施設が多い、風紀上の虞れも取りざたされるようなところであった^[7]。

発足時における構想では、修業年限を3年ないし4年とする商法学、政治経済学、法律学の専攻を置くものとされ、加えて、語学を中心に2年学ぶ予科を併設することになっていた^[8]。しかし、開校当初から、上海の領事館当局からは有名無実の学校と目されて、日本政府からの公的認可や支援を受けることはできなかった^[9]。結果的には専門教育はほとんど行なわれず、実態は中国語と英語を教える語学学校にとどまった^[1]。

体制の建て直しを企図した東洋学館は、10月に『朝野新聞』主筆であった末広重恭（鉄腸）を館長に立て、現地上海に大内義映、鈴木万次郎を学校設立委員として派遣し、さらに館長代理・山本忠礼などを現地に送り、いったん学館を閉館の上、11月からの再開に取り組んだ^[10]。その後、再開後の校名を興亜学館とするが、「興亜」の文字を不穏とする意見を受け、さらに亜細亜学館と改称して、アメリカ合衆国の租界となっていた崑山路第8号館に移転し、学校再開の開館式を行った^[11]。亜細亜学館は、イギリス人、中国人の教員も加えて体制を整え、中国人学生の受け入れも行ない、日本政府に対して認可申請を行なったが、認可は遂に下りなかった^[11]。

最終的には、1885年9月に学生募集停止の諭達が政府から下され、財政難という背景もあって学館は解散することとなったが、負債整理と関係者の帰国のために、大隈重信が資金援助を行なった^[12]。

脚注[編集]

^ ^a ^b ^c 佐々博雄 1980, p. 55
^ 熟美保子 2009, p. 147
^ 佐々博雄 1980, p. 57
^ 久米雅章「明治初期の民権運動と士族」『鹿児島近代社会運動史』、43頁。"（長谷場純孝は）上海に設立予定の『東洋学館』の運動に熱を入れた。これは当時民権思想家の中江篤助（兆民）の発案によるものといわれている。"。
^ 佐々博雄 1980, p. 58
^ ^a ^b 熟美保子 2009, p. 140
^ 熟美保子 2009, p. 143
^ 熟美保子 2009, pp. 145–147
^ 佐々博雄 1980, pp. 59–60
^ 佐々博雄 1980, p. 60
^ ^a ^b 佐々博雄 1980, p. 61
^ 佐々博雄 1980, p. 63

参考文献[編集]

佐々博雄「清仏戦争と上海東洋学館の設立」『国士舘大学文学部人文学会紀要』第12号、国士舘大学文学部人文学会、1980年1月、ISSN 0386-5118、NAID 120005957943。
熟美保子「上海東洋学館と「興亜」意識の変化--杉田定一を中心に (特集「杉田定一関係文書」が語る世界)」『経済史研究』第12号、大阪経済大学、2008年、137-156頁、ISSN 1344803X、NAID 110009580015。
小島直記著『回り道を選んだ男たち』新潮文庫、平成２年、１２８ページ、平岡浩太郎が東洋学館創立にあたり中江兆民を誘った）
石瀧豊美著『玄洋社　封印された実像』海鳥社、２０１０年、１６４ページから、平岡浩太郎、大内義瑛が尽力した

沿革[編集]

脚注[編集]

参考文献[編集]

関連項目[編集]