シマノ

株式会社シマノ
SHIMANO INC.
	本社工場
種類	株式会社
機関設計	監査役会設置会社
市場情報	東証プライム 7309
略称	シマノ
本社所在地	日本; 〒590-8577; 大阪府堺市堺区老松町3丁77番地
設立	1940年1月29日（創業：1921年）
業種	輸送用機器
法人番号	3120101003399
事業内容	自転車部品、釣具、冷間鍛造品、ロウイング関連用品等の製造販売
代表者	代表取締役会長兼CEO 島野容三; 代表取締役社長島野泰三; 代表取締役副社長豊嶋敬; 代表取締役副社長津崎祥博
資本金	356億1300万円
発行済株式総数	92,720,000株
売上高	連結：5465億15百万円; 単体：3118億23百万円; （2021年12月期）
営業利益	連結：1482億87百万円; 単体：630億83百万円; （2021年12月期）
純利益	連結：1159億37百万円; 単体：471億07百万円; （2021年12月期）
純資産	連結：6166億51百万円; 単体：2009億12百万円; （2021年12月期）
総資産	連結：7053億70百万円; 単体：2572億33百万円; （2021年12月期）
従業員数	連結：13,189名、単体：1,526名; （2021年12月31日現在）
決算期	12月31日
会計監査人	清稜監査法人
主要株主	日本マスタートラスト信託銀行（信託口）11.85%; 湊興産株式会社 8.42%; 日本カストディ銀行（信託口）4.77%; JP MORGAN CHASE BANK 380055 2.50%; スリーエス 2.36%; 日本生命 2.28%; SMBC日興証券 2.17%; りそな銀行 1.86%; JP MORGAN CHASE BANK 385632 1.63%; 三菱UFJ銀行 1.63%; （2021年12月31日現在）
外部リンク	https://www.shimano.com/jp/index.html
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株式会社シマノ（英: SHIMANO INC. ）は、大阪府堺市堺区に本社を置く、自転車部品と釣具の製造を主要な事業とするアウトドアスポーツメーカーである。スポーツ自転車部品の世界最大手企業である^[3]。TOPIX Large70の構成銘柄の一つ^[4]。

創業の地の堺は、鍛冶屋の伝統を持ち、16世紀以来包丁と鉄砲の町として知られ、明治に入ってから自転車の部品や完成品の生産に業種転換し、日本の自転車産業の中心地となっていた。シマノは、堺の鉄工所職人だった創業者・島野庄三郎が28歳で創業した。島野は1921年にフリーホイールの生産にとりかかり、1939年にはシマノは工作機械200台、雇用人員200名を数える日本最大のフリーホイールメーカーとなった。その後、1960年代後半に米国や欧州で起こった巨大スポーツサイクルブームが追い風となり会社は成長した。

自転車部品と釣具の製造をその主要な事業とし、ロードバイク・マウンテンバイク・レース用自転車の機構部品としては世界最大である。取扱品目の性格上、従業員の自転車通勤も積極的に奨励している。

同社の消費財としての売上の多くを釣具が占めるため、一般には釣具メーカーとしての認識である。ただし、多くの売上は生産財としての自転車部品であり、自転車メーカーに販売されている。

かつては釣具以外の消費財としてゴルフ用品やスノーボードのビンディング・ブーツも製造販売していた。なお、ゴルフは2005年、スノーボードも2009年3月31日をもって終了した。

みどり会の会員企業であり三和グループに属している^[5]と同時に大輪会の会員企業である^[6]。

沿革[編集]

1921年 - 初代島野庄三郎が大阪府堺市にて堺セルロイド工場の跡地を借り島野鐵工所を創業。焼き入れ技術が劣りベアリングの品質が悪かった国産フリーホイールを、技術の改善と輸入ベアリングを用いて品質向上させ、製造を開始。
1940年 - 株式会社島野鉄工所となる。
1951年 - 商号を島野工業株式会社に変更。
1956年 - 外装式変速機の生産に着手。
1957年 - 内装3段変速機（3 SPEED HUB）の生産に着手。
1958年 - 2代目社長に島野尚三が社長に就任。
1965年 - アメリカ合衆国に事務所を構えた。
1970年 - 釣具事業部発足。島野山口株式会社（現・下関工場）完成。
1972年 - 大阪証券取引所2部上場。西ドイツ・デュッセルドルフにて「シマノヨーロッパ」を設立。
1973年 - 東京証券取引所・大阪証券取引所1部上場。シンガポールに初の海外工場を設立。
1991年 - 商号を株式会社シマノに改称。
1992年 - 3代目社長に島野敬三が就任。自転車博物館（2022年に新築移転し、シマノ自転車博物館となった）をオープン。
1995年 - 4代目社長に島野喜三が就任。
1997年 - スノーボード用品を扱うアクションスポーツ事業部発足。
1999年 - ゴルフ事業部発足。
2001年 - 5代目社長に島野容三が就任。
2005年 - ゴルフ用品事業から撤退。
2009年 - 3月末でスノーボード用品を扱う事業から撤退。ヨネックスに事業譲渡。
2021年 - 創業100年を迎え、ツール・ド・フランスのニュートラルサポートをすることが発表される^[7]^[8]。6代目社長に島野泰三が就任。
2022年 - 6月1日、経済産業省により変速機の脱落の恐れを事由とした製品のリコールが公布される^[9]。

生産拠点[編集]

日本国内[編集]

直営[編集]

本社（大阪府堺市）
- 本社工場は設計が芦原太郎建築事務所、施工が大林組・コーナン建設共同企業体、2015年3月竣工。第一種住居専用地域に近接しているため、電柱が地中化されるなど歩道や緑地整備にも配慮されている。ショールームのようなガラス張り職員駐輪場や緑量の多い駐車場など完成度の高い地域景観が評価され、2016年度大阪都市景観建築賞大阪府知事賞を受賞した^[10]。
下関工場（山口県下関市）

子会社・関連会社[編集]

シマノ熊本株式会社（熊本県山鹿市）
- 釣り竿の生産
島野足立株式会社
- 釣り竿の生産

日本国外[編集]

G.LOOMIS, INC.（アメリカ）
- G.loomisブランドの釣り竿の製造・販売。
INNOVATIVE TEXTILES, INC.（アメリカ）
- Power Proブランドの釣り糸の製造・販売。
SHIMANO (SINGAPORE) PTE. LTD.（シンガポール）
SHIMANO COMPONENTS (MALAYSIA) SDN. BHD.（マレーシア）
SHIMANO (Mersing) SDN. BHD.
FBM
SHIMANO (MALAYSIA) SDN. BHD.（マレーシア）
- 釣り用リール等の製造。
P.T. SHIMANO BATAM（インドネシア）
- 釣り竿等の製造。
MSC PTE. LTD.
Arex Precision Manufacturing (Malaysia) Sdn. Bhd.
Peninsula Precision Stamping (Malaysia) Sdn. Bhd.
SHIMANO (CAMBODIA) CO., LTD.（カンボジア）
SHIMANO (LIANYUNGANG) INDUSTRIAL CO., LTD.（中国）
SHIMANO (KUNSHAN) BICYCLE COMPONENTS CO.,LTD.（中国）
- 自転車用品の製造・販売。
SHIMANO (KUNSHAN) FISHING TACKLE CO., LTD.（中国）
- 釣り竿等の製造。
SHIMANO (TIANJIN) BICYCLE COMPONENTS CO., LTD.（中国）
- 自転車用品の製造・販売。
Shimano Czech Republic s.r.o（チェコ）
- 製造・販売

販売拠点[編集]

日本国内[編集]

直営[編集]

釣具営業所
- 仙台営業所（宮城県仙台市）
- 埼玉営業所（埼玉県上尾市）
- 東京営業所（東京都大田区）
- 名古屋営業所（愛知県名古屋市）
- 大阪営業所（大阪府堺市）
- 中国営業所（岡山県岡山市）
- 四国営業所（香川県観音寺市）
- 九州営業所（佐賀県鳥栖市）
アミニティ・ゴルフショップアイフィー（大阪府大阪市）
ライフ・クリエーション・スペース OVE（東京都港区、大阪府大阪市）

北海道営業所（北海道札幌市）は現在はありません

子会社・関連会社[編集]

シマノセールス株式会社（大阪府堺市）
公益財団法人シマノ・サイクル開発センター/シマノ自転車博物館（大阪府堺市）

日本国外[編集]

SHIMANO AMERICAN CORPORATION（アメリカ）
DASHAMERICA, INC.(PEARL IZUMI USA)（アメリカ）
PEARL IZUMI GmbH（ドイツ）
SHIMANO CANADA LTD.（カナダ）
SHIMANO EUROPE HOLDINGS B.V.（オランダ）
SHIMANO EUROPE FISHING HOLDING B.V.（オランダ）
SHIMANO EUROPE BIKE HOLDING B.V.（オランダ）
SHIMANO BENELUX B.V.（オランダ）
SHIMANO EUROPE B.V.（オランダ）
SHIMANO EUROPE RETAIL DIVISION B.V.（オランダ）
Bikefitting HOLDINGS B.V.
Bikefitting.com B.V.（オランダ）
SHIMANO GERMANY FISHING GMBH.（ドイツ）
SHIMANO FRANCE COMPOSANTS CYCLES S.A.S.（フランス）
SHIMANO ITALY FISHING S.R.L.（イタリア）
SHIMANO BELGIUM N.V.（ベルギー）
SHIMANO NORDIC CYCLE AB（スウェーデン）
SHIMANO NORDIC CYCLE OY（フィンランド）
SHIMANO NORDIC CYCLE AS（ノルウェー）
SHIMANO NORDIC DENMARK APS（デンマーク）
SHIMANO POLSKA BICYCLE PARTS SP. Z O.O.（ポーランド）
SHIMANO (SHANGHAI) SALES CORPORATION（旧SHIMANO (SHANGHAI) BICYCLE COMPONENTS CO.,LTD.）（中国）
SHIMANO TAIWAN CO.,LTD.（台湾）
SHIMANO LATIN AMERICA REPRESENTACAO COMERCIAL LTDA.（ブラジル）
SHIMANO OCEANIA LTD.（オーストラリア）
SHIMANO AUSTRALIA CYCLING PTY. LTD. (旧SHIMANO AUSTRALIA PTY. LTD.)（オーストラリア） ^[11]
SHIMANO AUSTRALIA FISHING PTY. LTD. (旧DUNPHY SPORTS/FISHING IMPORTS PTY. LTD.)（オーストラリア） ^[11]
Shimano Italia S.p.A in liquidazione
SHIMANO OCEANIA HOLDINGS PTY. LTD. (旧DUNPHY HOLDINGS PTY. LTD.)（オーストラリア）^[11]

かつて存在していた事業所・子会社・関連会社[編集]

SHIMANO U.K. LTD.（イギリス）（2012年に売却）^[11]

その他子会社・関連会社[編集]

サンボウ

自転車部品[編集]

実用車からスポーツサイクルまでの主要な構成部品を数多く生産し、世界最大の自転車パーツメーカーであり、日本国内においても2013年現在は自転車業界唯一の東証一部上場企業である。

1921年、わずか1台の工作機械で後輪用1枚ギアの製造からスタートした。1958年に創業社長の島野庄三郎が死去し、当時は赤字が続いていたため誰も後継に手を挙げなかったが、庄三郎の長男・島野尚三が「3年の間に黒字にするから、その間は自分の言う事を聞いてほしい」として社長に就任。その直後に発売した内装3段変速機がヒット商品となり、本当に3年で会社を黒字転換させた^[12]。1963年には当時の最先端技術である冷間鍛造を導入した工場を新設するなど、貪欲に新技術を導入し続けた^[13]。

1973年にリリースしたDURA-ACE（デュラエース）は、変速機やブレーキ、ハブ、チェーンホイール等をセットにして販売し、コンポーネントという概念を作り上げた。パーツをコンポーネントで統一すれば互換性の点で悩むこともなく、デザイン的にもスッキリするのですんなり受け入れられ、他社も追従することとなった。ただ、変速機やブレーキ等の専業メーカーはシマノに市場を奪われ、ライバル関係にあったサンツアー（マエダ工業）、スギノテクノ（現スギノエンジニアリング）などは次第に苦戦することになる。ちなみに、変速機のメーカーだったマエダ工業はチェーンホイールをスギノテクノ、ブレーキを吉貝機械金属（現ヨシガイ）、ハブを三信技研に作らせ、サンツアーブランドでコンポーネントを展開させ、シマノに対抗する。

1973年に外装変速機の位置決め機構「ポジトロンシステム」を実用化、さらに「自転車が停止した状態で、あらかじめレバーを選択したいギアのところに入れておけば、発進時の踏み出しの際に自動的にギアが変速する」という「ポジティブプリセレクトシステム」の実用化にも成功、少年用スポーツサイクル用の変速機として人気を博した。

今でこそ世界最大の自転車パーツメーカーではあるが、1981年に投入したAXシリーズはシマノの屋台骨を揺るがす事態を引き起こした。AXシリーズはエアロダイナミクスを大胆に取り入れ、（特に、シャフトが存在しないデザインのペダルが）世界にセンセーションを巻き起こしたのだが、強度不足による破損、整備性や互換性の問題、実感できないエアロ効果等、完成度の低さから失敗作との烙印を押された。しかし、この手痛い失敗を教訓とし、シマノは製品化前にプロによる実戦テストを念入りに行うようになり、高い信頼性を誇る製品を生み出す体質へと変貌させた。

1984年にはポジトロンシステムの技術を応用し、変速レバーにラチェットを設けることで変速を容易かつ正確にしたシマノインデックスシステム（SIS）が大ヒット。また、チェーンホイールやスプロケットに加工を施し変速を迅速にするハイパーグライドシステムを開発、さらに変速レバーとブレーキレバーを一体化したデュアルコントロールレバーでハンドルから手を離さずに変速できるシマノトータルインテグレーション（STI）を登場させ、他社に決定的な差をつけた。サンツアーはブレーキレバー付近に取り付ける手元シフトレバー「コマンドシフター」をシマノに先駆けリリースしていたが操作性でSTIに劣っており、「エルゴパワー」で追従した伊カンパニョーロ以外のライバルは事実上消滅。その後2000年代に入りSRAMの参入はあったものの、かつてに比べライバルの数は大きく減少している。

初期のマウンテンバイク市場にも積極的に商品を投入し、最上位グレードXTRを筆頭に市場をほぼ独占した時期もあった。ロード用で培った技術をMTBにも応用し高い人気を誇っている。近年MTB向けにもロードバイクのSTIを模して、ブレーキレバー自体を操作することで変速できるタイプのデュアルコントロールレバーを投入したが、ロード用ほどには普及していない。

他にも強力な制動力を持つVブレーキをはじめ、独自の機構、規格の部品を多数開発している。また2009年モデルからロードバイク用の電動コンポーネント（パワーシフター）を発売することを発表した。他にもホイールや競輪などのトラック競技車用のパーツ、ビンディングシューズやボトルなどの関連用品も販売しているが、フレームは製造していない。

2020年にはペダリングモニターやサイクルコンピューターを製造していたパイオニアからサイクル事業を譲渡された。

長所[編集]

故障が少なく、操作が楽で日本国内では補修部品が細かい単位で入手できる。
性能・品質に対して価格が抑えられており、なおかつ性能は高いレベルにある。
SISやSTI、Di2等、革新的な機能を積極的に開発。

短所[編集]

製品ラインナップが豊富であるが、世代間の互換性をさほど重視していない。そのため一つのシステムで世代ごとに違った規格が数多く存在し、パーツ交換の際に使用できないことも多い（例えばデュラエースは7900シリーズと7800シリーズで、同じ変速段数にもかかわらず多くの部品で互換性がない）。

一長一短な点[編集]

モデルチェンジ後も旧来のパーツ使用者のための製品を製造し続けている。その補修部品はネジ一本に至るまでスモールパーツ単位での発注が可能であり、部品に割り振られたパーツナンバーさえ分かれば発注により一般ユーザーにも入手が可能である。
そのため新しい製品に買い換えずに長年使用することが出来るが、それがゆえ数は膨大で、欠品や生産中止、繁忙期などの入手時間の遅れがある。

コンポーネント[編集]

**ロードバイク向けコンポーネント**
グレード	型番	備考	変速数（リア）
DURA-ACE	R9200	Di2 セミワイヤレス	12速
	R9100		11速
	R9120	油圧ブレーキ
	R9150	Di2
	R9170	Di2+油圧ブレーキ
ULTEGRA	R8100	セミワイヤレス	12速
	R8000		11速
	R8020	油圧ブレーキ
	R8050	Di2
	R8070	Di2+油圧ブレーキ
105	R7100	Di2+油圧ブレーキ	12速
	R7020	油圧ブレーキ	11速
	R7000		11速
Tiagra	4700	油圧ブレーキ	10速
SORA	R3000		9速
Claris	R2000	2400の後継モデル	8速
Tourney A070	A070	A050の後継モデル	7速

**グラベル向けコンポーネント**
グレード	型番	備考	変速数（リア）
GRX	RX815	Di2＋油圧ブレーキ	11速
	RX810	油圧ブレーキ
	RX600	油圧ブレーキ
	RX400	油圧ブレーキ	10速

**トラックレーサー向けコンポーネント**
グレード	型番	備考	変速数（リア）
Dura-Ace TRACK	7700、7600	トラックレーサー向けコンポーネント	1速

**マウンテンバイク向けコンポーネント**
グレード	型番	備考	変速数（リア）
XTR	M9100	クロスカントリー用バイクの最上位モデル	12速
	M9000	クロスカントリー用バイクの最上位モデル	11速
	M9070	Di2(前2速)
	M9050	Di2(前3速）
Deore XT	M8100	クロスカントリー/トレイル用バイクの上級モデル	12速
	M8000	クロスカントリー/トレイル用バイクの上級モデル	11速
	M8050	Di2(前2速)	11速
	T8000	トレッキングバイク向け	10速
SAINT	M820	ダウンヒル、フリーライドバイク用の最上位モデル	10速
SLX	M7100	クロスカントリー/トレイル用バイクの中級モデル	12速
SLX	M7000	Deore LXから分化、事実上HONEの後継	11速
ZEE	M640	ダウンヒル、フリーライドバイク用の中級モデル	10速
Deore LX	T670	クロスバイク向けのコンポーネント	10速
Deore	M6100	クロスカントリー/トレイル用バイクの初級モデル	12速
	M5100		11速
	M4100		10速
	M6000
	T610	トレッキングバイク向け
CUES^[14]	U8000	トレッキングバイクの初級モデル	11速
	U6000	トレイル用バイクの初級モデル	11速
	U6000	トレイル用バイク向け	10速
	U4000	トレイル用バイク向け	9速
Alivio	M3100	MTB向け	9速
	M4000	MTB向け
	T4000	トレッキングバイク向け
Acera	M3000	MTB向け
	T3000	トレッキングバイク向け
	M360		8速
Altus	M2000		9速
Altus	M310		8速
Tourney	TX800	TourneyTX	8速
	TX、TY、TZ、FT	Tourney	8/7/6速
	TZ500	TourneyTZ	6速

**コンフォートバイク向けコンポーネント**
グレード	型番	備考	変速数（リア）
ALFINE	S7000/S700		内装式11速/内装式8速
ALFINE	S7050/S705	Di2	内装式11速/内装式8速
NEXUS	C6000		内装式8速
NEXUS	C3000		内装式7速

**BMX向けコンポーネント**
グレード	型番	備考
DXR	MX	BMXレーシングコンポーネント

**小径車向けコンポーネント**
グレード	型番	備考	変速数（リア）
Capreo	F800		9速

スポーツ用自転車部品の互換性[編集]

変速機[編集]

2022年現在ロードレーサー用は12速仕様、11速仕様、10速仕様、9速仕様、8速仕様、7速仕様があり、マウンテンバイク用は加えて新規MICRO SPLINEの12速仕様がある。変速段数が異なる製品間、ロードレーサー用とマウンテンバイク用間の公式な互換性は一部を除きほぼ存在しない。なお、DURA-ACEの7700系の9速シフターで7400番台の後ろ変速機を使い8段ギアをインデックスに沿って変速出来る等の過渡期の規格がいくつか存在する。

社外品として一部SRAMのチェーンおよびカセットスプロケットは互換性がある。チェーンリングについてはFSAやスギノテクノが互換品を販売している。

チェーン[編集]

シマノのチェーンには後ろギアの変速数や規格に応じた様々な種類が存在する。マウンテンバイク用の7速/8速はIG（インタラクティブ・グライド）/UG（ユニ・グライド）/HG（ハイ・グライド）チェーン、ロードレーサー用の8速はHGチェーンである。9速用のチェーンはスーパーナローHG。10速用のチェーンはロードレーサー用がスーパーナロー10速用HG、マウンテンバイク用はHG-Xチェーンとまた異なっている。コネクトピンは異なるものがある。

制動装置[編集]

シマノが販売している制動装置のうち、スポーツ自転車に用いられるのはキャリパーブレーキ、Vブレーキ、カンチレバーブレーキ、ディスクブレーキの4種類である。ロードレーサーにはキャリパーブレーキが、ツーリング車やシクロクロス車、古いマウンテンバイクにはカンチレバーブレーキが、近年のロードレーサーとマウンテンバイクにはディスクブレーキが主に用いられる。

なお、ブレーキとブレーキレバーには推奨される組み合わせと推奨外の組み合わせが存在する。具体的に言うと、ロードレーサー用のブレーキレバーではキャリパーブレーキとカンチレバーブレーキ、以外は推奨されていない。またVブレーキにはVブレーキ専用あるいはVブレーキとカンチブレーキの切り替えが可能なマウンテンバイク用ブレーキレバーがある。これは相互のブレーキのロープ引き量の違いがあるためである。ただしマウンテンバイク用のディスクブレーキ（機械式）をロードバイクのデュアルコントロールレバーで引くセッティングの例もある^[15]。ディスクブレーキにはワイヤー式と油圧式があり、これらの間に互換性はない。

ワイヤー類[編集]

ワイヤー類にはシフトケーブルとブレーキケーブルが存在する。これらのケーブルは更にインナーケーブルとアウターケーブルに分けられる。

シフトケーブルはロードレーサー用とマウンテンバイク用でインナー、アウターとも共通である。ブレーキケーブルはアウターケーブルについてはロードレーサー用とマウンテンバイク用は共通である。ただしインナーケーブルは、ケーブル先端の「タイコ」の形状の違いによりロードレーサー用とマウンテンバイク用で異なっており、互換性はない。グレードによって、鉄製、ステンレス製、ステンレス製かつコーティングが施されたものがある。

釣り具[編集]

1970年2月釣具業界に参入し、主にスピニングリールの製造を開始した。1971年1月に東作釣具株式会社を買収し、ガラス繊維製釣竿とクーラーボックスの製造ノウハウを得る。同月、釣竿製造子会社である島野足立株式会社を設立する。1973年にはアメリカ合衆国アラバマ州に本拠地を置くLew'sと共同開発した世界初の非円形ベイトキャスティングリールSpeed Spool BB-1を発売（日本国内では1977年にBM-1として発売）。また、1974年11月に日本フィッシングタックル株式会社 (NFT) を関連会社化し、1995年に本社に吸収合併^{[注釈 1]}、1997年には米Gルーミスを買収、2007年にはフィンランドのラパラVMCと共同出資でRapala Shimano East Europe Oyを設立^[16]、2009年に米イノベーティブテキスタイルの買収、2010年にジャッカルと提携を行なうなど、現在では総合釣具メーカーとして世界的に展開している。

特徴として、耐久性が高いことが上げられる。他社に比べ強度基準が非常に高い中で製造されており、リールやロッドの軽量化が進む中、耐久性ありきの軽量化がモットーであり、たとえ5g軽くできても著しく耐久性が落ちてしまうなら軽量化しないというのがシマノの方針であった。この耐久性の高さが長期使用においてもユーザーの満足感を生み、北米やオーストラリアでは高く評価され高いシェアを獲得している。耐久性重視であったが、近年はリールの軽量化に力を入れている。

自転車事業も手がけるシマノの強みとして材料の加工と使い分けが巧みである。精密冷間鍛造技術で仕上げられる駆動ギア、CI4（炭素繊維強化樹脂）をリールの一部やリールシートに採用するなど他業種を手がけるシマノならではのアプローチがなされている。みつとA又、一部の高級モデルではボディにマグネシウム合金が採用されており、薄肉部を含む複雑形状を鋳物で製造する技術は圧巻の一言に尽きる。解析技術の向上や材料置換（金属⇒繊維強化樹脂）により、同社の持ち味である耐久性を維持したまま大胆な軽量化を実現してるモデルもある。

製品にはライフサイクルがあり、スピニングリールは、基本的に3年でモデルチェンジされるようになっており、ベイトリールやロッドに関しては同様に3年程度でモデルチェンジもしくは追加モデルという形でリリースされる。ルアーや浮き、釣り糸などの用品に関しては、人気になることが少なくすぐに廃盤になることが多い。

提供番組[編集]

現在[編集]

釣り百景 - BS-TBSの釣り番組。筆頭スポンサー。
おとな釣り倶楽部 - サンテレビ、tvkの釣り番組。自社制作、一社提供。

過去[編集]

釣り・ロマンを求めて - テレビ東京系の釣り番組。筆頭スポンサー。
踊る!さんま御殿!! - 日本テレビ系列。複数社提供の1社。

製品事故[編集]

シマノ製のギヤを使用したアサヒサイクル^{[注釈 2]}製の折畳み自転車に乗っていた男性が、ギアをトップに当たる6段に切り替えた際にペダルが空転し転倒。この事故で男性は左腕を骨折し、腕が不自由になる後遺症が残った。この男性は、事故原因はギアの欠陥だとして2016年 10月にアサヒサイクルとシマノを相手取り大阪地方裁判所に提訴。その後2017年 10月2日付で、シマノが和解金3900万円を支払うことを条件に和解が成立した^[17]。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

^ 2000年までNFTブランドの製品の販売を継続。
^ 名称が酷似するサイクルベースあさひのことではない。

出典[編集]

^ コーポレートガバナンス体制 - 株式会社シマノ
^ 四半期報告書 (PDF) 2021年2月3日閲覧
^ “自転車界のインテル､｢シマノ｣高収益の秘密” (2017年3月12日). 2018年11月21日閲覧。
^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
^ メンバー会社一覧 - みどり会
^ 大輪会（だいりんかい）とは - 泉佐野丘陵緑地公式サイト内のページ。
^ “シマノがツール・ド・フランスの公式パートナーに、レースのニュートラルサービス開始”. Bicycle Club (2021年1月19日). 2022年7月24日閲覧。
^ “夢がかないましたね…故人に報告フランスの大地を疾駆するシマノカー”. 東京中日スポーツ (2022年7月24日). 2022年7月24日閲覧。
^ リコール情報 - 経済産業省
^ “シマノ本社工場”. 大阪都市景観建築賞運営委員会. 2020年5月26日閲覧。
^ ^a ^b ^c ^d http://www.shimano.com/publish/content/global_corp/ja/jp/index/financial_top/brief_statement.download.-mainParsys-0043-downloadFile.html/Tanshin%202012-4Q.pdf^{[リンク切れ]}
^ 山口和幸 2003, pp. 171–172.
^ 山口和幸 2003, pp. 172–185.
^ “SHIMANO CUES”. SHIMANO BIKE(自転車部品)-日本. 2023年6月13日閲覧。
^ リカンベント写真館（OPTIMA）
^ http://www.shimano.com/publish/content/global_corp/ja/jp/index/financial_top/business_report.download.-mainParsys-0013-downloadFile.html/kabunushi_Vol.20.pdf^{[リンク切れ]}
^ 自転車ギア欠陥で骨折　シマノ３９００万円支払い和解毎日新聞 2017年10月17日

参考文献[編集]

山口和幸『シマノ世界を制した自転車パーツ』光文社、2003年6月30日。ISBN 9784334974022。

外部リンク[編集]

株式会社シマノ
シマノ釣具製品サイト
シマノバイシクルコンポーネンツ製品サイト
Shimano_Fishing (@Shimano_Fishing) - X（旧Twitter）
Shimano-Road (shimanoroadJapan) - Facebook
Shimano-MTB (shimanomtbJapan) - Facebook
Shimano Japan Bike (@shimano_japan) - Instagram

[16] 2000年までNFTブランドの製品の販売を継続。

[18] 名称が酷似するサイクルベースあさひのことではない。

[1] コーポレートガバナンス体制 - 株式会社シマノ

[2] 四半期報告書 (PDF) 2021年2月3日閲覧

[3] “自転車界のインテル､｢シマノ｣高収益の秘密” (2017年3月12日). 2018年11月21日閲覧。

[4] 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。

[5] メンバー会社一覧 - みどり会

[6] 大輪会（だいりんかい）とは - 泉佐野丘陵緑地公式サイト内のページ。

[7] “シマノがツール・ド・フランスの公式パートナーに、レースのニュートラルサービス開始”. Bicycle Club (2021年1月19日). 2022年7月24日閲覧。

[8] “夢がかないましたね…故人に報告フランスの大地を疾駆するシマノカー”. 東京中日スポーツ (2022年7月24日). 2022年7月24日閲覧。

[9] リコール情報 - 経済産業省

[10] “シマノ本社工場”. 大阪都市景観建築賞運営委員会. 2020年5月26日閲覧。

[Tanshin2012-4Q-11] ttp://www.shimano.com/publish/content/global_corp/ja/jp/index/financial_top/brief_statement.download.-mainParsys-0043-downloadFile.html/Tanshin%202012-4Q.pdf^{[リンク切れ]}

[FOOTNOTE山口和幸2003171–172-12] 山口和幸 2003, pp. 171–172.

[FOOTNOTE山口和幸2003172–185-13] 山口和幸 2003, pp. 172–185.

[14] “SHIMANO CUES”. SHIMANO BIKE(自転車部品)-日本. 2023年6月13日閲覧。

[15] リカンベント写真館（OPTIMA）

[17] ttp://www.shimano.com/publish/content/global_corp/ja/jp/index/financial_top/business_report.download.-mainParsys-0013-downloadFile.html/kabunushi_Vol.20.pdf^{[リンク切れ]}

[19] 自転車ギア欠陥で骨折　シマノ３９００万円支払い和解毎日新聞 2017年10月17日

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[注釈 1]

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[注釈 2]

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表話編歴三和グループ・みどり会
あ行	アート引越センターあいおいニッセイ同和損害保険朝日ウッドテックアズワン天辻鋼球製作所荒川化学工業新家工業 ECC 一冨士フードサービスイトキン岩崎通信機岩谷産業上村工業 auカブコム証券エクセディ江崎グリコ SBSホールディングス NSD エヌオーイー NTN オークラヤ住宅大阪ソーダ大西大林組（注4）大林道路奥村組土木興業オリエンタル白石オリックス
か行	学生情報センターカサタニ関西ペイント（注6） KISCO キミカ牛乳石鹸共進社クラシエクリナップ栗原工業グリーンスタンプくろがね工作所京成電鉄建設技術研究所公益社神戸製鋼所（注3）国際興業コスモエネルギーホールディングスコニカミノルタコニシ小林クリエイト小林製薬
さ行	堺化学工業サクラクレパスザ・パック三桜工業サンスターサンセイテクノスサントリーホールディングスサンリオ JNC ジェーシービー CBC 島精機製作所島田商事シマノ（注4）シミックホールディングス昭和丸筒新関西製鐵神鋼環境ソリューション新明和工業（注7）鈴乃屋積水化学工業積水化成品工業積水樹脂積水ハウス（注4）錢高組錢屋アルミニウム製作所センコーグループホールディングス全日警双日（注3）（注4）（注6）象印マホービン損害保険ジャパン（注2）（注3）（注5）
た行	大栄電気大王製紙大京大光電機大末建設ダイダン（注4）大同生命保険大日本除虫菊ダイハツ工業ダイハツディーゼル太陽生命保険ダイワボウホールディングス髙島屋辰馬本家酒造田辺三菱製薬（注1）田村駒中央自動車工業月島ホールディングス TIS T&Dフィナンシャル生命保険 TOA 帝人デンキョーグループホールディングストーア紡コーポレーション（注6）東京會舘東畑建築事務所東宝東洋カーマックス東洋建設東洋紙業 TOYO TIRE 東洋電機製造東洋不動産東リ徳島大正銀行トクヤマ（注6）
な行	中山製鋼所名村造船所南海電気鉄道ニチイ学館日新日東電工日本瓦斯日本コンクリート工業野村ホールディングスノーリツ鋼機
は行	ハーモニックパイロットコーポレーションハウス食品原田産業パレスホテル（注2）阪急電鉄阪急阪神百貨店阪急阪神ホテルズ阪急阪神不動産阪九フェリービジネスコンサルタント日立製作所（注2）（注3）（注7）日立グローバルライフソリューションズ（注7）日立造船（注7）非破壊検査（注4）フジキン藤田観光フランスベッドフルサト・マルカホールディングスプロテリアル（注7）ぺんてる
ま行	毎日新聞社松本油脂製薬丸善石油化学マンダム味覚糖ミサワホーム三菱UFJ銀行（注1）三菱UFJモルガン・スタンレー証券（注1）三菱UFJ信託銀行（注1）三菱UFJニコス（注1）三菱UFJリサーチ&コンサルティング（注1）三菱HCキャピタル（注1）（注7）三ツ星ベルトモリ工業森下仁丹
や行	ヤマトインターナショナル UCC上島珈琲 UBE UBE三菱セメント（注1）ユニオンユニチカユニ・チャーム寄神建設
ら行	リンクレアロックペイント六甲バターロッテロングライフホールディング
わ行	ワキタ
廃止	デジタル藤沢薬品工業
脱退	旭屋書店アステラス製薬アプラスオートバックスセブン大阪セメント京セラコロンバンシュナイダーエレクトリックホールディングスタカラブネタキロンシーアイナブテスコ日新製鋼久光製薬日立化成工業（注7）福助 HOYA 三菱ロジスネクスト（注1）ヤマギワロジスネクストユニキャリア（注1）
関連項目	LGエレクトロニクス岩井財閥トヨタ自動車三水会三和銀行シャープ春光グループ鈴木商店鴻池財閥山口財閥久原財閥日産コンツェルン日窒コンツェルン
注釈（注1）は三菱グループでもある。（注2）は芙蓉グループでもある。（注3）は第一勧銀グループでもある。（注4）は大輪会グループでもある。（注5）は古河グループでもある。（注6）は最勝会グループでもある。（注7）は春光グループでもある。カテゴリ

表話編歴大輪会（りそなグループ）
主幹事	りそな銀行
単独加盟企業	アサヒペン - 石原産業 - 岩井コスモ証券 - AIG損害保険 - エース - エスペック - 大塚化学 - 大塚食品 - 奥村組 - 共英製鋼 - 関西みらい銀行 - 近鉄百貨店 - きんでん - 栗本鐵工所 - 鴻池組 - 江綿 - コカ・コーラボトラーズジャパン - シキボウ - 新日本理化 - SCREENホールディングス - 泉州電業 - 泉陽興業 - タカラスタンダード - タカラベルモント - タツタ電線 - 中外炉工業 - 東海リース - 東洋テック - 酉島製作所 - 日本基礎技術 - 日本触媒 - 野村建設工業 - 野村證券 - フジテック - 扶桑化学工業 - 村田長 - 森組 - 山善 - ヤンマーホールディングス（ヤンマー） - 吉本興業ホールディングス - ローム - ローランド
三井グループとの重複加盟企業	カネカ（注1）
芙蓉グループとの重複加盟企業	ヤマダホームズ（注2）- 淀川製鋼所（注2）
三和グループとの重複加盟企業	大阪瓦斯（注3）- 大林組（注3）（注4）- シマノ（注4）- 積水ハウス（注3）（注4）- 双日（注3）（注4）（注5）（注6）- ダイダン（注4）- 非破壊検査（注4）
第一勧銀グループとの重複加盟企業	双日（注3）（注4）（注5）（注6）
最勝会グループとの重複加盟企業	双日（注3）（注4）（注5）（注6）
関連項目	野村財閥 - 大和銀行
注1：三井文庫にも加盟している。注2：芙蓉懇談会にも加盟している。注3：三水会にも加盟している。注4：みどり会にも加盟している。注5：三金会にも加盟している。注6：最勝会にも加盟している。カテゴリ

表話編歴 TOPIX 100
Core30	セブン&アイ信越化武田アステラス第一三共リクルート SMC ダイキン日立ニデックソニーG キーエンスファナック村田製トヨタホンダ HOYA 任天堂伊藤忠三井物東エレク三菱商三菱UFJ 三井住友FG みずほFG 東京海上 NTT KDDI SB SBG
Large70	大和ハウス積ハウスエムスリーアサヒキリンHD 味の素 JT 旭化成三菱ケミHD 花王塩野義中外薬エーザイテルモ大塚HD OLC ラインヤフー富士フイルム資生堂 ENEOS ブリヂストン日本製鉄住友電ディスコ日本郵政コマツクボタ東芝三菱電オムロン NEC 富士通ルネサスパナHD アドバンテストシスメックスデンソーレーザーテク京セラ三菱重日産自スズキ SUBARU シマノオリンパスキヤノンバンナムHD 丸紅住友商ユニチャームイオンりそなHD 三井住友トラオリックス野村 SOMPO 日本取引所 MS&AD 第一生命HD 三井不菱地所住友不 JR東日本 JR西日本 JR東海郵船 ANAHD セコムニトリHD ファストリ
カテゴリ

表話編歴大阪都市景観建築賞受賞作品 – 第35～39回
第39回 2019年度	日吉幼稚園ジョーテラス大阪城東区複合施設日本生命病院大阪北NKビル田島童園北館松下幸之助歴史館デサントイノベーションスタジオ・コンプレックス大阪重粒子線センター三菱UFJ銀行大阪ビル
第38回 2018年度	豊中市立文化芸術センター中之島フェスティバルタワー・ウエスト近畿大学ACADEMIC THEATER／国際学部棟コイズミ緑橋ビル TB-SQUARE 宇部興産大阪研究開発センター関西電力病院大阪商業大学ユニバーシティ・コモンズリアクト天満・菅原町の蔵吹田グリーンプレイス
第37回 2017年度	ダイキン工業テクノロジー・イノベーションセンター新ダイビル枚方T-SITE てんしば太陽工業事務所・太陽工業御陵通給油所あそび創造広場 TSURUMI こどもホスピスイオンモール堺鉄砲町市立吹田サッカースタジアムアース環境サービス彩都総合研究所T-CUBE
第36回 2016年度	シマノ本社工場日本生命本店ビル群立命館大学大阪いばらきキャンパスさかい利晶の杜船場センタービル大阪歯科大学創立100周年記念館 Zepp Namba 南海なんば第1ビルヤンマーフライング−Y・ビルディング三井住友銀行大阪本店ビルさつき保育園
第35回 2015年度	あべのハルカス大塚グループ大阪本社大阪ビル NU茶屋町プラス KUZUHA MALL 毎日放送本社B館グランサンクタス淀屋橋富田林じないまち・木くま館
個人宅は未掲載 - 30～34回 - 35～39回

典拠管理データベース
全般	ISNI VIAF
国立図書館	アメリカ日本

沿革[編集]

生産拠点[編集]

日本国内[編集]

直営[編集]

子会社・関連会社[編集]

日本国外[編集]

販売拠点[編集]

日本国内[編集]

直営[編集]

子会社・関連会社[編集]

日本国外[編集]

かつて存在していた事業所・子会社・関連会社[編集]

その他子会社・関連会社[編集]

自転車部品[編集]

長所[編集]

短所[編集]

一長一短な点[編集]

コンポーネント[編集]

スポーツ用自転車部品の互換性[編集]

変速機[編集]

チェーン[編集]

制動装置[編集]

ワイヤー類[編集]

釣り具[編集]

提供番組[編集]

現在[編集]

過去[編集]

製品事故[編集]

脚注[編集]

注釈[編集]

出典[編集]

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]