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日本農業機械・施設便覧 農業工学 農業施設 農業用トラクタメーカーの一覧 ウィキメディア・コモンズには、農業機械に関連するカテゴリがあります。 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 農業技術革新工学研究センター（農業機械化研究所） 農業機械学会 日本農業機械工業会 社団法人日本農業機械化協会…

永尾慶昭（株式会社やまびこ　代表取締役社長執行役員） 専務理事（業務執行理事） 田村敏彦 常務理事 川口尚 〒105-0011　東京都港区芝公園3-5-8 機械振興会館 1939年6月2日　設立 1967年2月1日　社団法人に改組 日本産業機械工業会 日本農業機械化協会 一般社団法人日本農業機械工業会…

地力増進法 農業改良助長法 農業機械化促進法 農業近代化資金融通法 農業災害補償法 農産物価格安定法 農薬取締法 肥料取締法 農業倉庫業法 農業振興地域の整備に関する法律 農林水産省 食料・農業・農村政策審議会 農業協同組合 農業共済組合 農事組合法人 農業法人（農地所有適格法人） 認定農業者 農業者研修教育施設…

する情報の提供及び普及啓発、出版事業などを行っている業界団体。元農林水産省所管。1958年（昭和33年）設立。 所在：東京都中央区新川2丁目6番16号　馬事畜産会館内 会長：菱沼義久 日本農業機械・施設便覧 農業 農業機械 農林水産省 日本農業機械工業会 一般社団法人日本農業機械化協会 表示 編集…

日本農業機械・施設便覧(にほんのうぎょうきかい・しせつびんらん)とは出版物である。 日本で販売されている農業機械・農業施設について型式別の機能・装備・希望小売価格が掲載されている。日本農業機械化協会が昭和49年から毎年刊行している。その年の国産および輸入の各種農業機械…

などと述べ、農業の近代化と合理化、及び農業の発展と農業従事者の地位向上のための施策を定め、「日本を世界の工場にする」という国家目標を打ち出した。「所得倍増計画」による第一次産業から重工業への労働力流入によって、働き手が農業から離れることで海外のように大規模で機械を使った効率的な農業を目指した。商社からの農業機械の購入を奨励して機械化…

2006年（平成18年）1月20日：独立行政法人農業者年金基金理事 2007年（平成19年）7月10日：北陸農政局長 2008年（平成20年）3月31日：退官 日本商品委託者保護基金副理事長 公益財団法人中央果実協会副理事長 一般社団法人日本農業機械化協会常勤監査役 2020年（令和2年）11月：瑞宝中綬章受章。…

「熱帯アメリカにおける稲作概観」『熱帯農業』 1961年 5巻 2号 p.32-35, 日本熱帯農業学会, doi:10.11248/jsta1957.5.2_32 川島鉄三郎, 「稲作農業機械化の経営的考察」『農業経営研究』 1968年 6巻 2号 p.28-50, 日本農業経営学会, doi:10.11300/fmsj1963…

弦哲也（作曲家、公益社団法人日本作曲家協会会長、一般社団法人日本音楽著作権協会会長、銚子市名誉市民） 坂口三千代（随筆家、坂口安吾夫人） 千本松仁（作曲家、編曲家、演奏家） 高岡希一（アニメーター・アニメーション演出家） 高階良子（漫画家） 樽屋雅徳（作曲家、編曲家） 徳島高義（文芸編集者、公益財団法人日本近代文学館監事）…

主催は、内閣府、総務省、文部科学省、厚生労働省、農林水産省、経済産業省、国土交通省、環境省、スポーツ庁、一般社団法人日本経済団体連合会、日本学術会議である（スポーツ庁は第2回（2019年度）より参加）。取りまとめ機関は、内閣府の政策統括官（科学技術・イノベーション担当）である。…

日本の廃止された法律（にほんのはいしされたほうりつ）では、法形式として法律が定められた明治時代から2022年8月24日現在までにおける、廃止、失効等により効力を失った法律をまとめた。法形式として法律であるものに限定し、法律の効力があるとされた緊急勅令やポツダム命令は含まない。なお、効力の停止された法律についてもこの記事で記述する。…