エリザベス・ホームズ
Elizabeth Holmes エリザベス・ホームズ | |
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生誕 |
1984年2月3日(40歳) アメリカ合衆国 |
住居 | カリフォルニア州ロスアルトスヒルズ |
国籍 | アメリカ合衆国 |
出身校 | スタンフォード大学(中退) |
職業 | 実業家 |
活動期間 | 2003年 - |
肩書き | Theranos 創業者兼元CEO |
配偶者 | ビリー・エバンス (2019〜) |
親 |
クリスチャン・ホームズ四世 ノエル・アン・ダウ |
エリザベス・ホームズ(Elizabeth Anne Holmes)は、アメリカ合衆国の詐欺師。医療ベンチャー企業のセラノス (Theranos) を創業し CEO を務めていたが、詐欺罪で告発され[1][2][3]、有罪判決を受けた[4]。
経歴
2003年、スタンフォード大学の化学工学科の2年生の時に大学を中退して少量の血液で200種類以上の血液検査を迅速かつ安価に出来る医療ベンチャー企業のセラノス社を創業した[5]。 2014年6月に380億円を調達して同社の時価総額は9000億円になったとされ、株式の過半を所有する創業者のホームズは、「自力でビリオネアになった最年少の女性」として話題になった[6]。だが翌年にフォーチュンは資産価値0とし「世界で最も期待はずれの指導者たち」の筆頭に挙げた。
スティーブ・ジョブズを意識して、常に黒のタートルネックのセーターを着用している[7]。このためセラノス社の室内温度は、18度前後に設定されていた[8]。
セラノス社は、画期的な血液検査技術の開発で投資家から資金を得ていたが、アメリカ食品医薬品局などの調査により、自社の技術を使用した検査は一部にすぎず、大半を他社の検査機器などで行っていたことが指摘されるようになった。2018年3月、証券取引委員会と詐欺罪に関する訴訟で和解。ホームズはセラノスの支配権を放棄した上で株式の大半を返還し50万ドルの罰金を支払った[9]ほか、ホームズが保有するセラノス株1,900万株の放棄、今後10年の間、上場企業の役員や取締役への就任を禁じる内容となっている[10]。2022年1月3日にはカリフォルニア州サンノゼの裁判所の陪審は、投資家に対する詐欺罪と通信詐欺罪3件の計4件について有罪評決を出した[11]。11月18日、裁判所は禁錮11年3月の判決を言い渡した[12]。
関連項目
参考文献
脚注
- ^ Thomas, Katie; Abelson, Reed (2018年3月14日). “Elizabeth Holmes, Theranos C.E.O. and Silicon Valley Star, Accused of Fraud” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331 2021年4月24日閲覧。
- ^ Clark, Kate. “世紀の詐欺スタートアップ・セラノスの裁判が2020年夏に開始、最高20年の懲役刑の可能性も” (英語). TechCrunch Japan. 2021年4月24日閲覧。
- ^ “詐欺師起業家セラノスCEOが目をつけた「ヘルステック」の急所”. Forbes JAPAN(フォーブス ジャパン) (2018年3月27日). 2021年4月24日閲覧。
- ^ Primack, Dan (2022年1月4日). “Theranos founder Elizabeth Holmes found guilty” (英語). Axios 2022年1月4日閲覧。
- ^ “投資コミュニティから世間に富を再配分している(かもしれない)Theranos”. 2016年12月25日閲覧。
- ^ “Theranosのその後”. 2016年12月25日閲覧。
- ^ “Ex-Theranos employees describe culture of secrecy at Elizabeth Holmes' startup: ‘The Dropout’ podcast ep. 1”. ABC News (2019年3月13日). 2022年3月9日閲覧。
- ^ “ジョブズになり損ねた女”. WIRED (2016年12月6日). 2018年4月27日閲覧。
- ^ 『セラノスは新たに従業員の大半を解雇し延命を図る』 2018年4月16日 Onebox News
- ^ “崩れた「血液1滴」の成功物語…ブロンドに黒タートルの女性カリスマは詐欺師なのか”. 産経新聞社 (2018年4月3日). 2018年4月27日閲覧。
- ^ “米セラノスの元CEOに有罪評決、血液検査で投資家相手に詐欺”. BBC (2021年1月4日). 2022年1月5日閲覧。
- ^ “「次代のジョブズ」禁錮刑 米ベンチャー巡る詐欺事件”. 産経新聞. (2022年11月19日) 2022年11月19日閲覧。