ジオコード

株式会社ジオコード
GEOCODE, Co., Ltd.
	ジオコードが入居するJR新宿ミライナタワー
種類	株式会社
市場情報	東証スタンダード 7357; 2020年11月26日上場
略称	ジオコード
本社所在地	日本; 〒160-0022; 東京都新宿区新宿4-1-6 JR新宿ミライナタワー 10F
設立	2005年2月14日
業種	サービス業
法人番号	4010401094677
事業内容	Webマーケティング事業; クラウドセールステック事業
代表者	原口大輔（代表取締役社長）
資本金	3億5,151万円
売上高	34億5352万円
営業利益	1億9464万4000円
経常利益	1億9649万4000円
純利益	1億3277万5000円
純資産	11億4617万円
総資産	19億6698万5000円
従業員数	117名
決算期	2月末
外部リンク	http://www.geo-code.co.jp/
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株式会社ジオコード（英: GEOCODE, Co., Ltd.）は、Web広告のサービスを提供する日本の上場企業。

概要[編集]

2005年 2月14日、設立
2020年 11月26日、東京証券取引所ジャスダック市場に新規上場^[2]

英語の【geocode】（住所情報を地理座標で変換した際の緯度・経度）に由来。ジオコードとは、つまり「私たちの場所」といえる。「私たちの場所を、最高の場所にしていこう」という思いを込めている。

2011年 - 日本赤十字社に289万2,928円を寄付（役員従業員から153万1,928円、ジオコードから136万1,000円）、福島県の企業にお歳暮を発注（地酒475セット）
2012年 - 東日本大震災の被災地支援、仙台市で採用活動を実施、宮城県の企業にお歳暮を発注（カニしゃぶ615セット）
2013年 - 東日本大震災の震災遺児支援、あしなが育英会に100万円を寄付
2014年 - 日本赤十字社、二条城、姫路城など日本のお城8箇所に99万円を寄付
2015年 - 日本赤十字社、JAXA、京都大学 iPS細胞研究所、日本の各世界遺産など13箇所へ計100万円を寄付
2016年 - 日本赤十字社「平成28年熊本地震災害義援金」へ165万5,000円を寄付
2017年 - 日本赤十字社、東京オリンピック、ユネスコなど8箇所に計100万円を寄付
2018年 - 日本赤十字社、東京オリンピック、袋井市など6箇所に計100万円を寄付
2019年 - 日本赤十字社「令和元年台風第19号災害義援金」へ126万6,200円を寄付
2020年 - 新型コロナウイルス感染拡大に対する緊急支援、首里城火災復旧、復興支援へ計50万円を寄付
2021年 - 東日本大震災、新型コロナウイルス関連など13箇所へ計160万円を寄付
2022年 - ウクライナ人道支援、トンガ火山噴火支援、子どもの教育・福祉など8箇所へ計150万円を寄付^[3]