Endpoint Detection and Response

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Endpoint Detection and Response(EDR、エンドポイント検出応答)とは、コンピュータシステムのエンドポイント(端末)において脅威英語版を継続的に監視して対応する技術である[1][2]

歴史[編集]

2013年、ガートナーアントン・チュバキン英語版は、「ホスト/エンドポイントでの不正な挙動(およびその痕跡)やその他の問題の検出・調査に主に焦点を当てたツール」を指すものとして、Endpoint Threat Detection and Response(ETDR、エンドポイント脅威検出応答)という用語を作り出した[3]。現在では、一般にEndpoint Detection and Response(EDR)と呼ばれている。

Endpoint Detection and Response - Global Market Outlook (2017-2026)のレポートによれば、クラウドベースおよびオンプレミスのEDRソリューションの採用は年間で26%増加し、2026年までに7億2,327万ドルに達すると評価される[4]。また、Zion Market Researchのレポート「サイバーセキュリティ市場における人工知能」によると、機械学習と人工知能の役割は2025年までに309億ドルの情報セキュリティ市場を創出する[5][6]

コンセプト[編集]

EDRは、エンドポイントを脅威から保護するために使用される技術である。各エンドポイントデバイスにデータを収集するツールを展開し、収集したデータを分析して潜在的な脅威と問題を明らかにする。これは、ハッキングの試みやユーザデータの盗難に対する保護である。ソフトウェアはエンドユーザのデバイスにインストールされ、継続的に監視を行う。収集したデータは一元化されたデータベースに保存される。脅威が見つかった場合には、当該のエンドポイントのユーザに速やかに予防策のリストが表示される[7][8]

全てのEDRプラットフォームには、独自の機能セットがある。ただし、オンラインモードとオフラインモードの両方でのエンドポイントの監視、脅威へのリアルタイムの応答、ユーザーデータの可視性と透明性の向上、ストアエンドポイントイベントとマルウェアインジェクションの検出、ブラックリストとホワイトリストの作成は、EDRプラットフォームの一般的な機能となっている[1][7]

脚注[編集]

  1. ^ a b EDR Security and Protection for the Enterprise” (英語). Cynet. 2019年9月29日閲覧。
  2. ^ What is Endpoint Detection and Response (EDR)? - Definition from Techopedia” (英語). Techopedia.com. 2019年9月29日閲覧。
  3. ^ Named: Endpoint Threat Detection & Response” (英語). Anton Chuvakin (2013年7月26日). 2019年9月16日閲覧。
  4. ^ Global $7.27 Bn Endpoint Detection and Response Market to 2026” (英語). finance.yahoo.com. 2019年9月24日閲覧。
  5. ^ Research, Zion Market (2019年8月28日). “Artificial Intelligence (AI) In Cyber Security Market Will Reach to USD 30.9 Billion By 2025: Zion Market Research”. GlobeNewswire News Room. 2019年10月10日閲覧。
  6. ^ 10 Ways AI And Machine Learning Are Improving Endpoint Security”. Business 2 Community. 2019年10月10日閲覧。
  7. ^ a b What is endpoint detection and response (EDR)? A definition by WhatIs.com” (英語). SearchSecurity. 2019年9月29日閲覧。
  8. ^ What Is EDR? | A Brief Definition of Endpoint Detection and Response” (英語). Comodo News For Enterprise Security (2019年3月6日). 2019年9月29日閲覧。