東陽テクニカ
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 機関設計 | 監査役会設置会社[1] |
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒103-8284 東京都中央区八重洲一丁目1番6号 |
| 設立 | 1953年9月4日 |
| 業種 | 卸売業 |
| 法人番号 | 8010001051991 |
| 事業内容 | 測定機器等の卸売 |
| 代表者 | 代表取締役社長 高野俊也 |
| 資本金 | 41億5800万円 |
| 発行済株式総数 | 26,085,000株 |
| 売上高 | 209億9653万円(2015年9月期) |
| 営業利益 | 12億5984万円(2015年9月期) |
| 純利益 | 10億856万円(2015年9月期) |
| 純資産 | 302億2733万円(2015年9月期) |
| 総資産 | 347億6959万円(2015年9月期) |
| 従業員数 |
従業員数 単体499名 連結539名 (2022年9月30日現在) |
| 決算期 | 9月30日 |
| 外部リンク | https://www.toyo.co.jp/ |
| 特記事項：財務データは2015年9月期 | |
株式会社東陽テクニカ（とうようテクニカ、英: TOYO Corporation）は、情報通信測定機器をはじめとする測定機器の専門商社。
沿革[編集]
- 1953年(昭和28年) 9月 - 工作機械の輸入販売を行う光和通商株式会社を設立。
- 1955年(昭和30年) 3月 - 東陽通商株式会社に社名変更。
- 1970年(昭和45年) - 保険代理業、厚生施設管理を行う厚生コマーシャル株式会社を設立
- 1982年(昭和57年)10月 - 株式の額面変更を目的として、東陽通商株式会社（旧称・中央化学機械株式会社）に吸収合併される。
- 1984年(昭和59年)11月 - 株式会社東陽テクニカに社名変更。
- 1985年(昭和60年) 7月 - 東証2部上場。
- 1990年(平成 2年) 3月 - 東証1部に指定替え。
- 1998年(平成10年) - 東京都中央区八重洲に本社、電子技術センター、エレクトロニクス事業部を移転統合。
- 2002年(平成14年) - 電子技術センターISO9001 認証取得[2]。
- 2005年(平成17年) - ISO/IEC17025 およびISO14001 認証取得[3]。
- 2007年(平成19年) - 電子技術センター内に校正センター開設。
- 2010年(平成22年) - 中国上海市に東揚精測系統(上海)有限公司(現連結子会社)を設立。
- 2014年(平成26年) - 東揚精測系統（上海）有限公司の北京分公司設立。
- 2015年(平成27年) - 米国カリフォルニア州にTOYOTech LLCを設立。
- 2016年(平成28年) - 社内カンパニーとして「セキュリティ＆ラボカンパニー」を設立
営業所・支店[編集]
- テクノロジーインターフェースセンター(東京都中央区日本橋)
- 葛西サービスセンター(東京都江戸川区臨海町)
- 厚木分析センター(神奈川県厚木市)
- テクニカル＆ロジスティクスセンター(神奈川県厚木市)
- 大阪支店(大阪府大阪市)
- 名古屋営業所(愛知県名古屋市)
- 宇都宮営業所(栃木県宇都宮市)
関連会社[編集]
- 東揚精測系統(上海)有限公司 (TOYO Corporation China)
- TOYOTech LLC.
- PROGRAMMING RESEARCH GROUP LTD.
- 厚生コマーシャル株式会社
脚注[編集]
- ^ 経営情報 - 株式会社東陽テクニカ
- ^ 公益社団法人 日本適合性認定協会 マネジメント認証 適合組織検索 認証機関登録番号 JQA-QM8795 認証規格 JIS Q 9001:2008 (ISO 9001:2008) 組織名 株式会社東陽テクニカ (2016年3月15日 確認)
- ^ 公益社団法人 日本適合性認定協会 マネジメント認証 適合組織検索 認証機関登録番号 JQA-EM4908 認証規格 JIS Q 14001:2004 (ISO 14001:2004) 組織名 株式会社東陽テクニカ (2016年3月15日 確認)
外部リンク[編集]
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