テイラー・ルール

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ジョン・ブライアン・テイラー

テイラー・ルール(英:Taylor rule)とは、ジョン・ブライアン・テイラーが1993年に提唱した[1]インフレーション国内総生産といった経済変数に従って政策金利水準を与える金融政策の一種。また、望ましいとされる金利水準と経済変数の間の関係式。テイラー・ルールは、単にFRBの実際の行動をもとに導き出した理論であり、FRBがこのルールに拘束されて政策を決定しているわけではない[2]

その当否を巡っては論争があるが、中央銀行の政策指針に影響を与えている[3]

テイラーのオリジナルの論文では、政策金利(無担保コール翌日物レートやフェデラル・ファンド金利などの短期名目金利は、次式で与えられる:

ここでインフレ率(GDPデフレーター)、は望ましいインフレ率、 は均衡実質金利、 は実質国内総生産対数潜在GDPである。定数は正の値を取る。

テイラー原理[編集]

に限れば、1パーセントだけのインフレーションの増大には、1パーセント以上の名目金利の上昇をするよう(特に、上記の方程式での二つの係数の和のの、により)中央銀行は促すべきである。実質金利は(近似的に)名目金利からインフレーション分を差し引いたものであるから、の規定が、インフレーションの上昇のときのために適用する、実質金利は増大すべきである。(インフレーションが働くよりも名目金利が増大するよう要求する)インフレーションが増大するときに実質金利が経済を冷ますよう「1対1以上に」増大すべきであることは、しばしばテイラー原理(英:Taylor principle)と呼ばれてきた。[4]

批判[編集]

アタナシオス・オルファニデス英語版(2003)は、政策立案者たちが実時間データ英語版に向かわせるので、テイラー・ルールは彼らを誤らしうることを主張する。彼は次の二つの事を示す[5]

  1. これらの情報的な限界を説明する場合、テイラー・ルールは合衆国の基金金利に完全より劣って釣り合う。
  2. 70年代の大インフレーションの時期では、テイラー・ルールに従った積極政策は劣ったマクロ経済の実行の結果を残しただろう。

2015年に、金融マネージャーのビル・グロス英語版は、2009年以降のなまぬるいGDPの成長の事実では、テイラー・ルールは「今や歴史の大きなくずかごへ打ち捨てられるべきだ」と言った。[6]低金利は低下する成長のための治療法ではなかったが、しかし問題の原因であった事とグロスは信ずる。

脚注または引用文献[編集]

  1. ^ Taylor, John B. (1993) "Discretion versus Policy Rules in Practice," Carnegie-Rochester Conference Series on Public Policy, 39, pp.195-214 (press +). (The rule is introduced on page 202.)
  2. ^ 田中秀臣 『ベン・バーナンキ 世界経済の新皇帝』 講談社〈講談社BIZ〉、2006年、87頁。
  3. ^ Federal Reserve Bank of Kansas City, The Taylor Rule and the Practice of Central Banking, February 2010
  4. ^ Davig & Leeper (2007).
  5. ^ Orphanides (2003).
  6. ^ Gross, Bill H. (2015年7月30日). “Gross: Low rates are the problem, not the solution”. CNBC. 2015年7月30日閲覧。

参考文献[編集]

雑誌 [編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]