大熊仁三郎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

大熊 仁三郎(おおくま にさぶろう、1879年明治12年)11月29日[1][2] - 1945年昭和20年)3月5日[3])は、日本政治家実業家地主[4][5][6]浅草区会議員[1][7][8]。日出土地社長[1][6]。族籍は東京平民[7]

人物[編集]

東京府・大熊政次郎の二男[1][5][6][9]。浅草橋場生まれ[2]1896年家督を相続した[1][5][6]。尋常高等両小学を通じて8年間常に最優等を以て首席を占めたが、卒業後不幸にして病気となり学事に親しむことを得なかった[2]

1899年、日本護謨会社の設立に奔走する[2]。日本護謨合資会社出資社員として会計監督の任に当たる[1]1900年、組織を改めて株式会社となると、監査役に挙げられ、後取締役となり1924年8月、専務取締役に就任し、傍ら1925年、日出土地会社を創立して社長に就任した[1][6]

浅草区家屋税調査委員[1]、借地借家調停委員[4][9]、日本護謨専務[1]、東京護謨製造業組合長などをつとめた[1]。また浅草区会議員に選ばれた[5][6][9]

仁三郎について『帝国信用録 第25版 昭和7年』には「職業・貸地会社役員」とある[10]。宗教は日蓮宗[1][4]。趣味は読書、散歩[1][4]。住所は東京市浅草区橋場町[6][8]

1936年(昭和11年)、大正天皇の「御命日十年式年祭」の開催にあたり、方面委員の功労者の一人として表彰され、記念の硯箱が下賜された[11]

家族・親族[編集]

大熊家

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q 『大衆人事録 第3版』73-74頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年1月6日閲覧。
  2. ^ a b c d e 『浅草人物史』を107頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2021年5月6日閲覧。
  3. ^ 朝日新聞』昭和20年3月9日朝刊、第2面の葬儀広告より
  4. ^ a b c d e 『大衆人事録 第14版 東京篇』201頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年4月10日閲覧。
  5. ^ a b c d 『人事興信録 第14版 上』オ90頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年1月5日閲覧。
  6. ^ a b c d e f g h i j k l m 『人事興信録 第12版 上』オ92頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年1月5日閲覧。
  7. ^ a b c 『人事興信録 第7版』を115頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年5月25日閲覧。
  8. ^ a b 『東京府市名誉録』区会議員其他之部(浅草)128頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年4月5日閲覧。
  9. ^ a b c d 『人事興信録 第13版 上』オ94頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年1月5日閲覧。
  10. ^ 『帝国信用録 第25版 昭和7年』東京府(ヲ、オ)113頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年4月10日閲覧。
  11. ^ 功労者九十二人が表彰を受ける『中外商業新報』昭和11年12月26日(『昭和ニュース事典第5巻 昭和10年-昭和11年』本編p675 昭和ニュース事典編纂委員会 毎日コミュニケーションズ刊 1994年)

参考文献[編集]

  • 後藤三岳『浅草人物史』実業新聞社、1913年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。
  • 篠田皇民『東京府市名誉録』東京人事調査所、1925年。
  • 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第3版』帝国秘密探偵社、1930年。
  • 帝国興信所編『帝国信用録 第25版 昭和7年』帝国興信所、1932年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第12版 上』人事興信所、1940年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第13版 上』人事興信所、1941年。
  • 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第14版 東京篇』帝国秘密探偵社、1942年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第14版 上』人事興信所、1943年。