ノート:生産可能性フロンティア

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「具体例」の記述について[編集]

以下の説明は「生産可能性フロンティア」の説明として正しくないと思われます。削除を検討したく存じます。

具体例[編集]

例えば、農産物を1単位()だけ生産するために必要となる労働力が1人()であり、工業製品を1単位()を生産するために必要となる労働力が3人()であるとする。このとき、経済主体内に労働者150人()が存在し、農産物の生産量を とし、工業製品の生産量を とするならば、

の関係を満たさねばならない。この場合、生産可能性辺境線は図の線分ABで表される。 更に、農産物を1単位()作るためには の面積の土地が必要であり、工業製品を1単位()作るためにも の土地が必要であるとする。経済主体内に土地が 存在するならば、

の関係についても満たさなければならない。この場合、生産可能性辺境線は図の線分ACDで表される。 ここで、農産品について、1単位()作るためには1.5人()の労働力と の土地が必要であると云うより労働集約的な生産方法が存在すると仮定する。これと先の工業製品の生産とを組み合わせた場合に、労働制約と土地制約とはそれぞれ

で表され、生産可能性辺境線は図の線分AEFになる。

ところが、農産品について、先の土地集約的な方法と新たな労働集約的な方法とが両方利用可能であるとすると、両者を適当な割合の組み合わせで図の線分CE上の全ての点が実現可能であるため、両方法が利用可能なときの生産可能性辺境線は図の線分ACEFとなる。

生産方法がこのように離散的ではなく、連続的に変更可能であるならば、滑らかな生産可能性辺境線を描ける。--Panapanabanana会話2023年8月26日 (土) 07:12 (UTC)[返信]