所得効果

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近代経済学消費理論において所得効果(しょとくこうか)とは、・サービスの価格の変動が、消費者の実質的な所得を通じて消費量に与える効果のこと。

たとえば、財の価格が下がった場合には、消費者の実質的な所得が増えるため、その影響のみによれば全体的に財の消費量を増やすと考えられる。

ただし、財の価格の変動が消費量に与える影響は代替効果で説明される部分もあるため、併せて考える必要がある。

一方代替効果(だいたいこうか)とは一定の予算の中から2つの商品()(x.y)を消費する時にxの価格が上がった場合、消費者がx財を消費するのではなく他の財(この場合はy)に移行すること。

例えば夏場エアコンの値段が上がると、消費者はエアコンの代わりに扇風機を購入するようになるので扇風機の売り上げが上がる。この時、エアコンが正常財、扇風機が劣等財となる。

所得効果は需要の所得弾力性を用いて測ることができる[1]。所得y の変化率Δy に対し需要qΔq だけ変化したとき、需要の所得弾力性は次式で定義される:

\frac{\Delta q/q}{\Delta y/y}

脚注[編集]

  1. ^ 丸山雅祥 『経営の経済学』 (新版版) 有斐閣、2011年、30頁。ISBN 978-4-641-16376-8 

関連項目[編集]