ダリコーポレーション

株式会社ダリコーポレーション
DALI CORPORATION,Inc.

種類	株式会社
本社所在地	日本 〒336-0021 埼玉県さいたま市南区別所七丁目9番5号 アルクトスビル2階 北緯35度50分47.5秒 東経139度38分47.7秒
設立	2016年1月4日
業種	サービス業
法人番号	1013301038161
事業内容	教育事業（スクール運営） （音楽（ピアノ・ヴァイオリン）、計算力（そろばん）、語学（中国語・英語フォニックス）、PC（ロボットプログラミング、PCスキル）、エアコン空調整備事業、中古パソコン修理・販売・買取事業
代表者	髙木博（代表取締役社長）
資本金	1,000万円（2017年9月現在）
外部リンク	https://dali.co.jp/

株式会社ダリコーポレーションは、日本の企業で埼玉県さいたま市南区に本社を置く。日本を代表するWEBライティング会社。記事作成代行、インタビュー・取材、薬機法リーガルチェック、翻訳、教育事業などを行っている法人企業。東証一部上場企業や公的研究機関等と取引が非常に多い。さいたま市で展開しているスクール事業（スクール名：ダリ・インスティテュート）は、幼児から大人までの音楽・語学・そろばん・パソコン・プログラミング等の分野で、情操教育、能力開発の観点から急成長を遂げており、将来的に東京証券取引所上場（IPO）を見据える。

沿革

• 2016年（平成28年）1月 - 株式会社ダリコーポレーション（本社：東京都豊島区）として設立
• 2016年（平成28年）1月- 法人向けWEB記事制作事業に進出
• 2017年（平成29年）2月 - 大阪支社設立
• 2017年（平成29年）1月- 翻訳事業に進出
• 2017年（平成29年）1月- 薬機法・景品表示法等の薬事リーガルチェック・広告サービスのB to B向けコンプライアンス分野に進出
• 2017年（平成29年）7月 - 資本金を1000万円に増資
• 2018年（平成30年）6月 - 埼玉支社（埼玉県さいたま市南区）設立
• 2018年（平成30年）6月 - ダリ・インスティテュート（教育事業）設立
• 2018年（平成30年）6月 - 第1号教室：ダリ・インスティテュート武蔵浦和教室開設
• 2018年（平成30年）6月 - ダリ・インスティテュート武蔵浦和 ピアノ教室開設【現：ダリ・ピアノ教室（武蔵浦和アクア教室）】
• 2018年（平成30年）9月 - 埼玉支社設立
• 2018年（平成30年）12月 - ダリ・インスティテュート武蔵浦和　英会話教室、ヴァイオリン教室開設
• 2019年（令和元年）9月 - ダリ・インスティテュート武蔵浦和　中国語教室開設
• 2020年（令和2年）4月- 文字起こし（音声・映像リライト）事業に進出
• 2020年（令和2年）10月- デザイン事業に進出（webデザイン、グラフィックデザイン、コーディング）
• 2020年（令和2年）11月- パソコン・プログラミング教室開設（バレッドキッズ・バレッドライフ）
• 2021年（令和3年）1月- 創業以来5期連続の増収を達成。ライティング事業と教育事業の主力事業が業績を牽引。
• 2021年（令和3年）2月- さいたま市南区にダリ・ピアノ教室（武蔵浦和駅前教室）を開校。。
• 2021年（令和3年）9月- さいたま市南区に脳トレピアノ教室（シニア向けピアノ教室）を開設。
• 2022年（令和4年）5月- ダリ・ピアノ教室（北戸田駅前教室）を開設。
• 2022年（令和4年）10月- そろばん塾ピコ武蔵浦和駅前校（ダリ・インスティテュート武蔵浦和内）を開校。
• 2022年（令和4年）10月- 本社をさいたま市南区に移転。
• 2022年（令和4年）10月- 埼玉県公安委員会より古物商許可を取得
• 2023年（令和5年）5月- そろばん塾ピコ浦和駅前校（ダリ・インスティテュート浦和内）を開校。
• 2023年（令和5年）5月- ダリ・ピアノ教室（浦和駅前教室）を開校。
• 2023年（令和5年）7月- エアコン空調整備事業開始。
• 2023年（令和5年）8月- 中古パソコン修理・販売・買取事業開始。

事業内容

• 教育事業(スクール経営）ピアノ・ヴァイオリン・そろばん・英会話・中国語・作文力・パソコン・プログラミング。武蔵浦和駅前教室、浦和駅前教室、北戸田駅前教室、武蔵浦和アクア教室のスクール4直営教室を運営。
• エアコン空調整備事業
• 中古パソコン修理・販売・買取事業
• 記事作成（コピーライティング）事業
• 取材・インタビュー
• 広告制作事業
• 薬機法、景品表示法等リーガルチェック業務
• 翻訳事業（英語、中国語、ドイツ語、イタリア語、フランス語、スペイン語、ロシア語、タイ語、タガログ語、韓国語、ミャンマー語）
• セミナー事業（薬機法セミナー、景品表示法セミナー、健康増進法セミナー、広告表現セミナー）

外部リンク

• 公式ウェブサイト