三菱ケミカルグループ
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 本社が入居するパレスビル | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 機関設計 | 指名委員会等設置会社[1] |
| 市場情報 | |
| 略称 | MCG、三菱ケミG、三菱ケミグループ、三菱ケミカルグループ |
| 本社所在地 |
 日本〒100-8251 東京都千代田区丸の内一丁目 1番1号 パレスビル |
| 設立 |
2005年（平成17年）10月3日 （株式会社三菱ケミカルホールディングス） |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 8010401059206 |
| 事業内容 | グループ会社の経営管理（グループの全体戦略策定、資源配分など） |
| 代表者 |
筑本学[2]（代表執行役社長） 下平靖雄（代表執行役副社長） |
| 資本金 |
500億円 （2023年3月期） |
| 発行済株式総数 |
15億628万8,107株 （2023年3月31日） |
| 売上高 |
連結：4兆6345億32百万円 （2023年3月期） |
| 営業利益 |
連結：1827億18百万円 （2023年3月期） |
| 経常利益 |
連結：1679億64百万円 （2023年3月期） |
| 純利益 |
連結：960億66百万円 （2023年3月期） |
| 純資産 |
連結：1兆9881億37百万円 （2023年3月期） |
| 総資産 |
連結：5兆7739億3百万円 （2023年3月期） |
| 従業員数 |
連結：68,639人 （2023年3月31日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 会計監査人 | EY新日本有限責任監査法人 |
| 主要株主 |
日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 15.75% SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT 10.42% 日本カストディ銀行（信託口） 6.62% 明治安田生命保険 4.52% 日本生命保険 2.98% STATE STREET BANK WEST CLIENT-TREATY 505234 1.59% 日本カストディ銀行（信託口4） 1.52% 太陽生命保険 1.32% JPモルガン・チェース銀行 385781 1.20% 農林中央金庫 0.95% （2023年3月31日現在） |
| 主要子会社 |
三菱ケミカル 100% 田辺三菱製薬 100% 日本酸素ホールディングス 50.7% |
| 関係する人物 |
冨澤龍一（初代社長） 小酒井健吉（元副社長） 小林喜光（元社長、会長） |
| 外部リンク | 三菱ケミカルグループ |
| 特記事項：経営指標は第18期（2022年度）有価証券報告書による[3]。三菱ケミカルグループは国際会計基準を採用しており、上記の連結経営指標では便宜上、経常利益は税引前利益、純利益は親会社の所有者に帰属する当期利益、純資産は資本合計、総資産は資産合計をそれぞれ示している。 | |
三菱ケミカルグループ株式会社（みつびしケミカルグループ、英: Mitsubishi Chemical Group Corporation）は、本社を東京都千代田区に置き、三菱ケミカルをはじめとするグループを統括する持株会社。三菱グループの一員であり、三菱金曜会及び三菱広報委員会の会員企業である[4][5]。
日経平均株価およびTOPIX Large70の構成銘柄の一つ[6][7]。
現在のコーポレートスローガンは『Science. Value. Life.』[8]。
概要[編集]
2005年10月3日、三菱グループの化学メーカーの三菱化学（現：三菱ケミカル）と、同グループの医薬品メーカーの三菱ウェルファーマ（現：田辺三菱製薬）との株式移転により、両社の共同持株会社として設立された。
2020年の世界の化学業界での業績順位は、273億5300万ドルで第8位（田辺三菱製薬を除く）[9]。
企業スローガン[編集]
- 現在
- 『Science. Value. Life.』
- 過去
- 『Good Chemistry for Tomorrow』
- 『THE KAITEKI COMPANY』
- 『KAITEKI Value for Tomorrow』
沿革[編集]
- 2007年（平成19年）
- 2008年（平成20年）
- 4月1日 - グループの機能材料事業の再編・統合が完了[14]。
- 三菱ケミHDが、三菱化学の連結子会社であった三菱化学ポリエステルフィルム、三菱化学産資、三菱化学エムケーブイの3社を直接子会社化。
- 吸収分割により、三菱化学の機能材料事業を三菱樹脂に承継。
- 分割後の三菱樹脂が、上記3社を吸収合併。
- 4月1日 - グループの機能材料事業の再編・統合が完了[14]。
- 2009年（平成21年）
- 4月1日 - 三菱ケミHDが100%子会社として、地球快適化インスティテュートを設立。
- 2013年（平成25年）
- 3月1日 - クオリカプスを子会社化[16]。
- 4月1日 - 事業会社（共通部門）のスタッフ機能を担う機能子会社として、三菱ケミカルホールディングスコーポレートスタッフを設立。
- 2014年（平成26年）
- 4月1日 - グループのヘルスケアソリューション事業を統合、生命科学インスティテュート発足。
- 4月1日 - グループのR&D共通基盤技術の集約・統合、高度化を担うMCHC R&Dシナジーセンターを設立。
- 5月1日 - 石化事業汎用品の需要低迷と価格競争激化による採算が悪化、汎用品の事業整理の一環として、鹿島第1エチレンプラント（K1E）、第1ベンゼンプラント（K1Bz）を停止[17]。
- 11月12日 - TOBにより、大陽日酸（初代。現：日本酸素ホールディングス）を連結子会社化[18]。
- 2016年（平成28年）
- 2018年（平成30年）
- 7月1日 - Diamond Edge Ventures, Inc.を設立。
- 2020年（令和2年）
- 3月2日 - 田辺三菱製薬を完全子会社化[22]。前身の一つであるミドリ十字が引き起こした薬害エイズ事件及び薬害肝炎事件は三菱ケミカルが引き継ぐ。
- 10月1日 - 管理職社員4,000人を対象に、職務内容を明確にして成果で処遇する「ジョブ型」雇用を導入。職務定義書で社員の職務を明示し、その達成度合いで報酬を決める仕組み[23]。
- 10月1日 - 大陽日酸が持株会社体制へ移行。日本酸素ホールディングス設立[24]。
- 11月4日 - 組織再編及び業績悪化[注釈 1]に伴い、大規模なリストラを実施。対象は管理職社員および管理職再雇用社員とし、キャリア支援施策「キャリアチェンジ・サポート・プログラム」を実施すると発表。国内の管理職の約5,500人のうち、約2,900人が対象で、人数は定めていない[26][27]。
- 12月 - APAC事業の統括会社として、三菱ケミカルホールディングスアジアパシフィック社を設立。
- 2021年（令和3年）
- 2022年（令和4年）
- 2023年（令和5年）
グループ会社[編集]
三菱ケミカルグループ（英: Mitsubishi Chemical Group）は、三菱ケミカル、田辺三菱製薬、日本酸素ホールディングスを中核とする日本の化学企業グループ。関係会社[注釈 2]552社（うち連結子会社390社。2024年3月31日現在）によって構成される。
主な企業[編集]
- 三菱ケミカル - 日本国内最大の大手総合化学工業系メーカー。旧三菱化学、旧三菱樹脂、旧三菱レイヨンの合併により発足。
- 三菱ケミカル・クリンスイ - 三菱ケミカルの完全子会社。同名の家庭用付替型浄水器（クリンスイシリーズ）のメーカー。MRC・ホームプロダクツから三菱レイヨン・クリンスイ、三菱ケミカルの発足に伴い現商号に変更。
- 田辺三菱製薬 - 製薬会社。田辺製薬と三菱ウェルファーマの合併により発足。
- 生命科学インスティテュート - グループのヘルスケア関連事業の再編に伴い発足。しかし再生医療事業からの撤退に伴い、事実上の休眠状態となる[39]。
- 日本酸素ホールディングス - 日本国内最大の工業ガス系化学メーカー。大陽日酸より商号変更。
存在した企業[編集]
- 三菱ケミカルメディア - 三菱ケミカル系の光学メディアメーカー。CMC Magnetics Corporation（台湾）へ売却[40]。
- クオリカプス - 医療品や健康食品向けのカプセルメーカー。Roquette社（フランス）に売却。
- 三菱ケミカルシステム - グループのIT機能会社（前身は菱化システム）。三菱ケミカルとの合併に伴い解散。
- 地球快適化インスティテュート - 環境・エネルギー問題に特化した研究機関。三菱ケミカルグループとの合併に伴い解散。
- ジェイカムアグリ - 肥料などの製造販売。JNCに売却[41]。
- LSIメディエンス - 生命科学インスティテュートの連結子会社であった。PHCホールディングスへ売却[42]。
- 三菱ケミカルホールディングスコーポレートスタッフ - 機能子会社（コーポレート機能）。三菱ケミHDに吸収合併（前述）。
方針[編集]
「人、社会、そして地球の心地よさがずっと続いていくこと」を表し、環境・社会問題の解決に止まることなく社会、そして地球の持続可能な発展に取り組むことを提案した同グループオリジナルのコンセプトである、"KAITEKI"のもと、(1)資本の効率化を重視する経営（Management of Economics）、(2)イノベーション創出を追求する経営（Management of Technology）、(3)サステナビリティの向上を目指す経営（Management of Sustainability）の3つの経営手法を、時を見計らって一体的に実践し、企業価値を高めていく「KAITEKI経営」によって、KAITEKIの実現を目指す。
化学系[編集]
三菱ケミカル株式会社 - 大手総合化学工業系メーカー
【ベーシックマテリアル分野】
関西熱化学株式会社（三菱ケミカル 51.0％）- コークス、タール製品
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日本ポリケム株式会社 - 持株会社
その他、ベーシックマテリアル関連会社
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三菱ケミカル旭化成エチレン株式会社（三菱ケミカル 50.0%、旭化成 50.0%）- 基礎石化原料の製造および両株主への販売、原材料の調達
【MMA分野】
Mitsubishi Chemical Methacrylates Singapore Pte. Ltd. - MMA事業の本社機能、およびMMAモノマー
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その他、MMA関連会社
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【ポリマーズ＆コンパウンズ分野】
【フィルムズ&モールディングマテリアルズ分野】
ジェイフィルム株式会社 - 包装資材（合成樹脂原料）
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その他、フィルムズ&モールディングマテリアルズ関連会社
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【アドバンストソリューションズ分野】
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【その他】
三菱ケミカルエンジニアリング株式会社 - エンジニアリング、メンテナンス
- エムイーシーテクノ株式会社 - 工場、製造設備向けの工事会社
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その他、関連会社
【海外地域統括】
- Mitsubishi Chemical America, Inc. - 北米事業の統括
- 三菱ケミカル（中国）管理有限公司 - 中国事業の統括
- Mitsubishi Chemical Europe GmbH - 欧州事業の統括
- Mitsubishi Chemical (Thailand) Co., Ltd. - ASEAN事業の統括
メディカル系[編集]
田辺三菱製薬株式会社 - 医療用医薬品を中心とする医薬品メーカー
【日本】
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【北アメリカ】
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【ヨーロッパ】
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【中東】
- NeuroDerm Ltd.
【アジア】
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産業ガス系[編集]
日本酸素ホールディングス株式会社【東証プライム・4091】（三菱ケミカルグループ50.59％）- グループ会社の経営管理等。大陽日酸（初代）より商号変更。
【日本セグメント】
大陽日酸株式会社 - 日本事業（酸素、窒素、アルゴンなどのガス機器メーカー）を展開。2代目法人（旧大陽日酸分割準備会社）。
≪パイプライン≫
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≪液体酸素メーカー≫
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≪充填会社≫
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≪エネルギー事業≫
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≪アセチレン≫
- 関東アセチレン工業株式会社
≪各種ガス≫
日本液炭株式会社 - 旧液化炭酸、旧日本炭酸、旧日本液炭ホールディングス、大陽日酸（初代）炭酸事業部門の統合により発足。
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その他、各種ガス関連会社
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日酸TANAKA株式会社
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その他、機器・エンジニアリング関連会社
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≪運送≫
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≪メディカル≫
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≪商事≫
大陽日酸ガス&ウェルディング株式会社 - 総合商社
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その他、関連会社
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≪その他≫
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【米国セグメント】
Matheson Tri-Gas, Inc. - 米国ガス事業を展開
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【欧州セグメント】
Nippon Gases Euro-Holding S.L.U. - 欧州事業統括
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【APACセグメント】
Nippo Sanso Holdings Singapore Pte. Ltd. - アジア・オセアニア地域グループ会社の統括
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Nippon Sanso Ingasco, Inc. - 産業ガス（フィリピン）事業
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Nippon Sanso (Thailand) Co., Ltd. - 産業ガス（タイ）事業
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大陽日酸（中国）投資有限公司 - 東アジア一部地域の統括
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【THERMOSセグメント】
サーモス株式会社 - サーモス事業の展開、家庭用品などの製造販売
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機能分担会社[編集]
- Diamond Edge Ventures, Inc. - 戦略的出資および協業推進機能
脚注[編集]
注釈[編集]
- ^ 2021年3月期の連結業績予想を最終損益が590億円の赤字[25]。
- ^ 財務諸表提出会社の親会社、子会社及び関連会社（その他の関連会社も含む）などの総称（財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則第8条8項）。参考 - ラクス「『関連会社』と『関係会社』と『子会社』って何？違いを理解しよう」, 2020年11月9日閲覧.
- ^ ポリマーズ＆コンパウンズ、アドバンストソリューションズの両分野にも属する。
出典[編集]
- ^ コーポレートガバナンス - 株式会社三菱ケミカルホールディングス
- ^ “三菱ケミカルのチームギルソン解体 執行役の過半退任招いた摩擦”. 日経ビジネス (2024年2月22日). 2024年4月30日閲覧。
- ^ “第18期（2022年4月1日～2023年3月31日）有価証券報告書書” (pdf). 三菱ケミカルグループ (2023年7月5日). 2023年12月14日閲覧。
- ^ 三菱金曜会
- ^ 三菱広報委員会の加盟会社
- ^ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
- ^ “グループ理念”. 三菱ケミカルグループ. 2024年4月30日閲覧。
- ^ “C&EN’s Global Top 50 for 2020”. C&EN. (2020年7月27日)
- ^ “沿革”. 三菱ケミカルグループ. 2024年1月1日閲覧。
- ^ 三菱ケミカルグループ『第18期 有価証券報告書』2023年6月27日、3頁。
- ^ a b 『共同持株会社の設立について』（PDF）（プレスリリース）三菱化学、2005年4月26日。2017年11月25日閲覧。
- ^ “田辺製薬と三菱ウェルファーマが10月1日に合併へ-新社名は「田辺三菱製薬」”. 薬事日報社. 2007年2月2日閲覧。
- ^ レスポンス編集部: “新生・三菱樹脂が発足…三菱ケミカルグループの機能材料事業を統合”. イード. 2008年4月3日閲覧。
- ^ “三菱ケミカル、三菱レイヨンへのTOB成立”. 日本経済新聞社. 2010年3月21日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルHD(4188)、クオリカプスを子会社化”. 日本M&Aセンター. 2012年12月28日閲覧。
- ^ “三菱化学、エチレンプラントの生産能力を削減へ”. レスポンス（Response.jp）. 2021年1月2日閲覧。
- ^ “三菱ケミカル、大陽日酸へのTOB完了 連結子会社化”. 日本経済新聞社. 2014年11月11日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルと旭化成が16年春に水島のエチレン施設1基停止 国内リストラ - 不景気.com”. www.fukeiki.com. 2021年1月2日閲覧。
- ^ “水島地区エチレンセンター集約後のエチレン設備を運営する合弁会社について | プレスリリース”. 旭化成株式会社. 2021年1月2日閲覧。
- ^ “三菱ケミ、化学3子会社統合へ 高機能素材に力”. 日本経済新聞. (2015年7月17日)
- ^ “【FOCUS 田辺三菱が上場廃止を決定 三菱ケミカルHDとのシナジーどう活かすか】”. ミクスOnline. 2021年1月2日閲覧。
- ^ “三菱ケミカル、10月に新人事制度 管理職はジョブ型に”. 日本経済新聞 (2020年8月1日). 2021年1月2日閲覧。
- ^ “大陽日酸、10月から持ち株会社制に 海外事業強化”. 日本経済新聞社. 2020年1月23日閲覧。
- ^ “三菱ケミHDの今期、一転最終赤字に 590億円、米工場閉鎖など”. 日本経済新聞 (2020年11月4日). 2020年12月26日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルが組織再編でリストラ。再就職の支援も 人数の定はなく、希望者には退職一時金を特別加算）”. JBpress（日本ビジネスプレス）. 2020年12月26日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルHDは病んでいる…赤字転落・大量リストラでも居座る小林会長の“本質””. ジョルダンソクラニュース. 2020年12月26日閲覧。
- ^ “三菱ケミ、成果主義全面に”. 日本経済新聞 (2020年12月23日). 2021年1月2日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルホールディングス (4188) : 決算情報・業績 [MCH - みんなの株式 (みんかぶ)]”. minkabu.jp. 2020年12月26日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルHD次期社長「ポートフォリオ変革に注力」”. 日本経済新聞 (2020年10月23日). 2020年12月26日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルHD、石油化学事業を分離 24年3月期めど”. 日本経済新聞 (2021年12月1日). 2021年12月3日閲覧。
- ^ “新経営方針「Forging the future 未来を拓く」を策定”. 三菱ケミカルグループ (2021年12月1日). 2024年4月30日閲覧。
- ^ 三菱ケミカルホールディングス. “吸収合併に関する事前備置書類（会社法第794条第1項及び会社法施行規則第191条に基づく備置書類）”. 日本経済新聞社. 2022年4月12日閲覧。
- ^ “三菱ケミHDが社名変更”. 朝日新聞社. 2022年7月1日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルグループ Muse細胞を用いた再生医療等製品「CL2020」の開発中止”. ミクスOnline. 2023年2月16日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルグループ、完全子会社である地球快適化インスティテュートを吸収合併へ”. 日本M&Aセンター. 2023年4月1日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルグループ 情報サービス子会社MCSYを統合”. 日刊ケミカルニュース（発行元：科学企画出版社）. 2023年4月1日閲覧。
- ^ “三菱ケミ、医薬品カプセルの子会社売却 仏ヘルスケア会社に”. 時事通信社. 2023年7月31日閲覧。
- ^ a b “三菱ケミカルグループ 再生医療開発本部を廃止へ 「再生医療からは撤退」”. ミクスOnline. 2024年3月1日閲覧。
- ^ “記録メディア事業の売却について”. 2020年12月26日閲覧。
- ^ “連結子会社の株式取得及び資本関係の解消に関するお知らせ”. JNC. 2023年2月7日閲覧。
- ^ “PHC、臨床検査のLSIメディエンス買収”. 日本経済新聞社. 2019年6月6日閲覧。
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
- 三菱ケミカルグループ株式会社
- 三菱ケミカルグループ (@mcgc_jp) - X（旧Twitter）
- Mitsubishi Chemical Group (@mcgc_en) - X（旧Twitter）
- Mitsubishi Chemical Group - YouTubeチャンネル
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