Android

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曖昧さ回避 この項目では、携帯情報端末用ソフトウェアのプラットフォームについて説明しています。
Android
Android robot.svgAndroid.svg
Android 4.4 with stock launcher.png
Android 4.4 KitKat home screen
開発元企業 / 開発者 Google, Open Handset Alliance, Android Open Source Project
開発状況 開発中
ソースモデル FOSS
初リリース 2008年10月21日（5年前） （2008-10-21）
最新安定版リリース 4.4 / 2013年10月31日（5か月前） （2013-10-31）
対応プラットフォーム ARM, MIPS, x86, Power
カーネル種別 モノリシックカーネル
ライセンス Apache 2.0, GPLv2, LGPLなど[1]
ウェブサイト www.android.com
Nexus 4
Nexus 7

Android（アンドロイド）とは、Googleによってスマートフォンやタブレットなどの携帯情報端末を主なターゲットとして開発されたプラットフォームである。カスタマイズ版Linuxカーネル、ライブラリやフレームワークその他のミドルウェア、Dalvik仮想マシン、主要なアプリケーションからなるソフトウェアスタック（集合）パッケージで構成されている。2014年現在、スマートフォン用のOSとしては、シェア1位である。

概要[編集]

2003年にアンディ・ルービン、リッチ ・マイナー、ニック・シアーズ、クリス・ホワイトがアメリカカリフォルニア州パロアルトに携帯電話向けソフトウェアプラットフォームを開発するAndroid社を設立した。2005年にグーグルがAndroid社を買収[2]し、一時はグーグル社が「gPhone」という独自の携帯電話端末の開発を進めているという憶測が流れた[3]。

2007年11月5日 携帯電話用ソフトウェアのプラットフォームであるAndroidを、グーグル[出典 1]、米クアルコム社、独通信キャリアのT-モバイル (T-Mobile International) 社などが中心となり設立した規格団体 「Open Handset Alliance」（オープン・ハンドセット・アライアンス、OHA）が発表した。

無償で誰にでも提供されるオープンソースであり[4]、Apache v2ライセンスで配布される。2008年10月からは対応する携帯電話が多数販売されている。

アプリケーションマーケットである「Google Play Store(旧:Androidマーケット)」が提供され、2012年6月時点で有料、無料含め60万を超えるアプリケーションが提供されている。

Androidのロゴには緑色のロボットのキャラクターが使われている。このキャラクターには正式名称はなく[5]、ユーザーによって様々な名前で呼ばれている。日本では「ドロイド君」と称されることが多い。

競合するモバイル向けプラットフォームは、マイクロソフトのWindows Phone、アクセンチュアのSymbian OS、クアルコムのBrew MP、アップルのiOS、ブラックベリーのBlackBerry、Linux FoundationのTizenなどがある。

グーグルはスマートフォン・タブレット以外にもゲーム機・腕時計・冷蔵庫といった領域にもAndroidを搭載させる考えである[6]。

構成[編集]

Androidは、カーネルからミドルウェア、ユーザインタフェース、ウェブブラウザ、電話帳などの標準的なアプリケーション・ソフトウェア群までを1つのパッケージにして提供されている。

カーネルにはLinuxの関連技術が使用されているが、その他の部分は様々な技術が用いられており、例えば標準Cライブラリの Bionic は NetBSD の libc と Linux の libc を組み合わせたものをベースにしている。

Androidのアーキテクチャ[出典 1]。


機能
携帯電話網への対応 GSM、UMTS、CDMA2000、EV-DO、LTE
その他のネットワーク対応 Bluetooth、無線LAN
各種ハードウェアへの対応 GPS、加速度センサ、磁気センサ、2D/3D描画支援ハードウェア(GPU)など
Webブラウザ WebKitベースのブラウザが組み込まれている。WebKitの機能は、他のアプリケーションからも利用可能である。
メール ショートメッセージサービス(SMS)及びマルチメディアメッセージングサービス(MMS)が利用可能である。
その他のアプリケーション Java言語で作成されたアプリケーションをDalvik仮想マシン上で動かすことができる。Dalvikは通常のJava仮想マシンとは異なり、メモリの消費が低く抑えられているなど、モバイル向けに最適化された設計となっている。
アプリケーションマーケット Googleにより、Android用アプリケーションを配布、販売するGoogle Play Storeが運営されている。
マルチタッチ ネイティブに対応しており、HTC Heroなどの機種でサポートされている。ただし、Appleによる特許訴訟を避けるため、2010年2月までは、初期的にはカーネルレベルで無効化されていた[7]。
データストレージAPI データ保存用にSQLiteが組み込まれている。
マルチメディアAPI Media Frameworkと呼ばれる映像と音声用のライブラリにより、H.263、H.264（3GPP/MP4コンテナ）、 MPEG-4 SP、WebM、AMR、AMR-WB（3GPPコンテナ）、AAC、HE-AAC（MP4/3GPPコンテナ）、MP3、MIDI、Vorbis、WAV、JPEG、PNG、GIF、BMP、WebPなどに対応している。
フォント FreeTypeフォントライブラリーにより、TrueType、Type1、OpenTypeなどのフォント形式に対応している。
その他のライブラリー OpenGL ES、OpenSL ES、OpenMAX AL、Skia (SGL)、SSL、zlib、標準Cライブラリ (Bionic)、標準C++ライブラリ (libstdc++) など

ソフトウェア[編集]

カーネルとライブラリー、ランタイムはほとんどがC言語またはC++で記述されている。アプリケーションとアプリケーション・フレームワークは、グーグル独自に構築した仮想マシンであるDalvik仮想マシン上の「Java Platform, Standard Edition(Java SE)のサブセット＋Android拡張」環境で記述する[出典 2]。

対応CPU[編集]

Google が公式サポートしている CPU は ARM (ARMv5以降）、MIPS、x86である。ただし、端末シェアのほぼ全てが ARMv7 が占める。ARM 以外の環境は Android 2.3 から対応した。x86 エミュレータは x86 パソコン上では Intel Hardware Accelerated Execution Manager を使うと高速に動作する。

Dalvik VM[編集]

Android用のアプリケーションは、基本的にはDalvik仮想マシン（VM）上で動作する。Android OSは、プレ・インストール・アプリと、後からインストールするアプリを、公平に扱うのが特徴である。Apache HarmonyからSwingやAWTなどの一部のAPIを除去し、UIなどのAPIを追加したライブラリである。 Java CDCのAPIは、全てではないが、概ね含まれている。Sun Javaの互換性テストを通過していない。

Googleから提供されているSDKでは、Javaプラットフォームによるプログラム環境と、C/C++による開発がサポートされている。Java言語以外にも、Javaプラットフォーム向けの複数の言語（Scala、Hecl）で書かれたプログラムがDalvik上で動作する。また、.NET Framework互換環境の1つであるMonoもDalvikに対応する計画がある[8]。

開発環境[編集]

アプリケーション・ソフトウェア開発用にはAndroid SDK（Software Development Kit）が、ランタイムとライブラリーの開発用にはAndroid NDK（Native Development Kit）が無償提供されている[9]。Android SDK によって、Android携帯電話機とホストPCとをUSBで接続して、アプリケーション・プログラムを携帯電話機上で実行しながらPC上でデバッグすることができる。グーグルが有償で提供するSIMロックフリーの開発専用携帯電話機や他社の専用の携帯電話機エミュレータでないと、低レベルのランタイムとライブラリーを書き換えることは出来ない[出典 2]。対応しているオペレーティングシステムはLinux（Ubuntu 8.04以降など）、Mac OS X v10.5.8 以降(Intel Mac）、Windows XP 以降である。開発環境には、Eclipseが推奨されている。IntelliJ IDEAなど他の統合開発環境も対応している。

日本語入力[編集]

2011年当時、Android OSには標準で日本語入力システム（日本語IME）が搭載されていない。国内で発売されている機種は、iWnn、POBox Touch、ATOKなどがメーカーによって搭載されている。サードパーティー製IMEのインストールが可能なため、日本語IMEが搭載されていない海外向けの機種も、ユーザーがATOK、Google 日本語入力、OpenWnn、Simejiなどを導入することで、日本語入力が可能である。

アプリケーションマーケット[編集]

「Google Play」を参照

バージョン[編集]

「Androidのバージョン履歴」も参照

歴代のコードネームのうち、1.5からは頭文字がバージョンの発表順にCからのアルファベット順で始まる菓子の名前が付けられており、それぞれに前述のマスコットのロボットがコードネームの菓子に扮している。

シェア[編集]

スマートフォン[編集]

ガートナーの調査によると、世界でのスマートフォンの販売台数のシェアの推移は以下の通り[10][11][12][13][14][15][16][17][18][19][20][21][22]。

時期 総数 Android iOS Symbian BlackBerry Bada Microsoft その他
2009年第2四半期 40,971,800 1.8% 13.0% 51.0% 19.0% 9.3% 5.8%
2009年第3四半期 41,093,300 3.5% 17.1% 44.6% 20.7% 7.9% 6.2%
2009年第4四半期
2010年第1四半期 54,505,500 9.6% 15.3% 44.2% 19.7% 6.8% 4.4%
2010年第2四半期 62,058,100 17.2% 14.1% 40.9% 18.7% 0.9% 4.9% 3.2%
2010年第3四半期 81,132,600 25.3% 16.6% 36.3% 15.4% 1.1% 2.7% 2.5%
2010年第4四半期 101,150,300 30.5% 15.8% 32.3% 14.6% 2.0% 3.4% 1.5%
2011年第1四半期 99,775,000 36.4% 16.9% 27.7% 13.0% 1.9% 2.6% 1.5%
2011年第2四半期 107,740,400 43.4% 18.2% 22.1% 11.7% 1.9% 1.6% 1.0%
2011年第3四半期 115,185,400 52.5% 15.0% 16.9% 11.0% 2.2% 1.5% 0.9%
2011年第4四半期 149,041,800 50.9% 23.8% 11.7% 8.8% 2.1% 1.9% 0.8%
2012年第1四半期 144,391,700 56.1% 22.9% 8.6% 6.9% 2.7% 1.9% 0.9%
2012年第2四半期 153,686,100 64.1% 18.8% 5.9% 5.2% 2.7% 2.7% 0.6%
2012年第3四半期 169,178,600 72.4% 13.9% 2.6% 5.3% 3.0% 2.4% 0.4%
2012年第4四半期 207,662,400 69.7% 20.9% 1.2% 3.5% 1.3% 3.0% 0.3%
2013年第1四半期 210,046,100 74.4% 18.2% 0.6% 3.0% 0.7% 2.9% 0.3%
2013年第2四半期 225,326,200 79.0% 14.2% 0.3% 2.7% 0.4% 3.3% 0.2%
2013年第3四半期 250,231,700 81.9% 12.1% 0.2% 1.8% 0.3% 3.6% 0.2%

日本国内でのスマートフォンの利用者数（契約者数）の推移は以下の通り[23][24][25][26][27]。

時期 総数 Android iOS (iPhone) Microsoft その他 調査会社
2010年6月 435,000 2,557,000 2,144,000 コムスコア
2010年9月 5,702,000 841,000 3,347,000 1,475,000 39,000 コムスコア
2010年12月 6,975,000 2,174,000 3,787,000 831,000 183,000 コムスコア
2011年3月 9,764,000 4,601,000 3,906,000 1,257,000 コムスコア
2011年11月 15,100,000 61.0% 33.0% 5.7% 0.3% コムスコア
2012年2月 19,300,000 61.4% 34.2% 3.9% 0.5% コムスコア
2012年3月 62.2% 33.7% 3.7% 0.4% コムスコア
2012年6月 24,086,000 64.1% 32.3% 3.2% 0.4% コムスコア
2013年1月 40,610,000 63.3% 34.8% 1.9% MM総研
2013年9月 50,150,000 63.0% 35.6% 1.4% MM総研

タブレット[編集]

世界のタブレット出荷台数（電子書籍端末を除く）[28][29][30][31][32][33][34][35][36][37]

時期 総数 Android iOS Windows その他 調査会社
2010年第4四半期 10,700,000 29.0% 68.2% 2.8% Strategy Analytics
2011年第2四半期 15,042,000 29.2% 61.4% 8.6% Strategy Analytics
2011年第3四半期 17,200,000 29.2% 64.5% 6.4% Strategy Analytics
2011年第4四半期 26,800,000 39.2% 57.4% 1.9% Strategy Analytics
2012年第1四半期 18,700,000 34.2% 63.1% 2.7% Strategy Analytics
2012年第2四半期 24,944,000 29.3% 68.3% 2.4% Strategy Analytics
2012年第3四半期 24,700,000 41.3% 56.7% 2.0% Strategy Analytics
2012年第4四半期 52,500,000 43.6% IDC
2013年第1四半期 40,600,000 43.4% 48.2% 7.4% 1.0% Strategy Analytics
2013年第2四半期 51,700,000 67.0% 28.3% 4.5% 0.2% Strategy Analytics
2013年第3四半期 47,600,000 29.6% IDC

日本国内のタブレット出荷台数（電子書籍端末を除く）[38][39][40][41]

時期 総数 Android iOS Windows その他 調査会社
2010年4月〜2010年9月 350,000 20,000 320,000 10,000 ICT総研
2010年10月〜2011年3月 540,000 50,000 480,000 10,000 ICT総研
2011年4月〜2011年9月 1,180,000 370,000 780,000 30,000 ICT総研
2011年10月〜2012年3月 1,580,000 490,000 1,040,000 50,000 ICT総研
2012年4月〜2012年9月 1,930,000 750,000 1,180,000 MM総研
2012年7月〜2012年9月 1,010,000 46.4% 39.2% 14.4% IDC Japan
2012年10月 59.0% 39.7% 1.3% BCN
2012年11月 46.5% 51.9% 1.6% BCN
2012年12月 57.7% 40.3% 2.1% BCN
2013年4月〜2013年9月 3,420,000 42.8% 46.2% 11.0% 0.0% MM総研

バージョン[編集]

2014年3月3日現在のGoogle Play Storeへのアクセス統計によるバージョンごとの世界シェア[42]。

バージョン別のシェア
OS コードネーム API レベル シェア
Android 4.4 KitKat 19 2.5%
Android 4.3 Jelly Bean 18 9.6%
Android 4.2 Jelly Bean 17 17.1%
Android 4.1 Jelly Bean 16 35.3%
Android 4.0.3 - 4.0.4 Ice Cream Sandwich 15 15.2%
Android 4.0 - 4.0.2 Ice Cream Sandwich 14
Android 3.2 Honeycomb 13 0.1%
Android 3.1 Honeycomb 12
Android 3.0 Honeycomb 11
Android 2.3.3 - 2.3.7 Gingerbread 10 19.0%
Android 2.3 - 2.3.2 Gingerbread 9
Android 2.2 Froyo 8 1.2%
Android 2.1 Eclair 7
Android 2.0.1 Eclair 6
Android 2.0 Eclair 5
Android 1.6 Donut 4
Android 1.5 Cupcake 3
Android 1.1 2
Android 1.0 1

ライセンス[編集]

Androidのソースコードは、アプリケーション・フレームワークから標準ライブラリ、ランタイム、カーネルまでのすべてが公開され、改変も自由である。基本的にAndroidのソースコードのライセンスは、Apache 2.0 に準じる。ただし、WebKitのライセンスはLGPLであり、カーネルとそのライブラリなどのLinux部分のライセンスはGPLである。Androidのライセンスでは、Androidのオープンソースを採用した企業・個人が改変部や付加部分をGPLのように公開する必要がない。しかし、カーネル部とそのライブラリはLinuxに基づくので、GPL系オープンソースのライセンスが採用され、公開が求められる[出典 2]。

Gmail、Google Talk、Google Maps、Google Play Storeなどの一部のGoogleアプリケーションは、Androidと密に連携しているがプロプライエタリなライセンスで提供されている[43]。したがって、カスタマイズしたAndroidにこれらのアプリケーションを載せるためには、Googleの許諾を得るか、アプリケーションをGoogle提供のファームウェアからバックアップし、権利を侵害していないカスタム版に再インストールする（カスタム版にはアプリケーションをバンドルしない）必要がある（CyanogenModの項を参照）。

タブレット向けのバージョンであるAndroid 3.xはスマートフォンへの対応が不完全であるということを理由としてソースコードの公開が見送られていた[44] が、4.0.1 から再度公開に戻った [45]。ただし、3.x のソースコードは git の履歴の中に存在するだけで、git のタグとしては割り振られていない[46]。

エミュレーション・モデル[編集]

基本ハードウエアを「goldfish」と定義しており、SDK のQEMUエミュレータはそれを踏襲している。サポートしているスペックは下記の通り。ただし、2007年10月当時のスペックである。

  • goldfishモデル
    • メインメモリ：96MB
    • VRAM:8MB
    • 画面サイズ：480×320画素（HVGA）、または320×240画素（QVGA）、ともに縦長または横長配置[出典 1]

歴史[編集]

2005年にグーグル社の、アンディ・ルービンが設立したプラットフォームベンダーである米Android社を買収[47]したことから一時はグーグル社が「gPhone」と呼ばれる独自の携帯電話端末の開発を進めているという憶測が流れた[48]。2007年11月に「Open Handset Alliance」（オープン・ハンドセット・アライアンス、以下OHAと表記）を通じて新規プラットフォームの概要のみが発表される結果となった。

2007年11月5日 携帯電話用ソフトウェアのプラットフォームであるAndroidを、米検索最大手グーグル社、米クアルコム社、独通信キャリアのT-モバイル（T-Mobile International）社などが中心となり設立した規格団体 OHAが発表した。

2008年[編集]

2009年[編集]

2010年[編集]

  • 1月5日 Googleブランドのスマートフォン「Nexus One（HTC製）」発売開始。OSはAndroid 2.1（Eclair）を搭載しており、ハード面では3.7インチ（800×480ピクセル）の有機ELタッチディスプレイ、1GHz CPU搭載のクアルコム製チップセット「Snapdragon」などを搭載している。日本語の表示もサポートしている[57]。
  • 1月21日 NTTドコモとソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズが、「XPERIA X10」の日本語版かつドコモブランドのAndroid 1.6搭載スマートフォン、SO-01B(ペットネーム・Xperia)を発表[58]。
  • 3月30日 KDDI（au）がシャープによる日本初のAndroid 1.6搭載スマートブック、IS01（SHI01／NB30）を発表。6月30日発売[59]。
  • 4月1日 NTTドコモが、Android 1.6を搭載したXperia（SO-01B）を発売開始[60]。
  • 4月27日 ソフトバンクモバイルが日本初のAndroid 2.1を搭載したスマートフォン、HTC Desire (X06HT)を発売開始。
  • 9月3日 サムスン電子がAndroid 2.2搭載7インチ液晶タブレット型端末、Galaxy Tabを発表。
    東芝、Android 2.2搭載10インチ液晶タブレット型端末、FOLIO 100を発表。
  • 10月1日 ベクターがAndroid用アプリケーションポータルである「AndroApp」を開設[61]。
  • 10月4日 シャープならびにKDDI（au）がAndroid 2.1搭載スマートフォンIS03（SHI03／AS31）を発表、11月26日に発売。
  • 10月5日 NTTドコモよりAndroid 2.2搭載スマートフォンのGalaxy S(SC-02B)とAndroid 2.2搭載タブレット型端末Galaxy Tab(SC-01C)を発表、11月26日に発売。
  • 10月8日 ソフトバンクモバイルがHTC Desire(X06HT/X06HTII)を対象にした日本初のAndroid 2.2のソフトウェアアップデートを開始[62]。
  • 11月25日 NTT東日本より、光iフレームサービスが開始され、Android 2.1搭載のWDPF-701MEとWDPF-701SE の販売とレンタルが開始される。
  • 12月16日 GoogleよりAndroid 2.3搭載のGoogleブランドのスマートフォン、Nexus S(サムスン電子製)がアメリカで発売開始。LGエレクトロニクスがAndroid 2.2搭載のOptimus 2Xを発表。
  • 12月17日 イー・モバイルよりAndroid 2.2.1搭載のHTC Aria (S31HT)が発売開始。
  • 12月25日 日本通信よりHuawei IDEOS U8150をベースにしたAndroid 2.2搭載のIDEOS (BM-SW)が発売開始。

2011年[編集]

日本での発売端末[編集]

「Android端末一覧」を参照

セキュリティ[編集]

Androidは新しく設計されたOSであるため、セキュリティも考慮されたものとなっている。例えば、アプリケーションはサンドボックス内で動作するようになっており、不正なプログラムがOSの重要な部分にアクセスしたり、ユーザーのデータへアクセスしたりしないように設計されている。 しかしながら、急激に普及したためいくつかセキュリティ問題が未解決のままである。例えば、Androidでは、更新プログラムをアンドロイド端末に配布する機構が整っていないために、多くのAndroid端末は更新プログラムがあてられていない古いバージョンで動作している。

日本でのセキュリティ[編集]

トレンドマイクロ社によると、2012年（平成24年）1月から3月の間に、Androidの不正アプリが約5,000種発見されたとしている。また、同社では、2012年（平成24年）4月に人気アプリである写真共有サービス「Instagram」や、アクションパズルゲーム「Angry Birds Space」などの偽アプリ配布サイトが存在し、特定のWebサイトにアクセスし、モバイル端末に他のファイルをダウンロードするなど、不正な動作を行う偽アプリがダウンロード出来るようになっていたことを確認している。「Google Play（旧Android Market）」などの公式サイトにおいて偽アプリが確認されるケースも出てきており、アプリを通じての不正行為は拡大する一途となっている。

このような課題に早急に対応していくために、日本は、2011年（平成23年）10月に「スマートフォン・クラウドセキュリティ研究会」を設置し、スマートフォンを狙うマルウェア等に対する事業者等における対策の在り方や、利用者への情報セキュリティ対策の啓発の必要性について検討を進めてきた。同研究会では、同年12月の中間報告で、スマートフォン利用者が最低限取るべき情報セキュリティ対策として、「スマートフォン情報セキュリティ3か条」33を提唱し、2012年（平成24年）6月に最終報告を取りまとめた。また、2011年（平成23年）12月に「利用者視点を踏まえたICTサービスに係る諸問題に関する研究会」において「スマートフォンを経由した利用者情報の取扱いに関するWG」が開催され、スマートフォンにおける利用者情報が安心・安全な形で活用され、利便性の高いサービス提供につながるよう、諸外国の動向を含む現状と課題を把握し、利用者情報の取扱いに関して必要な対応等の検討が進められている。2012年（平成24年）4月には、スマートフォンを巡るサービス構造、利用者情報の取扱いに関する現状、利用者情報の管理等の在り方及び利用者に対する周知の在り方等の今後の論点を取りまとめた中間取りまとめ及び利用者自身が注意すべき事項を整理した「スマートフォンプライバシーガイド」34が公表された。 （参照：平成24年総務省「情報通信白書」）

組み込み用Android[編集]

"Open Embedded Software Foundation"(OESF) がAndroidを基に、機能を追加した組み込み用プラットフォームを開発中である。OESFのWebには2005年からのタイムスタンプがある。日本のOESFはWebによると2009年2月12日に設立された。2011年3月現在のバージョンは、Android 2.2を基にしEM3(OESF Embedded Master 3)と呼ばれる。2011年3月にオープンソースとして一般向けに公開された[64]。

IP電話、デジタルテレビ、マルチメディア、DLNA、Bluetooth、リモートコントロール、ポインティング・デバイス、ネットワーク管理、ユーザーインターフェース、SDKなどの機能拡張を行ってアプリケーション・フレームワークより上位のAPIから使用する。EM1の機能拡張は全てではないと推測されるが、Linuxカーネル部分と同じ深さでハードウェア上に直接載る低レベルで実装される。EM2は、Android 2.0を元に開発され、2010年10月に公開された。Androidそのものが軽量化を意図して設計されているが、OESF版ではさらに基本コンポーネントだけに絞り、必要な機能を選んで追加できる[出典 3]。

個人情報収集問題[編集]

2011年04月、Wall Street Journal（Web版）が、Androidは個人情報（Android利用者の氏名や場所、付近のWi-Fiネットワークの信号強度や位置情報）を取得・蓄積し、Googleに送信していると報じた。セキュリティ専門家が台湾HTC製のAndroidスマートフォンを調べた際に、これらの情報を少なくとも1時間に数回、Googleに送信していたことが確認されたという[65]。 この報道に対し、GoogleはAndroid搭載端末から位置情報を収集していることは認めたが、すべてあらかじめユーザーの同意を得た上で行っており、また収集したデータは匿名化された形でグーグルのサーバーに送られていることから、プライバシー上問題はないと主張している[66]。

2011年05月、韓国の警察は、Android利用者の位置情報を無断収集した疑いで、米グーグル韓国法人のグーグルコリアを家宅捜索し、位置情報の収集に関するデータを押収した。警察関係者は「携帯電話向け広告を扱うグーグル子会社のアドモブが、利用者の同意なくスマートフォン向けアプリケーションを通じて個人の位置情報を収集した疑いがある。押収物を分析し、個人情報の収集量や収集方法を把握する」と話している[67]。

root化[編集]

「Root化 (Android OS)」を参照

Androidではセキュリティ等の理由からユーザーやアプリケーションがある階層以上にしかアクセスできないように制限がなされている。その制限を解除し最低階層にアクセスできるようにすることを、root化（rooting）、root権を取るという。これにより、より高度な動作をするソフトウェアが実行可能になるが、ほとんどの場合販売元との規約に反するため、サポートを受けられないなどのデメリットが生じる。iOSでのjailbreakに近い。

ただ、AndroidセキュリティチームのNick Kralevichによれば、Googleはroot化を認めている。root化はユーザーの権利の一つであり、一方でユーザーの責任でそれに伴う不利益を受けることは仕方ないという見解を示している。またroot化によってアプリケーションや各種コンテンツの開発者、キャリア会社の権利は侵害されないとしている[68]。

Google Mobile Service[編集]

ほとんどのAndroid端末には、プロプライエタリ・ソフトウェアのGoogle Mobile Service（GMS）アプリがプリインストールされている。Google Play 、マップ、ギャラリー、カレンダー、Gmail、トークなどが含まれる。GMSアプリの搭載は互換性テストのCompatibility Test Suite（CTS）を通過し、グーグルにライセンスを与えられた端末のみ認められている。オープンソースの Android から派生して、これらのアプリが入っていない場合は、CyanogenMod Gapps[69] などから root 権限で /system フォルダにコピーしてインストール可能。

脚注[編集]

[ヘルプ]
  1. ^ “Licenses”. Android Open Source Project. Open Handset Alliance. 2008年10月22日閲覧。
  2. ^ 【ＩＴ知ったか人物伝】アンディ・ルービン　携帯端末用ＯＳ「アンドロイド」開発者 - 経済・マネー - ZAKZAK
  3. ^ “グーグル電話「Gphone」、2週間以内に発売の噂”. CNET JAPAN. http://japan.cnet.com/mobile/story/0,3800078151,20355175,00.htm 
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出典[編集]

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関連項目[編集]

ウィキメディア・コモンズには、Androidに関連するメディアがあります。
ウィキメディア・コモンズには、Android端末に関連するメディアがあります。

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