野村直邦

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野村 直邦
生誕 1885年5月15日
日本の旗 日本 鹿児島県日置郡吉利村[1]
死没 1973年12月12日
所属組織  大日本帝国海軍
軍歴 1907年 - 1945年
最終階級 海軍大将
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野村 直邦（のむら なおくに、1885年（明治18年）5月15日 - 1973年（昭和48年）12月12日）は、日本の海軍軍人。最終階級は海軍大将。東條英機内閣の海軍大臣。旧名：仁蔵。

略歴[編集]

戦前[編集]

鹿児島県日置郡吉利村（現在の日置市日吉町吉利）出身[1]。旧制鹿児島県立第一鹿児島中学校より海軍兵学校第35期入校。入校成績順位は183名中第125位、卒業成績順位は171名中第43位。

1920年（大正9年）海軍大学校（第18期）を次席で卒業。卒業後は第1潜水隊参謀を務め、1922年（大正11年）から1924年（大正13年）まで大使館付武官としてドイツに駐在し、潜水艦の研究に没頭する。帰国後は第2戦隊参謀、駆逐艦「白雲」艦長、空母「加賀」艦長などを経て、1939年（昭和14年）には第三遣支艦隊司令長官に就任するが、1年後の1940年（昭和15年）には日独伊三国同盟の軍事委員としてベルリンに赴任する。

戦中[編集]

ベルリンには、1943年7月まで駐在の後、ドイツ総統アドルフ・ヒトラーが日本海軍に贈ったUボートU511に便乗して帰国。帰国後は呉鎮守府司令長官に就任。大将に昇進後、東條英機内閣の末期の1944年7月17日に海軍大臣に就任し17日午前4時頃に親任式を終えたものの、その日のうちに東條内閣総理大臣が退陣を表明し、翌18日の午前には内閣総辞職。7月22日の小磯國昭内閣成立で米内光政が後任海軍大臣に親補されるまで更に4日間、合わせて6日間海軍大臣を務めた。短命閣僚として国務大臣通算在任期間6日間は戦前（戦中）の日本政治史上最短記録である。その後は軍事参議官、横須賀鎮守府司令長官、海上護衛司令長官を務めた。

ドイツの U511 潜水艦に便乗して帰国する際、外務省とベルリンの駐独日本大使館の間でスケジュールを確認するために盗聴を覚悟の上国際電話が使用された。盗聴されても理解不能とする為にベルリンと東京に居合わせた鹿児島出身の外交官である曾木隆輝と牧秀二が鹿児島弁でやり取りし帰国情報の漏洩を防ごうとしたというエピソードがある。更に興味深いことは、米情報機関は予想通りに盗聴していたが鹿児島弁を知らない日本語担当者は通話内容を全く理解できなかったどころか日本語かどうかすら判らなかった。

しかし、録音後2ヶ月が経過した後、ようやく米陸軍情報部に勤務する外交官と同郷の日系二世・伊丹明が翻訳することが出来た。しかも録音された声は渡米するにあたって世話になった恩人の声であったという。戦場における暗号通信の代わりに方言のような難解な言語を使用する例は、アメリカ海兵隊が太平洋戦域でナバホ族のコードトーカーを活用したことが知られている。

戦後[編集]

GHQは、戦後東條内閣の閣僚経験者全員をA級戦犯容疑で逮捕する決定を下していたが実質在任期間が1日であった野村はその対象から外されて公職追放のみが適用された。

追放解除後は旧海軍軍人が集まって結成された団体の会長などを務めた。

1971年、かつての帝国海軍駆逐艦「雪風」（戦後接収で中華民国に移り「丹陽」と改名）の日本返還運動が起こった際、舵輪と錨しか返ってこないことに不満を覚えた人々の中で、当時『雪風永久保存期成会』会長を務めていた野村は、『錨と舵輪が返ってくるだけでも満足』と発言し不満を鎮めている。

人物像[編集]

  • 野村の旧名は『仁蔵』だったが、海軍少尉任官と同時に『直邦』に改名した。
  • 台湾沖航空戦に際して、海上護衛に必要不可欠な第九〇一海軍航空隊をT攻撃部隊の偵察部隊として召し上げられた挙句、多くが未帰還となった。被害機の報告書に目を通した野村は、「こんなにやられてしまったのか。これではもう護衛はできんね。君、一体、これからどうすればいいんだ？」と涙声で大井篤参謀に語りかけたという。

年譜[編集]

栄典[編集]

位階
勲章

主な刊行著作[編集]

  • 自叙 八十八年の回顧（非売品）
  • 潜艦U511号の運命 秘録 日独協同作戦 （読売新聞社）
    • 潜艦U511号の運命－秘録・日独伊協同作戦（中公文庫、2023年2月）。上記の自叙伝を増補
  • 元帥 東郷平八郎（日本海防協会）（編集のみ）

脚注[編集]

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  1. ^ a b 日吉町郷土誌編さん委員会 1988, p. 534.
  2. ^ 昭和20年5月14日付 海軍辞令公報甲第1799号。アジア歴史資料センター レファレンスコード C13072104800 で閲覧可能。
  3. ^ 昭和20年5月15日付 海軍辞令公報 甲 第1800号。アジア歴史資料センター レファレンスコード C13072104800 で閲覧可能。
  4. ^ 『官報』第7701号「叙任及辞令」1909年3月2日。
  5. ^ 『官報』第451号「叙任及辞令」1914年1月31日。
  6. ^ 『官報』第4057号「叙任及辞令」1940年7月16日。

参考文献[編集]

関連項目[編集]

先代
嶋田繁太郎
海軍大臣
1944年
次代
米内光政
大日本帝国の旗 海軍大臣 (1944年)
海軍卿
海軍大臣旗
海軍大臣
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