ドル・コスト平均法
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ドル・コスト平均法とは、値動きのある商品を一定の金額で継続して(難平ナンピンをして)購入し、 価格変動リスクを分散する方法(英:Dollar cost averaging)。定額購入法ともいう。
目次 |
[編集] 概要
主に外貨預金を初めとする金融商品や自社株の積立購入、株式累積投資や投資信託の積立、純金積立などの投資の手法として用いられる。
[編集] 利点
この方法で「一定の金額で」商品を継続的に購入すると、価格が高い時には購入できる商品の数量が少なくなり、安い時には多くなり、購入平均コストが安定する。これにより、「一定の数量」を継続的に購入する事に比べて有利であるとされる。
バーゲンハンティング(安くなった時期を狙って買う)が自動的にできる方法であり、特に購入商品の値動きが激しく予測が難しい場合に、高値掴みを避ける方法として有効。購入期間内の平均値よりやや低い数字が平均購入コストとなるため、底値を拾った大勝ちは望めないが、天井値を拾って大負けする可能性も低い。
[編集] 欠点
- 取引手数料がかさむ
- ドル・コスト平均法を使って取引を分割すればするほど、取引手数料がかさむ結果となる。ノーロード(取引手数料がかからない)投資信託であれば手数料は考慮しなくともよいが(ただし、ノーロードでは管理手数料などが高い場合もある)、ETFや株式の場合は取引回数が増えれば増えるほど手数料がかかり、利益が減少する。
- いたずらに平均購入単価を引き上げてしまう
- ドル・コスト平均法の目的は投資タイミングを分散することで高値掴みを避けることだが、本来値動きの荒い銘柄ほど上昇期待が高く、ハイリターンのはずである。そうした銘柄に無闇にドル・コスト平均法を行うと平均購入単価を吊り上げることになり、投資収益を減少させてしまう。これは、価格が横ばいで推移すると予想される銘柄を購入する事に似ている。
- この問題については、投資タイミングを分散させるのではなく、初期購入価格から一定の割合で価格が上下した際にのみ追加購入することで、投資コストを削減する方法が考えられる(価格分散法)[1]。