トライアロー
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒108-0023 東京都港区芝浦3丁目2番16号 |
| 設立 | 1979年（昭和54年）2月 |
| 業種 | 建設業、情報通信業、サービス業 |
| 法人番号 | 9010401092981 |
| 事業内容 | 総合エンジニアリングサービス、一般労働者派遣事業、業務請負業 、職業紹介事業 |
| 代表者 | 代表取締役 保坂幸治 |
| 資本金 | 8,000万円 |
| 売上高 | 50億円 (2020年12月期実績) |
| 従業員数 | 850名 (2020年12月現在) |
| 主要子会社 | 関連会社の項目を参照 |
| 特記事項：建設業登録：東京都知事許可(般-23)第105132号[1] 一級建築士事務所登録：東京都知事登録第41541号[2] プライバシーマーク認定：10861623(03)[6] | |
トライアロー株式会社は、東京都港区に本社を置く、ブロードバンド(通信)、IT、電気電子、建設、プラント・インフラストラクチャー分野で、人材派遣や人材紹介事業、ソフトウェア開発や運用・保守などを展開する企業。
沿革[編集]
- 1977年 2月 - 化学プラントの設計・施工業務を主体に設計事務所を開設。
- 1979年 2月 - トライアロー株式会社を資本金1,000万円で設立、本社を東京都豊島区高田に置く。
- 1979年 8月 - 東京都 建設業許可を取得：東京都知事許可(般-23)第105132号[1]。
- 1987年 1月 - 一般労働者派遣事業許可を取得：般13-080193[3]
- 1988年 1月 - ソフトウェア事業を開始。
- 1988年 4月 - 通信事業を開始。
- 1991年 1月 - 大阪支店を開設。
- 1993年 9月 - 北九州支店を開設。
- 1995年 2月 - 本社を東京都新宿区高田馬場に移転。
- 1995年 6月 - 北海道支店開設。
- 1996年 1月 - 東北支店を開設。
- 1996年10月 - 名古屋支店、福岡支店を開設。
- 2003年 9月 - 広島営業所を開設。
- 2004年 9月 - (財)日本情報処理開発協会（現日本情報経済社会推進協会）（JIPDEC）に加盟。
- 2005年 1月 - ハードウェア事業を開始。
- 2005年 4月 - 北九州支店を福岡県北九州市八幡西区に移転。
- 2006年 4月 - (社)宮城県情報サービス産業協会に加盟。
- 2007年 7月 - システム開発における受託開発を開始。
- 2007年 9月 - 横浜営業所を開設。
- 2007年10月 - 神戸営業所を開設。
- 2008年 1月 - 札幌開発センターを開設。
- 2009年 7月 - 北海道支店を北海道札幌市中央区に移転。
- 2011年 3月 - 本社及び東京支店を東京都港区芝に移転。
- 2013年 3月 - 第一級陸上特殊無線技士の養成課程を開始。[7]
- 2016年 3月 - 第三級陸上特殊無線技士の養成課程を開始。[8]
- 2020年 6月 - 本社及び東京支店を東京都港区芝浦に移転。
関連会社[編集]
- アローインフォメーション[9]
- Arrow Technologies Vietnam Co., LTD. (Công ty TNHH Công nghệ Arrow Việt Nam)アローテクノロジーズベトナム[10]
脚注[編集]
- ^ a b 国土交通省 建設業者・宅建業者等企業情報検索システム国土交通省 建設業者・宅建業者等企業情報検索システムの検索にて確認
- ^ 東京都 級別 登録番号 建築士事務所 建築士事務所の名称 (PDF) 東京都 級別 登録番号 建築士事務所 建築士事務所の名称 にて確認
- ^ a b 厚生労働省職業安定局 労働者派遣事業 許可・届出事業所の検索厚生労働省職業安定局 労働者派遣事業 許可・届出事業所の検索にて確認
- ^ 厚生労働省職業安定局 職業紹介事業 許可・届出事業所の検索厚生労働省職業安定局 職業紹介事業 許可・届出事業所の検索 にて確認
- ^ 総務省 登録検査等事業者等リスト検索総務省 登録検査等事業者等リスト検索 にて確認
- ^ 一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）プライバシーマーク付与事業者一覧 一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）プライバシーマーク付与事業者一覧 にて確認
- ^ 第一級陸上特殊無線技士養成課程を開始しました トピックス 2013年3月22日
- ^ ドローン講習会と3陸特の養成課程を開催します トピックス 2016年3月24日
- ^ アローインフォメーション
- ^ アローテクノロジーズベトナム
参考文献[編集]
- 東日本大震災・サポート情報 毎日新聞 2012年03月14日東京朝刊 2013年8月15日閲覧