シネワールド
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種類 | 公開有限会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 業種 | 娯楽 |
| 設立 | 1995年 |
| 本社 | ロンドン, England, UK |
主要人物 |
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| 売上高 |
 £1,804.9 million (2021)[1] |
営業利益 |
£15.8 million (2021)[1] |
利益 |
£(565.8) million (2021)[1] |
| 子会社 |
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| ウェブサイト |
www |
シネワールド（Cineworld）はイギリス・ロンドンに本社を置く娯楽コングロマリット。AMCシアターズに次ぎ世界で2番目の規模を持つシネマチェーン。2019年時点では、10カ国790箇所9,518スクリーンを保有[2]。中央ヨーロッパはシネマシティの他に、アメリカではリーガル・シネマズとして運営。
沿革[編集]
シネワールドは、ワーナー・ブラザーズ・ヨーロッパのマネージング・ディレクターを務めていたスティーブ・ウィーナーが、退職して1995年に立ち上げた[3]。
2004年にブラックストーンに買収され、2007年に株式市場に上場した[3]。
2012年にPicturehouse (Picturehouse Cinemas) を買収した[3]。ウィーナーは2013年3月31日にシネワールドを退社した[3]。
2017年12月5日、アメリカのリーガル・エンターテインメント・グループの買収を発表した[4][5][6]。
2020年3月16日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、リーガルシネマズの542の映画館の閉鎖を発表した[7]。6月頃には欧米において営業再開に向けて動き出した[8]。しかし10月5日、リーガル・シネマズは新型コロナウイルスの影響下で映画館で上映する新作がないことから、運営する536の映画館すべてを閉鎖すると発表、これにより親会社であるシネワールドの株価は40パーセント下落した[9]。
2021年4月に映画館は再開したものの、シネワールドの負債総額は48億ドルにのぼり、2022年8月、破産法申請を検討中との報道がなされた[10]。
2022年9月7日連邦倒産法第11章の適用を申請した[11]。その後、アメリカ、イギリス、アイルランドの事業売却計画をたてたが買い手が見つからなかったため、2023年4月3日、計画を白紙撤回し、新たな債務再編計画を発表した[12]。
脚注[編集]
- ^ a b c “Annual Results for year ended 31 December 2021”. Cineworld. 2022年3月17日閲覧。
- ^ Kemp, Kenny (2019年1月16日). “Cineworld enjoys record audience figures as blockbusters pull in public” (英語). businessInsider. 2019年7月20日閲覧。
- ^ a b c d “Cineworld founder and CEO Steve Wiener to leave after 18 years” (英語). REUTERS (2013年11月20日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ “シネワールド、リーガル・エンターテインメントを36億ドルで買収”. Reuters (2017年12月5日). 2024年2月2日閲覧。
- ^ “米映画館大手リーガル、英同業が買収 6600億円で”. 日本経済新聞 (2017年12月6日). 2024年2月2日閲覧。
- ^ “世界No.2の映画館チェーン誕生へ 英シネワールドが米リーガルを買収”. 映画.com (2017年12月8日). 2024年2月2日閲覧。
- ^ “米シネコン3大チェーン、全1517館が閉鎖”. 映画.com (2020年3月18日). 2024年2月2日閲覧。
- ^ “映画チェーン世界大手シネグループ、欧米で営業再開へ”. CNN.co.jp (2020年6月18日). 2024年2月2日閲覧。
- ^ “新型コロナの影響は映画業界にも…… 米リーガル・シネマズ、536の映画館全てを8日から閉鎖”. BUSINESS INSIDER (2020年10月7日). 2024年2月2日閲覧。
- ^ “世界で2番目に大きい映画館チェーンがアメリカでの破産法申請を検討中との報道”. IGN Japan (2022年8月20日). 2024年2月2日閲覧。
- ^ Goldsmith, Jill; Tartaglione, Nancy (2022年9月7日). “Regal Parent Cineworld Files For Bankruptcy”. Deadline
- ^ “破産法申請の英シネワールド、米英などの事業売却計画を撤回”. REUTERS (2023年4月4日). 2024年2月4日閲覧。