再生産表式
再生産表式（さいせいさんひょうしき、reproduction schema）とは、マルクス経済学において、資本の再生産・流通が順調に進行するための条件が何かを示すことを目的として、再生産のプロセスを表した数式のことを言う。カール・マルクスがフランソワ・ケネーの「経済表」にヒントを得て、それを批判的に継承したことにより成立した、とされる。
数値例
（以下の数値例は宇野弘蔵『経済原論』（岩波全書）117頁以下による）
単純再生産
不変資本をc、可変資本をv、剰余価値をmとする。生産財を作るI部門と消費財を作るII部門があるとし、年生産物がI部門が6000、II部門が3000であるものとし、各部門の価値の割合を以下のようにする。
- I
- II
（ここで、I部門の式は、6000ある生産物の価値が不変資本4000と可変資本1000と剰余価値1000に分けられるという意味である。文字は代数ではないので、右辺の数字のみを足し算すれば、左辺の数字に等しくなる）
ところで、I部門では4000cと1000vが労働者と資本家との間で分配されるが、これは生産手段である。
この表式において、単純再生産が成り立つにはI部門の生産物がII部門の生産手段、言い換えれば不変資本となることが必要である。つまり、価値の大きさが
- I II
であることが条件である。
拡大再生産
資本家が剰余価値をすべて消費すれば、次の再生産過程は単純再生産となる。しかし、普通は資本家が剰余価値の一部を資本に投じ、多かれ少なかれ資本蓄積の形をとる。ここで、今期の商品資本が次のような価値に分解される2部門の産業を考える。
- I
- II
今期におけるI部門の蓄積率が50%に定められているとき、I部門の500mが蓄積され、400cと100vに分割される。（ここで各部門の資本の有機的構成=c/vと剰余価値率=m/vは変わらないとする。）すると、II部門の不変資本も1600cに拡張されなければならず、I部門と同様の比率において、不変資本の100cと可変資本の25vが蓄積に充てられなければならない。よって、価値は以下のように分解される。
- I
- II
両部門の価値を交換して整理すると、次期における生産の結果は、
- I
- II
このことから、拡大再生産の条件は、
- I II
が成立することとわかる。これは、生産手段（I部門）の拡張が拡大再生産の条件であることを示している。
再生産表式の意義と限界
- 正統派マルクス経済学は次のように無謬性と限界を説く。すなわち、需要と供給の関係は捨象したのが再生産表式であり、恐慌論と再生産表式は峻別されねばならない、とする。
- 「再生産表式論は価値通りの交換を前提として、社会的総生産物の価値的・素材的補填の諸関連、社会的総資本の再生産の総体的諸関連を解明したのであって、決して資本制的再生産の現実的運動過程を分析対象としたものではない[1]。再生産の諸条件が上記のように明示されているが、資本制的再生産の現実的運動過程でいかなる経過が展開するかは示されていない。従って「上記のような流れが働くためには、マルクスが俗流派経済学のエッセンスとして退けたセイの法則が通用することが前提である」と思われがちだがこれは完全な誤謬であり、再生産表式論の意義と限界を完全に無視した誤りである。また、この均衡の破壊により恐慌を説こうとする宇野経済学も同様にして誤りである」
註
- ^ 常盤ほか後掲書、166頁。
参考文献
- 宇野弘蔵『経済原論』（岩波書店、1964年）115-135頁
- 常盤政治・井村喜代子・北原勇・飯田裕康『経済原論』（有斐閣、1980年）139-168頁（井村喜代子執筆部分）