レディースプラン

レディースプランとは、一般的に、女性のみ受けることのできるとされているサービスのことである。なお、本項では便宜的に女性へのサービス追加を行う所定日を指すレディースデーについても述べる。

概要

レディースプランやレディースデーは、いくつかの業界で存在しているサービス形態で、主に女性の優遇を謳うものである。これらでは、以下のような理由付けが見いだせる。

• 事業者側が元来女性客をメインとして集客を図っているもの
• 普段利用しない女性客に利用してもらおうというもの
• 女性客を積極的に受け入れることで、これに同行する男性客も呼び込もうというもの
• 客同士の交流がある業態では、女性客の増加により、これを目当てとする男性客も呼び込もうというもの

その理由や形態・優遇の程度は業態によってもまちまちであるが、そのいずれもが通常よりも安価で商品やサービスを提供したり通常では行われない付加サービスを行ったりするなどの、女性客への優遇という点で共通している。レディースデーでは、一週間のうち所定の曜日などでこういった女性向けのサービスを行うとしている形態である。ただし「毎日レディースデーである」と称して常時女性優遇を行っている企業も存在する。

なおレディースデーに関しては、サービス業などを中心に水曜日や木曜日（いわゆる平日）など一般に客足が減るとみなされる期間に設定する傾向も見られ、単純に客寄せのために行われている様子も見られる。これらでは所定の客層にアピールすることで、利用拡大を目指すものである。

ただ、こういった女性優遇の姿勢が男性差別であるとして一部から批判の対象として槍玉に挙げらることがあるほか、女性客を目当てに男性客を呼び込もうとする業態などを中心として、女性側の中でも問題視する視点も存在し、男女同権の考えの上では性差を強調するサービス形態だとみなすことも可能である。また、レディースデーが平日の昼間に設定されている場合、その時間帯に勤務している有職者の女性は、優遇を享受することはできない｡

なおこういった形態のサービスでは、いわゆる「メンズプラン」ないし「メンズデー」などというようなものは限られる。これは男性は女性ほどには値引きや付加サービスないしバーゲンセールなどに関心がないとみなされている可能性もあるが、余り明確な理由は見出されない。例外的に映画館では、未成年者男性を主体とした「ボーイズデー」などを設定しているところも見られる（MOVIXなど一部シネマコンプレックスチェーンでは行っているところと行っていないところがある）。

レディースプランが存在する業界

こういったサービス形態は以下のような業態に顕著に見られる。

• パチンコ - 女性専用の台など。
• 映画（映画館） - レディースデーと称し、女性のみ割り引きを行っている日を設けているところがほとんどである。
• 飲食店 - レディースデーと称し、女性のみ割り引きを行っていたり、女性のみにデザートなどの景品、女性のみが注文できる料理などを設けている店舗が多い。
• スキー場 - レディースデーと称し、女性のみリフト券の割り引きを行っているところが多い。
• ガソリンスタンド - レディースデーと称し、女性のみにティッシュなどのプレゼントをする店舗がある。
• レンタルビデオ店 - レディースデーと称し、女性のみレンタル料の割り引きを行っている店舗が多い。
• カラオケ店：レディースデーと称し、女性のみ割り引きを行っている店舗が多い。
• 旅行 - 女性のみを対象としたパッケージツアーや鉄道の女性専用席など。

効果

• 女性を中心に集客があがる。特に平日の昼間は有職者の来客があまり見込めない時間帯であるが、レディースプランを設定することで専業主婦層の集客がはかれる。
• 女性客は男性に比べ口コミによる集客効果が高く見込めるため、口コミを利用した宣伝効果を期待して設定されることもある。

問題点

• 男性差別と見ることもできる。
  • たとえば、映画料金は成人の場合、通常1800円であるが、レディースデーにより、1000円まで割り引きされることが多く、値段の差が大きくなる。また、逆に男性のみ受けることができるサービスは圧倒的に少ない。
  • なお、「メンズデー」や「男祭り」等の男性専用サービスを設定して、上記の問題を相殺・緩和する動きもある。（一部の映画館やレンタルビデオ店等）
• 女性差別撤廃の動きが盛んの中、こういったサービスが存在するのは男女平等に反するという見方もある。

なお、日本テレビ系列の番組「太田光の私が総理大臣になったら…秘書田中。」でレディースデーが対象になったことがあり、アンケートが行われていた。その結果、79%が廃止を支持している。その理由として男女平等に反する（＝男性差別である）という意見が掲載されている。なお掲載された反対意見の中には、男性側にもこれらサービスを肯定的に評価する者も見られる。

関連項目

• 映画料金割引
• en:Gender apartheid（ジェンダー・アパルトヘイト）