ウィリアム・ウィリアムズ (グレイズ・インの第2代準男爵)

第2代準男爵サー・ウィリアム・ウィリアムズ（英語: Sir William Williams, 2nd Baronet、1665年頃 – 1740年 10月20日）はウェールズの地主、トーリー党所属の政治家。

生涯[編集]

初代準男爵サー・ウィリアム・ウィリアムズ（英語版）とマーガレット・キフィン（Margaret Kyffin、1705年1月10日埋葬、ワトキン・キフィンの娘）の長男として、1665年頃に生まれた^[1]。1700年7月11日に父が死去すると、準男爵位を継承した^[1]。

1690年イングランド総選挙でデンビー選挙区（英語版）から出馬して敗れた^[2]。この時点ではホイッグ党員とされたが^[2]、妻の親族にあたる第5代準男爵サー・ジョン・ウィン（英語版）の影響を受けて、1702年までにはトーリー党に転向した^[3]。1708年イギリス総選挙で再びデンビー選挙区から出馬して当選を果たし、1710年にヘンリー・サシェヴェレル（英語版）の弾劾に反対票を投じたが、同年の総選挙では再選を目指さなかった^[3]。おそらく病気が理由だと思われる^[3]。

地方の名士として、1695年から1696年までデンビーシャー州長官（英語版）を、1704年から1705年までモンゴメリーシャー州長官（英語版）を、1705年から1706年までメリオネスシャー州長官（英語版）を、1706年から1707年までカーナーヴォンシャー州長官（英語版）を務めた^[3]。

1740年10月20日に死去、長男ワトキンが準男爵位を継承した^[1]。

1689年、ジェーン・セルウォール（Jane Thelwall、1665年12月25日 – 1706年^[3]、エドワード・セルウォールの娘）と結婚^[1]、4男2女をもうけた^[3]。

その後、キャサリン・デイヴィース（Catharine Davies、ミットン・デイヴィースの娘）と再婚したが、2人の間に子供はいなかった^[1]。

^ ^a ^b ^c ^d ^e Cokayne, George Edward, ed. (1904). The Complete Baronetage (1665–1707). Vol. 4. Exeter: William Pollard & Co. p. 149.
^ ^a ^b Hayton, D. W. (2002). "Denbigh Boroughs". In Hayton, David; Cruickshanks, Eveline; Handley, Stuart (eds.). The House of Commons 1690-1715 (英語). The History of Parliament Trust. 2020年1月19日閲覧。
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f Hayton, D. W. (2002). "WILLIAMS, Sir William, 2nd Bt. (c.1665-1740), of Glascoed, Llansilin, Denb.". In Hayton, David; Cruickshanks, Eveline; Handley, Stuart (eds.). The House of Commons 1690-1715 (英語). The History of Parliament Trust. 2020年1月19日閲覧。
^ Hayton, D. W. (2002). "WYNNE, John (1689-1718), of Melai, Denb.". In Hayton, David; Cruickshanks, Eveline; Handley, Stuart (eds.). The House of Commons 1690-1715 (英語). The History of Parliament Trust. 2020年1月19日閲覧。
^ Thomas, Peter D.G. (1970). "WILLIAMS, Robert (?1695-1763), of Erbistock, Denb.". In Sedgwick, Romney (ed.). The House of Commons 1715-1754 (英語). The History of Parliament Trust. 2020年1月19日閲覧。
^ Thomas, Peter D.G. (1970). "WILLIAMS, Richard (?1699-1759), of Penbedw, Denb.". In Sedgwick, Romney (ed.). The House of Commons 1715-1754 (英語). The History of Parliament Trust. 2020年1月19日閲覧。