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シヅオカヤ

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
萩原商事株式会社[1]
↓
株式会社シヅオカヤ[2]
種類 株式会社
本社所在地

東京都調布市深大寺町2632[3][4]
↓


↓
東京都八王子市初沢町1227-4[5]
設立 1960年（昭和35年）3月3日[3][2]
業種 小売業
事業内容 スーパーマーケット[1]
代表者 萩原勤也（社長）[1]
資本金 500万円（設立時）[1]
↓
5000万円[1]
↓
3億7000万円[6]
売上高 259億2200万円[5]
決算期 2月期[1]
主要株主 忠実屋88.3%[5]
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シヅオカヤは、かつて首都圏を中心に生鮮食品に強みを持つスーパーマーケットを展開していた日本の企業[7]。

1984年（昭和59年）3月に忠実屋と提携し[8]、同社が51％の株式を取得して子会社化された[6]。

1991年（平成3年）6月に「株式会社シヅオカヤ」へ商号を変更した[2]。

1994年に忠実屋がダイエーに吸収合併されたため同社傘下となるが、2000年（平成12年）に同じダイエー傘下のセイフー（後のグルメシティ関東）に吸収合併された。[要出典]

歴史・概要[編集]

志太郡岡部町出身の萩原勤也が[9]、神田市場の東京東印青果から独立し[1]、1946年（昭和21年）に東京都新宿区歌舞伎町で果実商を開いたのが始まりである[1]。

1960年（昭和35年）3月3日に[2]資本金500万円で「萩原商事株式会社」を設立し[1]、同年7月8日にスーパーマーケットの三鷹店を開店した[10]。

1963年（昭和38年）3月20日に「シヅオカヤ労働組合」が結成された[11]。

1969年（昭和44年）4月に本部を町田に移転してスーパーマーケットチェーン展開の基盤を構築した[4]。

1980年（昭和55年）5月に高島屋ストアから3店舗を譲受した[12]。

1981年（昭和56年）6月から本部から半径5㎞を対象として夕食材料の宅配を開始した[13]。 同年7月にベスト電器と業務提携して[14]大山店内に家電売り場を開設した[15]。

1980年代初めには生鮮食品に強みを持つローカルスーパーとなり[7]、1981年（昭和56年）度に34店舗で売上高約440億円を上げて国内小売業で71位となった[16]。

1981年（昭和56年）度の集中出店の失敗により業績が悪化し[6]、1984年（昭和59年）3月に忠実屋と業務提携して[8]、同社が51％の株式を取得して子会社化されたが[6]、創業家である萩原家が社長を務め続けた[17]。

しかし、忠実屋の傘下に入ってから約2年後の1986年（昭和61年） 3月6日に忠実屋側が創業家出身の萩原秀樹社長を解任して取締役に降格し[18]、忠実屋専務の金森方志を社長に就任させた[17]。

ところが、翌々日の同月10日にこの社長解任が一方的であると同時に理由が不明確であるとして解任された萩原秀樹が忠実屋側に公開質問状を出し[18]、忠実屋側も即座に解任は正当であるとの反論を行ったため[19]、経営権を巡って創業家と筆頭株主の忠実屋が争う事態に陥った[20]。

この騒動は、同年6月が創業家から株式を取得して完全に傘下に入れると共に前社長の萩原が取締役も退任して当社を去ることで和解し、創業家の萩原家が経営から離れることになった[20]。

そして、1985年（昭和60年）3月に忠実屋本社ビル内に本社機能を移転して、同社と事実上一体的に運営されるようになった[21]。 それに伴い、当社は商品部を廃止して商品の仕入れ部門を忠実屋と一体化し、物流についても忠実屋の東京都羽村市にあった加工センターと神奈川県厚木市にあった厚木物流センターから各店舗に直接配送することになった[22]。

1991年（平成3年）6月に「株式会社シヅオカヤ」へ商号を変更し[2]、同年9月1日に同じ忠実屋グループとなっていた「ナイス」と経営統合して[23]同社から15店舗の営業を継承した[2]。

年表[編集]

  • 1946年（昭和21年） - 静岡市出身の萩原勤也が東京都新宿区歌舞伎町で果実商を開業[1]。
  • 1960年（昭和35年）
  • 1963年（昭和38年）3月20日 - 「シヅオカヤ労働組合」結成[11]。
  • 1969年（昭和44年）4月 - 本部を町田に移転し、スーパーマーケットチェーン展開の基盤を構築[4]。
  • 1980年（昭和55年）5月 - 高島屋ストアから3店舗を譲受[12]。
  • 1981年（昭和56年）6月 - 本部から半径5㎞を対象として夕食材料の宅配を開始[13]。
  • 1984年（昭和59年）3月[8] - 忠実屋が51％の株式を取得し、同社の子会社化となる[6]。
  • 1986年（昭和61年）
    • 3月6日 - 忠実屋側が創業家出身の萩原秀樹社長を解任して取締役に降格し[18]、忠実屋専務・金森方志が社長に就任[17]。
    • 6月 - 忠実屋が創業家から株式を取得して完全子会社化し、前社長・萩原が取締役も退任して創業家が当社から撤退[20]。
  • 1985年（昭和60年）3月 - 忠実屋本社ビル内に本社機能を移転し、事実上一体化[21]。
  • 1991年（平成3年）
    • 6月 - 「株式会社シヅオカヤ」へ商号を変更[2]。
    • 9月1日 - 「ナイス」と経営統合し[23]、15店舗の営業を継承[2]。


かつて存在した店舗[編集]

東京都[編集]

23区[編集]

店舗面積約110m2[29]。
店舗面積約815m2[31] → 約669m2[30]。
店舗面積約510m2[33] → 約760m2[34]。
店舗面積約335m2[34][37]。
西荻窪駅南口の繫華街の裏手にあるマンションの1階に出店した標準店舗の約3分の1の小型店で、にもかかわらず食品の品揃えは標準店並みの店舗として開業した[38]。
店舗面積約1,671m2[2]。
遊座大山商店街の一角に出店していた[40]。
閉店後に商店街の客足が激減したことから商店街側から再開を働きかけ、1995年（平成7年）6月に店舗面積約300m2のビッグ・エーが店舗跡の一部に開店した[40]。
店舗面積約1,400m2[29][41]。
「成増名店街」地下1階に[42]丸井や高島屋ストアなどと共に核テナントとして[43]地下売り場に出店していた[44]。「成増名店街」は建て替えを行い[43]、1988年（昭和63年）6月30日にダイエー成増店が開店した[45]。
近隣に（2代目）成増店を移転開設した[44]。
店舗面積約812m2[2]。
「成増名店街」の近隣に移転する形で開業した[44]。
延べ床面積約4,856m2[46]、店舗面積約964m2[34]。
山手通りサンシシティ商業施設棟に出店していた[46]。
店舗面積約650m2[33]。
セイフー平和台店となった[47]。

三多摩[編集]

店舗面積約759m2[49]。
1階が食品売り場で、2階が雑貨・化粧品売り場、3階が衣料品売り場となっていた[10]。
店舗面積約960m2[50]。
店舗面積約501m2[52]。
店舗面積約851.3m2[53]。
1970年（昭和45年）11月1日に開業した「ターミナルエコー」（店舗面積約11,006m2）[52]の地下1階に出店していた[55]。
店舗面積約570m2[33]。
店舗面積約760m2[33] → 974m2[34]。
開業時には2階に本部が設置された[58]。
店舗面積約270m2[37] → 300m2[34]。
店舗面積約1,529m2[2]。
店舗面積約580m2[60][61]。
店舗面積約418m2[2]。
  • ナイスめじろ台店（八王子市めじろ台3-2504-16[62]、1982年（昭和57年）3月11日[63]）
店舗面積約580m2[64]。
木造平屋建て[67]・店舗面積約762m2[66]。
店舗面積約850m2[69]。
当社が建設したショッピングセンターのテナントとして招致した[27]町田大丸の地下2階に出店していた[68]。地下1階の町田大丸食品売り場のさらに下という不利な立地であったが、町田大丸食品売り場を上回る売上を上げていた[67]。
  • 町田小川店（町田市小川1716[50]、1979年（昭和54年）7月開店[50]）
店舗面積約980m2[50]。
  • ナイス玉川店（町田市成瀬台3-6-19[70]、1977年（昭和52年）4月開店[71]）
店舗面積約610m2[71]。
  • ナイス鶴川緑山店（町田市三輪町27-2332[72]）

神奈川県[編集]

店舗面積約900m2[74]。
延べ床面積約2,233m2[76]、店舗面積約1,218m2[77]。
延べ床面積約718m2[76]、店舗面積約482m2[50]。
店舗面積約365m2[2]。
  • ナイス港南台店（横浜市港南区日野町5654-452[71]、1972年（昭和47年）10月 野村ストア開店[71] - 1991年（平成3年）9月継承開店）
店舗面積約267m2[71]。
  • ナイス本郷台店（横浜市戸塚区飯島町2545-35[71]、1976年（昭和51年）9月 野村ストア開店[71] - 1991年（平成3年）9月継承開店）
店舗面積約210m2[71]。
  • ナイス金沢文庫店（横浜市金沢区釜利谷町追越1910-114[71]、1977年（昭和52年）9月 野村ストア開店[71] - 1991年（平成3年）9月継承開店）
店舗面積約408m2[71]。
店舗面積約400m2[79][78]。
店舗面積約2,910m2[81]。
大京観光（現・大京）が等価交換で建設した大野第一ビルの1階と2階に[82]出店していた[81]。
店舗面積約484m2[2]。
店舗面積約624m2[71]。
店舗面積約242m2[71]。
  • ナイス丸山店（鎌倉市寺分字池ノ坂680-1[71]、1971年（昭和46年）12月 野村ストア開店[71] - 1991年（平成3年）9月継承開店）
店舗面積約247m2[71]。
店舗面積約257m2[85]。
1994年（平成6年）9月1日に不採算の小型店を酒類ディスカウントストア「プライスセーバー」に業態転換した[85]。

埼玉県[編集]

店舗面積約1,154m2[86]。
高島屋ストアから継承した店舗[86]。
店舗面積約1,240m2[2]。
サンコーが出店計画を進めたが条件面で断念したため、当社が出店することになった[90]。

千葉県[編集]

店舗面積約324m2[71]。


静岡県[編集]

敷地面積約4,528m2[93]、鉄筋コンクリート造地上5階建て塔屋1階[93]、延べ床面積約11,615m2[93]、店舗面積約6,952m2[93]（当社店舗面積約1,374m2[93]）、駐車台数約300台[93]。
店舗面積約8,712m2[95]。
「シーザースボウル」跡地に建設し[96]、静岡駅南地区初の大型店として開業した[97]。
売場面積8,712m2[100]。
パークレーン静岡跡に出店していた[98]。
店舗面積約782m2[103]。
静岡伊勢丹の地下食品売り場に出店していたが閉店し、店舗跡は静岡伊勢丹の直営となった[103]。
店舗面積約8,500m2[104]。
店舗面積約585m2[50]。
本州製紙が富士工場正面の商店街に面した場所に開設したショッピングセンター「パピー」に出店していたファミリーストアの撤退を受け、後継テナントとして出店した[106]。
店舗面積約1,100m2[108]。
富士川駅前に出店していた[108]。
店舗面積約1,065m2[50]。
店舗面積約1,110m2[50]。

過去に存在した事業所[編集]

敷地面積約2,000m2[109]、延べ床面積約1,000m2[109]。
  • 静岡センター（静岡県静岡市池田町230-1[50]）

過去に存在した関連会社[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ a b c d e f g h i j k 『日本繊維商社銘鑑 1969年版』 東京信用交換所、1968年。pp1472
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag 『流通会社年鑑 1993年版』 日本経済新聞社、1993年10月25日。 pp228-229
  3. ^ a b c d 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。pp232
  4. ^ a b c 『流通会社年鑑 1978年版』 日本経済新聞社、1977年10月25日。pp212-213
  5. ^ a b c 『流通会社年鑑 1990年版』 日本経済新聞社、1990年11月24日。pp228
  6. ^ a b c d e “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1984年6月号 (総合食品研究所) (1984年6月).pp157
  7. ^ a b “食品小売流通徹底研究 激戦期八〇年代!!小売流通の戦況と展望 ローカルスーパーは生き残れるか 東京”. 総合食品 1980年11月号 (総合食品研究所) (1980年11月1日).pp138
  8. ^ a b c “流通年事表 昭和59年”. 流通情報 1985年4月号 (流通経済研究所) (1985年4月).pp3
  9. ^ 『静岡経済の九〇年』 静岡商工会議所、1983年3月。pp188
  10. ^ a b c 『大型販売店調査年鑑 1964年版』 富士経済、1964年3月10日。ppD-39
  11. ^ a b “2月､3月の常執･中執”. 月刊ゼンセン 1990年5月号 (ゼンセン同盟) (1990年5月1日).pp72
  12. ^ a b “高島屋 創業百五十周年に躍進期す”. 東邦経済 1980年9月号 (東邦経済社) (1980年9月1日).pp78
  13. ^ a b “食品業界の動向”. 缶詰時報 1981年11月号 (日本缶詰びん詰レトルト食品協会) (1981年11月1日).pp29
  14. ^ 『流通会社年鑑 1982年版』 日本経済新聞社、1981年9月30日。 pp194
  15. ^ “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1981年9月号 (総合食品研究所) (1981年9月).pp160
  16. ^ 木村立夫 “日本およびアメリカのトレーディング・スタンプ業の現状と課題(2)”. 日経広告研究所報 1982年5月号 (日経広告研究所) (1982年5月).pp9
  17. ^ a b c “忠実屋、社長に起用 金森専務を派遣 萩原商事を派遣へ”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (1986年3月8日)
  18. ^ a b c “忠実屋に質問状 社長解任に異議”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (1986年3月11日)
  19. ^ “萩原商事の質問状に忠実屋が反論「社長解任は正当」”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (1986年3月12日)
  20. ^ a b c “忠実屋の萩原問題決着 経営権完全に把握 焦点は再建の行方”. 日本経済新聞(日本経済新聞社). (1986年6月23日)
  21. ^ a b “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1985年5月号 (総合食品研究所) (1985年5月).pp153
  22. ^ “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1984年11月号 (総合食品研究所) (1984年11月).pp141
  23. ^ a b “食料品が寄与，好調な上期の量販店 /”. 酒類食品統計月報 1991年11月号 (日刊経済通信社) (1991年11月).pp76-83
  24. ^ a b 『大日本商工録 26版』 大日本商工会、1948年9月30日。pp197
  25. ^ 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp305
  26. ^ 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp195
  27. ^ a b 小林三男 “話題の焦点 時代の流れ”. 鶏友 1969年22月号 (鶏友社) (1969年11月).pp37
  28. ^ 『流通会社年鑑 1976年版』 日本経済新聞社、1975年11月13日。 pp165
  29. ^ a b c 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp202
  30. ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp280
  31. ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp199
  32. ^ a b “1ケタ成長,地方スーパー健闘-｢小売業調査｣より”. 生協運営資料 1982年8月号 (日本生活協同組合連合会) (1982年8月).pp108-109
  33. ^ a b c d e f g h i 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。pp233
  34. ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp123
  35. ^ 『東京都事業所名鑑 その2』 総務庁統計局、1985年8月。pp1079
  36. ^ a b “チェーンストアも取り組みはじめたスペシャリティ路線はどこまで 先輩格・いかりスーパーマーケットと新規参入組・シヅオカヤの方向性”. 食品商業 1983年5月号 (商業界) (1983年7月).pp41-46
  37. ^ a b “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング(No.3)”. ヤノニュース 1980年5月25日号 (矢野経済研究所) (1980年5月25日).pp27
  38. ^ 『改正大店法は小売業をこう変える』 [日本経済新聞社]]、1979年3月16日。pp116-117
  39. ^ 『全国薬局薬店名鑑 1992～93年版』 薬事日報社、1992年11月16日。pp549
  40. ^ a b c “中小小売商業振興会議 ｢地域社会と商店街｣ ふれあいのあるまちづくりから”. いっとじゅっけん 1997年2月号 (経済産業調査会) (1997年2月).pp25
  41. ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp260
  42. ^ 『東京都事業所名鑑 その2』 総務庁統計局、1985年8月。pp1188
  43. ^ a b “SCリニューアル ナリマス生活変更線。”. ショッピングセンター 1988年9月号 (日本ショッピングセンター協会) (1988年9月1日).pp50
  44. ^ a b c “惣菜・デリカでアップスケール図ったダイエー成増店”. 販売革新 1988年10月号 (アール・アイ・シー) (1988年10月).pp85-88
  45. ^ “SCリニューアル ナリマス生活変更線。”. ショッピングセンター 1988年9月号 (日本ショッピングセンター協会) (1988年9月1日).pp54
  46. ^ a b c 『週刊東洋経済 臨時増刊 全国大型小売店総覧 2009年版』 東洋経済新報社、2009年。pp684
  47. ^ “PRICE DATA 量販店価格調査など”. 食糧ジャーナル 1999年8月号 (食糧問題研究所) (1999年8月20日).pp118
  48. ^ 三鷹市議会事務局 『市制施行30周年記念 三鷹市議会史 年表編』 三鷹市議会、1982年8月31日。 pp145
  49. ^ 『食品工業総合名鑑 1964年版』 光琳書院、1964年4月28日。pp12-136
  50. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp124
  51. ^ 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp306
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  55. ^ 『'73日本のショッピングセンター』 日本繊維経済研究所、1973年5月15日。pp364
  56. ^ “3､4月の常執･中執”. 月刊ゼンセン 1994年6月号 (ゼンセン同盟) (1994年6月1日).pp50
  57. ^ 三鷹市議会事務局 『市制施行30周年記念 三鷹市議会史 年表編』 三鷹市議会、1982年8月31日。 pp254
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