ノート:EBSCO Information Services

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改名提案（2021）[編集]

以下の話題は過去のものです。編集しないでください。今後の応答は新しいセクションで行なってください。得られた結論の概要は以下の通りです：
Wikipedia:改名提案#議論終了後の対応（テンプレートは貼付後6か月経過した場合にはbotによって自動的に除去）

「エブスコ・インフォメーション・サービス」から「エブスコ・インフォメーション・サービシズ」への変更を提案します。

反対 条件付賛成 「とも表記される」など注記をする場合。日本における商号をアメリカの商号に遡及しても意味はないと考えます。国立国会図書館などで表記を確認してみましたか？ --Omotecho（会話） 2022年1月1日 (土) 23:21 (UTC)[返信]
条件付き賛成に変更します（下線部）。文献資料の実際の表記は、要確認かと。以下「書誌情報」節ご参照。--Omotecho（会話） 2022年11月27日 (日) 04:02 (UTC)[返信]
賛成 アメリカの商号が「EBSCO Information Services」であり、同社自身が「サービス」とカタカナ表記をしていない限りは「サービシズ」が正確なため。また、Ayungn氏記載の通り、同社の日本法人も「EBSCO Information Services」までは同じ表記で、国税庁に届けている読み方「サービシズ」を準用することに合理性はあるものと思料。--Econeng（会話） 2022年11月26日 (土) 13:32 (UTC)[返信]
Ayungnさん、Econengさん、恐れ入りますが、記事に改名後の日本法人名の根拠となる出典を加筆していただけませんか？　信頼できる出典がある方が合理的です。--Omotecho（会話） 2022年12月13日 (火) 04:44 (UTC)[返信]
以上の話題は過去のものです。編集しないでください。今後の応答は新しいセクションで行なってください。

版の継承（目次表）[編集]

日英の目次を対照しました。丸カッコ付きの見出しは未訳です。翻訳などによる拡充にご参考になれば幸いです。

仮番 日本語版目次[※ 1] 英語版目次[※ 2] 備考
00 top #top
Infobox company 		0000
01 1 歴史 1 #History
02 2 製品 2 #Products
03 3 環境と慈善イニシアティブ 3 #Green and philanthropic initiatives
04 4j（その他の活動） 4 #Other
05 5j（関連項目） 5 #See also
06 4 脚注 6 References
07 5 関連文献 7 #Further reading
08 6 外部リンク 8 #External links
99 注
  1. ^ 日本語版は 84223644 番､ 2021-06-27T04:55:25 (UTC) ; Bcxfu75k さんによる版 (雑草取り www.www.)
  2. ^ 英語版は 1027927755 番、2021-06-10T20:27 ; edited by Citation bot at 20:27, 10 June 2021 (UTC) (Add: title. Changed bare reference to CS1/2. | Use this bot. Report bugs. | Suggested by Anas1712 | Category:Academic publishing companies | #UCB_Category 21/184).

--Omotecho（会話） 2021年10月11日 (月) 04:02 (UTC)[返信]

--Omotecho（会話） 2021年11月15日 (月) 11:56 (UTC) 英語版の各節にリンク。[返信]

関連資料（情報）[編集]

国会図書館書誌データベースより転載します。掲載誌50音順、発行年順。

  • 吉新 裕昭、渡部 計輝「獨協医科大学図書館におけるリンクリゾルバの計画から導入まで (特集 第13回医学図書館研究会・継続教育コース)」『医学図書館』第54巻第2号、2007年6月、p.132-137。
  • 安東 正玄「ディスカバリーサービス : 知っておきたい基礎知識 (特集 オンラインリソースのゆくえ : 図書館サービスとの連携を考える)」『医学図書館』第59巻第1号、2012年3月、p.18-21。
  • 齋藤 卓男「EBSCO Discovery Serviceについて」『オンライン検索』第33巻第1・2号、日本端末研究会 編、2012年3月・6月、p.4-14。
  • 「EBSCO Industries, Inc.〔米国〕」『外国会社年鑑』日本経済新聞社、2005年、p.183。
  • 古永 誠「EBSCO社のコロナ禍における取り組みについて (小特集 COVID-19と賛助会員の取り組み)」『看護と情報』第28号、「看護と情報」 : 日本看護図書館協会会誌編集委員会 編、2021年、p.53-55。
  • 北海道医療大学総合図書館『看護学学術文献データベース検索実践ガイド : CINAHL available via EBSCO host』当別町 (北海道) : 北海道医療大学総合図書館「地域格差のない医療情報提供のための薬剤師・看護師教育プログラム」事務局、2010年9月。
  • 田邊 稔、山田 雅子「慶應義塾大学における電子ジャーナル管理の現状と展望--EJアクセシビリティを中心として (特集=電子ジャーナルの現状)」『情報の科学と技術』第55巻第6号、2005年、p.257-264。
  • マルラ 俊江「カリフォルニア大学における日本語電子書籍DDAの取組み : 2014年から2017年までの経過報告」『情報の科学と技術』第68巻第1号、2018年、p.31-37。
  • 西田 和之「NetLibrary(EBSCO eBooks) 和洋学術電子書籍サービスの概要 (特集 図書館向け電子書籍のいま)」機関誌委員会 編『専門図書館』第282号、2017年3月、p.21-25。
  • 木村美佐穂「洋雑誌の購読について――EBSCOを利用して」「逐次刊行物研究分科会報告」編集委員会 編『逐次刊行物研究分科会報告』第45号、1982年、p83-92 (コマ番号0045.jp2)、全国書誌番号:00050477、doi:10.11501/3476285。公開範囲は国立国会図書館内/図書館・個人送信。
  • 若杉 亜矢「電子資料解題(8)EBSCO MEDLINE With Full Text」『病院図書館』第29巻第1号、2009年、p.37-39。
  • 磯崎 仁「EBSCO Online/EBSCOmed EBSCO OnlineとEBSCOmed --E-Journalとオンラインデータベースの統合利用 (特集 電子ジャーナル)」『ほすぴたるらいぶらりあん』第26巻第4号 (通号93) 、日本病院ライブラリー協会 編、2001年、p.291-293。
  • 有田 由美子「オンラインジャーナルの提供方法/リンクの管理 : EBSCO A-to-Zリスティングソースを利用して (特集 オンラインジャーナルへの道)」『ほすぴたるらいぶらりあん』第37巻第2号（通号134）、日本病院ライブラリー協会 編、2012年6月、p.67-72。
  • 磯崎 仁「プロダクト・レビュー EBSCOのE-Journalサービス」『薬学図書館』第47巻第2号 (通号 176)、日本薬学図書館協議会 編、2002年、p.176-179。
  • 古永 誠「プロダクト・レビュー EBSCO Discovery Service(EDS)のコンテンツの特長について」『薬学図書館』第58巻第2号（通号220）、日本薬学図書館協議会 編、2013年、p.158-163。

--Omotecho（会話） 2022年11月30日 (水) 11:39 (UTC) 順序を修正。／ Omotecho 2022年11月27日 (日) 03:59 (UTC) 書誌を追加／--Omotecho 2022年11月27日 (日) 02:57 (UTC)[返信]

改名提案[編集]

以前（2021年）このノートで、「エブスコ・インフォメーション・サービス」（前者）か「エブスコ・インフォメーション・サービシス」（後者）か議論がありましたが、前者については出典なし、後者については日本法人の商号のフリガナ（ＥＢＳＣＯ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ　Ｓｅｒｖｉｃｅｓ　Ｊａｐａｎ株式会社の情報｜国税庁法人番号公表サイト）が根拠、という状況かと存じます。
一方で、公式サイトでは「EBSCO社」という表記で、公式にカタカナの表記は示されていません。
2015年4月30日 (木) 16:04‎の版で英語記事から翻訳で作成されていますが、その際になぜ前者のカタカナ表記にしたのかは経緯不明です。
グーグルで両者を検索しても、前者は20件、後者は8件と大差がありません。また、前者はwikipediaのこのページがもとになっている、もしくはこの記事成立後に作成された文書でこの記事を参考にした可能性があるものが多く、後者は国税庁法人番号サイトの日本法人のフリガナを参照しているものが多くなっています。
以上を踏まえ、現時点ではカタカナ表記を一意に特定することは難しく、前者の表記をwikipediaのこの記事が広めてしまうという状況は望ましくないため、英語表記に改名することを提案します。
なお、GoogleやAppleの日本語記事も英語表記であることから、この記事を英語表記にすること自体は特異なことではないと判断します。

--Econeng（会話） 2023年7月30日 (日) 01:00 (UTC)[返信]

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