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現代の業務用ITシステム環境では、[[サーバー]]や[[クライアント]] ([[OS]]・[[アプリケーションソフトウェア|アプリケーション]])、[[ネットワーク]]、[[クラウド]]環境等の[[仮想化]]によりシステムを効率的に運用することが一般的となってきているが、その仮想環境を構築する際の[[デファクトスタンダード]]として用いられるのがVMware製品群である。IT基盤製品が中心であるため、システム利用者が直接VMware製品を目にするケースはそれほど多くはないものの、日本においてもほぼ全ての企業で採用されている。
現代の業務用ITシステム環境では、[[サーバー]]や[[クライアント]] ([[OS]]・[[アプリケーションソフトウェア|アプリケーション]])、[[ネットワーク]]、[[クラウド]]環境等の[[仮想化]]によりシステムを効率的に運用することが一般的となってきているが、その仮想環境を構築する際の[[デファクトスタンダード]]として用いられるのがVMware製品群である。IT基盤製品が中心であるため、システム利用者が直接VMware製品を目にするケースはそれほど多くはないものの、日本においてもほぼ全ての企業で採用されている。


現代のITシステム環境において、VMware製品群は非常に幅広い形で利用されている。[[オンプレミス]]だけでなくクラウドへの対応も進んでおり、VMware Cloud on [[AWS]]、VMware virtualization on Azure などを例として、パブリッククラウド上にVMware製品群を乗せた形でサービスとして利用することも可能に。これにより、クラウド・[[オンプレミス]]併用環境やマルチパブリッククラウド環境においても効率性や可用性、運用性、可搬性を確保することが容易となった。これにより特定パブリッククラウドサービスの終了や障害、サービスや料金改定などへの対策やリスクヘッジを図ることもできる。また、[[Microsoft Azure]]などを例として、クラウドサービスの構築やサービスの提供にもVMware製品群が用いられている。
現代のITシステム環境において、VMware製品群は非常に幅広い形で利用されている。[[オンプレミス]]だけでなくクラウドへの対応も進んでおり、VMware Cloud on [[AWS]]、VMware virtualization on Azure などを例として、パブリッククラウド上にVMware製品群を乗せた形でサービスとして利用することも可能に。クラウド・[[オンプレミス]]併用環境やマルチパブリッククラウド環境においても効率性や可用性、運用性、可搬性を確保することが容易となった。特定パブリッククラウドサービスの終了や障害、サービスや料金改定などへの対策やリスクヘッジを図ることもできる。また、[[Microsoft Azure]]などを例として、クラウドサービスの構築やサービスの提供にもVMware製品群が用いられている。


主要な製品としては、サーバー仮想化のvSphere、ストレージ仮想化のvSAN、ネットワーク仮想化のNSX、[[デスクトップ仮想化]]のHorizon、といった仮想化製品を筆頭に、デバイス管理/制御・統合ワークスペースの Workspace ONE(AirWatch・Identity Manager)など。
主要な製品としては、サーバー仮想化のvSphere、ストレージ仮想化のvSAN、ネットワーク仮想化のNSX、[[デスクトップ仮想化]]のHorizon、といった仮想化製品を筆頭に、デバイス管理/制御・統合ワークスペースの Workspace ONE(AirWatch・Identity Manager)など。

2019年4月30日 (火) 00:19時点における版

VMware, Inc.
VMware Inc Logo
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
カリフォルニア州パロアルト
(Palo Alto, California)
設立 1998年
業種 情報・通信業
事業内容 製品やサービスの開発、製造、販売、ならびに保守業務
代表者 Pat Gelsinger (CEO)
売上高 89.7億ドル - 約1兆円(2018)
営業利益 20.5億ドル - 約2,300億円(2018)
純利益 24.2億ドル - 約2,700億円(2018)
総資産 147億ドル - 約1.6兆円(2018)
従業員数 21,700(2017)
外部リンク http://www.vmware.com/
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ヴイエムウェア株式会社
VMware K.K.
VMware Inc Logo
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
105-0013
東京都港区浜松町1-30-5浜松町スクエア13F
設立 2003年5月12日
業種 情報・通信業
事業内容 日本におけるVMware製品の販売支援、設計支援、保守支援、サポートサービス、教育サービス等
代表者 代表取締役社長 三木泰雄
資本金 未公開(日本)
外部リンク http://www.vmware.com/jp/
特記事項:http://vmware-juku.jp/
※VMwareポータルサイト
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VMware本社

VMware, Inc(ヴイエムウェア)は、アメリカカリフォルニア州パロアルトに本拠を置くIT企業である。ITの仮想化市場において世界一のシェアを誇る製品やサービスを開発・販売しており、ソフトウェアベンダー全体としても世界第5位[1]の売上高である。

概要

VMware社 (VMware Inc.) は1998年にアメリカで設立。2004年1月にEMCコーポレーション (現:Dell EMC) 傘下になり、2007年8月にニューヨーク証券取引所株式公開。日本法人であるヴイエムウェア株式会社 (VMware K.K.) は2003年に設立された。

現代の業務用ITシステム環境では、サーバークライアント (OSアプリケーション)、ネットワーククラウド環境等の仮想化によりシステムを効率的に運用することが一般的となってきているが、その仮想環境を構築する際のデファクトスタンダードとして用いられるのがVMware製品群である。IT基盤製品が中心であるため、システム利用者が直接VMware製品を目にするケースはそれほど多くはないものの、日本においてもほぼ全ての企業で採用されている。

現代のITシステム環境において、VMware製品群は非常に幅広い形で利用されている。オンプレミスだけでなくクラウドへの対応も進んでおり、VMware Cloud on AWS、VMware virtualization on Azure などを例として、パブリッククラウド上にVMware製品群を乗せた形でサービスとして利用することも可能に。クラウド・オンプレミス併用環境やマルチパブリッククラウド環境においても効率性や可用性、運用性、可搬性を確保することが容易となった。特定パブリッククラウドサービスの終了や障害、サービスや料金改定などへの対策やリスクヘッジを図ることもできる。また、Microsoft Azureなどを例として、クラウドサービスの構築やサービスの提供にもVMware製品群が用いられている。

主要な製品としては、サーバー仮想化のvSphere、ストレージ仮想化のvSAN、ネットワーク仮想化のNSX、デスクトップ仮想化のHorizon、といった仮想化製品を筆頭に、デバイス管理/制御・統合ワークスペースの Workspace ONE(AirWatch・Identity Manager)など。

名称

米国本社の企業名は「VMware, Inc.」、日本法人の企業名は「ヴイエムウェア株式会社 (VMware K.K.) 」、製品名は同社の名を冠した「VMware vSphere」や「VMware NSX」などである。製品を総称して「VMware」と呼ばれる場合も多い。また単に「VM」や「V」と略す場合もある。

歴史

  • 1998年 VMware, Inc. 設立
  • 1999年 VMware Workstation を発売
  • 2001年 VMware ESX Server をリリース
  • 2003年 日本法人 ヴイエムウェア株式会社 設立
  • 2006年 VMware Infrastructure 3 をリリース、日本での設計支援サービス、運用支援サービス、教育サービス提供開始
  • 2007年 西日本オフィス設立
  • 2008年 VMware View をリリース
  • 2009年 VMware vSphere 4 をリリース
  • 2011年 VMware vSphere 5 をリリース
  • 2012年 VMware vCloud suite をリリース、中部オフィス・九州オフィス設立
  • 2013年 VMware Horizon Suite をリリース
  • 2014年 AirWatch(Enpterprise Mobile Management 製品)を買収
  • 2015年 VMware vSphere 6 をリリース
  • 2017年 VMware Cloud on AWS(VMC on AWS)提供開始
  • 2018年 日本での VMware Cloud on AWS 提供開始(東京リージョン対応)

製品(一部)

多数の製品が存在する。2017年11月時点の主なラインナップは以下の通り。

  • ハイブリッド クラウド & データセンター インフラ サービス
    • Cloud Foundation
    • VMware Cloud on AWS
    • HCX Technologies
  • ネットワーク & セキュリティ サービス
    • AppDefense
    • Network Insight
    • NSX Cloud
  • クラウド運用サービス
    • Cost Insight
    • Discovery
  • クラウド管理サービス
    • クラウド管理プラットフォーム
    • vRealize Suite
  • クラウド ネイティブ アプリケーション サービス
    • Pivotal Container Service
  • デジタル ワークスペース & デスクトップ サービス
  • アプリケーション管理サービス
    • Wavefront by VMware
  • SDDC プラットフォーム
    • Cloud Foundation
  • データセンターとクラウド インフラストラクチャ
    • vSphere with Operations Management
    • vSphere
  • ネットワークとセキュリティ
    • NSX
    • AppDefense
    • vRealize Network Insight
  • ストレージと可用性
    • vSAN
    • Site Recovery Manager
  • ハイパー コンバージド インフラストラクチャ
    • ハイパー コンバージド インフラストラクチャ ソフトウェア
    • vSAN ReadyNode
  • クラウド管理プラットフォーム
    • vRealize Suite
    • vRealize Automation
    • vRealize Business for Cloud
    • vRealize Operations
    • vCloud Suite
    • VMware Integrated OpenStack
  • ネットワーク機能の仮想化
    • vCloud NFV
    • VMware Integrated OpenStack Carrier Edition
  • IoT
    • Pulse IoT Center
  • デジタル ワークスペース
    • Workspace ONE
    • Workspace ONE App Express
  • 仮想デスクトップとアプリケーションの仮想化
    • Horizon 7
    • Horizon Apps
    • Horizon Cloud
    • App Volumes
  • エンタープライズ モビリティ管理
  • パーソナル デスクトップ
    • Horizon FLEX
    • Fusion for Mac
    • Workstation Pro
    • Workstation Player
  • 無償の製品
    • vSphere Hypervisor
    • vCenter Converter
    • Software Manager
    • Workstation Player(個人利用のみ)

製品シェア

2013年時点で、全世界でFortune 100の全ての企業を含む400,000社以上で採用されており、仮想化製品のスタンダードとして世界中で広く使われている。国内では日経225の93%を含む7,000社以上の企業で採用。世界第5位のソフトウェアベンダーでもある。

資格

VCA(VMware Certified Associate)、VCP(VMware Certified Professional)、VCAP(VMware Certified Advanced Professional)、VCIX(VMware Cetrtified Implementation Expert)とランク分けされ、後者になるほど難易度が高く、各製品分野や製品バージョン毎に提供されている[2]。日本国内の技術者の場合は日本語での受験が可能(一部例外あり)なVCPの取得を目指すことが多い。VCAPは英語での試験(Deploy試験は実環境操作)となり、難易度が高いためVCP取得者の中でもVCAP取得率は3%以下といわれている。資格の有効期限についてはVCPに対して取得より2年間となっていたが、2019年に有効期限が撤廃されすべての資格で無期限となった(既に期限切れで失効していた場合も、ロールバックして再度有効となる)[3]

脚注

関連項目

外部リンク