後発効果

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後発効果(こうはつこうか late development effect)とは、制度や技術など、他国や他社などよりも、遅い段階で採用したために、何らかの好ましい影響がみられる効果のこと。(ただしその副作用を含む場合もある)。ロナルド・ドーアによって用いられた。後発優位(late comer('s) advantage, late developing advantage)とほぼ同義。

後発効果の典型例[編集]

ドーアは、後発効果のよく知られた例として、19世紀ドイツの鉄鋼業におけるイギリスに対するキャッチアップや、戦後日本の造船業などを挙げている。ドーア自身が後発効果として示したのは、日本企業の「組織志向型」的性格(特に大企業における男性正社員の年功序列、終身雇用制、そして企業別の労働組合など)であった。ドーアによれば、これは、英米の「市場志向型」性格に比べて、いくつかのすぐれた点があるが、これは日本企業がこうした制度を採用した時期が、イギリスよりも遅く、まだ労働力の市場化が進まず、職能別労働組合などが発達する前だったからこそ、可能だったということである。また、日本の場合は、新卒者の一括採用など、学歴の利用が可能になっていたことも重要だったと考えている。[1]

後発効果の副作用[編集]

後発効果には、副作用も含まれる場合がある。たとえばドーアは、日本の大企業の終身雇用制が、入社前の念入りな選別を必要とし、その選別を広い意味での学歴を用いて行うようになった結果、学歴社会を作り上げることになったと考えている。[2]

脚注[編集]

  1. ^ 『イギリスの工場・日本の工場 労使関係の比較社会学』山之内靖・永易浩一訳 筑摩書房 1987 / ちくま学芸文庫
  2. ^ 『学歴社会新しい文明病』松居弘道訳、岩波現代選書 1978 /新版 同時代ライブラリー / 特装版岩波現代選書 / 岩波モダンクラシックス

関連項目[編集]