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{{基礎情報 会社|社名= 株式会社 日本興業銀行|英文社名= The Industrial Bank of Japan, Limited|ロゴ= [[画像:IBJ logo.svg|240px]][[File:みずほフィナンシャルグループ.JPG|40px]]|画像=[[ファイル:Industrial Bank of Japan Head Office.jpg|200px]]|画像説明=日本興業銀行本店<br/>(後の[[みずほ銀行前本店ビル]])|種類= [[株式会社]]|市場情報= {{上場情報 | 東証1部 | 8302 | | 2000年9月22日 }}{{上場情報 | 大証1部 | 8302 | | 2000年9月22日 }}|略称= 興銀、[[IBJ_(曖昧さ回避)|IBJ]]など|本社所在地= [[東京都]][[千代田区]][[丸の内]]一丁目3番3号|国籍= {{JPN}}|設立= [[1902年]]([[明治]]35年)[[3月]]|業種= 7050|統一金融機関コード= 0396|SWIFTコード= IBJTJPJT|事業内容= [[長期信用銀行]]|代表者= [[西村正雄]]<br />(最後の[[代表取締役]][[頭取]])|資本金= 6,736億0,500万円|売上高= 単体:1兆2,588億1,400万円<br />連結:1兆4,142億8,700万円<br />(経常収益、2001年3月期)|営業利益= 単体:1,212億6,300万円<br />連結:1,402億6,000万円<br />([[経常利益]]、同期)|純利益= 単体:619億3,300万円<br />連結:584億9,100万円<br />(同期)|純資産= 単体:1兆6,954億2,800万円<br />連結:1兆5,964億4,100万円<br />(同期末)|総資産= 単体:43兆7,156億5,900万円<br />連結:44兆7,751億9,000万円<br />(同)|従業員数= 単体:4,599人<br />連結:6,415人|決算期= [[3月31日]]|主要株主=みずほフィナンシャルグループ100%|外部リンク= [http://web.archive.org/web/20020328083518/http://www.ibjbank.co.jp/ 公式サイト]<br/>([[インターネット・アーカイブ]])|特記事項=いずれも2001年3月期決算。数値は、後身である「[[みずほフィナンシャルグループ]]」ホームページに掲載されている同行のディスクロージャー誌({{PDFlink|[http://www.mizuho-fg.co.jp/investors/financial/disclosure/ibj/pdf/data0103d_ibj/ibj01d.pdf 2001年度版ディスクロージャー誌(日本興業銀行)]}}、{{PDFlink|[http://www.mizuho-fg.co.jp/investors/financial/report/pdf/8302-200103-50.pdf 有価証券報告書]}})によった。|郵便番号= 100-8210}} |
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|特記事項=いずれも2001年3月期決算。数値は、後身である「[[みずほフィナンシャルグループ]]」ホームページに掲載されている同行のディスクロージャー誌({{PDFlink|[http://www.mizuho-fg.co.jp/investors/financial/disclosure/ibj/pdf/data0103d_ibj/ibj01d.pdf 2001年度版ディスクロージャー誌(日本興業銀行)]}}、{{PDFlink|[http://www.mizuho-fg.co.jp/investors/financial/report/pdf/8302-200103-50.pdf 有価証券報告書]}})によった。 |
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'''株式会社日本興業銀行'''(にっぽんこうぎょうぎんこう、[[英語|英称]]:The Industrial Bank of Japan, Limited)は、かつて存在した[[日本]]の[[特殊銀行 (日本金融史)|特殊銀行]]・[[普通銀行]]・[[長期信用銀行]]。[[明治維新]]後の重工業の発展や、[[第二次世界大戦]]後の復興と[[高度経済成長]]を金融面で支えた。現在の[[みずほ銀行]]の前身である。通称は「興銀」あるいは「[[IBJ_(曖昧さ回避)|IBJ]]」。 |
'''株式会社日本興業銀行'''(にっぽんこうぎょうぎんこう、[[英語|英称]]:The Industrial Bank of Japan, Limited)は、みずほフィナンシャルグループ の傘下に入る かつて存在した[[日本]]の[[特殊銀行 (日本金融史)|特殊銀行]]・[[普通銀行]]・[[長期信用銀行]]。[[明治維新]]後の重工業の発展や、[[第二次世界大戦]]後の復興と[[高度経済成長]]を金融面で支えた。現在の[[みずほ銀行]]の前身である。通称は「興銀」あるいは「[[IBJ_(曖昧さ回避)|IBJ]]」。 |
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== 設立の経緯 == |
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== 歴代総裁 == |
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# [[添田壽一]]:1902年3月27日 - 1913年2月1日 |
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# 志立鉄次郎:1913年2月10日 - 1918年2月9日 |
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# [[土方久徴]]:1918年2月10日 - 1923年2月9日 ※第12代[[日本銀行]]総裁 |
# [[土方久徴]]:1918年2月10日 - 1923年2月9日 ※第12代[[日本銀行]]総裁 |
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# [[小野英二郎]]:1923年2月10日 - 1927年11月26日 ※副総裁 |
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# [[鈴木島吉]]:1927年12月8日 - 1930年9月11日 |
# [[鈴木島吉]]:1927年12月8日 - 1930年9月11日 |
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# [[結城豊太郎]]:1930年9月11日 - 1937年2月2日 ※[[大蔵大臣]]・第15代日本銀行総裁。 |
# [[結城豊太郎]]:1930年9月11日 - 1937年2月2日 ※[[大蔵大臣]]・第15代日本銀行総裁。 |
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# 宝来市松:1937年2月8日 - 1940年12月4日 |
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# 河上弘一:1940年12月4日 - 1946年2月1日 ※大正5年入行 |
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# 伊藤謙二:1946年2月1日 - 1947年5月13日 |
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# [[栗栖赳夫]]:昭和22年 ※大蔵大臣 |
# [[栗栖赳夫]]:昭和22年 ※大蔵大臣 |
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# 岸喜二雄:昭和22年 |
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# 川北禎一:昭和24年 ※[[1950年]](昭和25年)初代頭取 |
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== 日本興業銀行に在籍した人物一覧 == |
== 日本興業銀行に在籍した人物一覧 == |
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* [[工藤昭四郎]] - [[東京都民銀行]]頭取、[[経済同友会]]代表幹事、 |
* [[工藤昭四郎]] - [[東京都民銀行]]頭取、[[経済同友会]]代表幹事、復興金融公庫副総裁 |
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* [[片岡音吾]] - [[野村證券]]初代社長 |
* [[片岡音吾]] - [[野村證券]]初代社長 |
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* 笹山忠夫 - 昭和18年理事、[[牛場友彦|アラスカパルプ]]社長 |
* 笹山忠夫 - 昭和18年理事、[[牛場友彦|アラスカパルプ]]社長 |
2016年5月27日 (金) 07:10時点における版
ファイル:みずほフィナンシャルグループ.JPG | |
日本興業銀行本店 (後のみずほ銀行前本店ビル) | |
種類 | 株式会社 |
---|---|
市場情報 |
大証1部(廃止) 8302 2000年9月22日上場廃止 |
略称 | 興銀、IBJなど |
本社所在地 |
日本 〒100-8210 東京都千代田区丸の内一丁目3番3号 |
設立 | 1902年(明治35年)3月 |
業種 | 銀行業 |
金融機関コード | 0396 |
SWIFTコード | IBJTJPJT |
事業内容 | 長期信用銀行 |
代表者 |
西村正雄 (最後の代表取締役頭取) |
資本金 | 6,736億0,500万円 |
売上高 |
単体:1兆2,588億1,400万円 連結:1兆4,142億8,700万円 (経常収益、2001年3月期) |
営業利益 |
単体:1,212億6,300万円 連結:1,402億6,000万円 (経常利益、同期) |
純利益 |
単体:619億3,300万円 連結:584億9,100万円 (同期) |
純資産 |
単体:1兆6,954億2,800万円 連結:1兆5,964億4,100万円 (同期末) |
総資産 |
単体:43兆7,156億5,900万円 連結:44兆7,751億9,000万円 (同) |
従業員数 |
単体:4,599人 連結:6,415人 |
決算期 | 3月31日 |
主要株主 | みずほフィナンシャルグループ100% |
外部リンク |
公式サイト (インターネット・アーカイブ) |
特記事項:いずれも2001年3月期決算。数値は、後身である「みずほフィナンシャルグループ」ホームページに掲載されている同行のディスクロージャー誌(2001年度版ディスクロージャー誌(日本興業銀行) (PDF) 、有価証券報告書 (PDF) )によった。 |
日本興業銀行のデータ | |
---|---|
統一金融機関コード | 0396 |
店舗数 |
国内:24店 海外:12店 (※出張所・駐在員事務所を除) |
貸出金残高 | 22兆4,800億1,400万円 |
預金残高 |
8兆7,828億5,600万円 (※単体。譲渡性預金を含む) |
特記事項: ※ほかに金融債残高18兆3,958億0,100万円。 |
株式会社日本興業銀行(にっぽんこうぎょうぎんこう、英称:The Industrial Bank of Japan, Limited)は、みずほフィナンシャルグループ の傘下に入る かつて存在した日本の特殊銀行・普通銀行・長期信用銀行。明治維新後の重工業の発展や、第二次世界大戦後の復興と高度経済成長を金融面で支えた。現在のみずほ銀行の前身である。通称は「興銀」あるいは「IBJ」。
設立の経緯
官僚である前田正名の提言『興業意見』に基づき、農工業の振興を目的に1897年(明治30年)に設立された日本勧業銀行は、養蚕、紡織、食品など農業と密接した軽工業を主な融資対象としており、日露戦争を契機に急成長した製鉄、造船、電力などの重工業は除外されていた。一方、日露戦争後の日本経済の発展と、その副作用としての恐慌(特に1890年と1898年)は国内資本の不足を露呈し、産業界では外資導入の必要性が叫ばれた。しかし企業単独で外資を調達するのは困難であり、政府保証の下外国で債券を発行し、国内重工業への融資を行う、いわば「工業の中央銀行」(後述の『日本興業銀行法』案提案趣旨説明より)たる新金融機関の構想が、産業界で立てられていった[1]。
1899年1月、議員提出法案として「日本興業銀行法」案が第13帝国議会に提出された。しかし政府は、外国で発行される債券に限るとはいえ、元利金支払いを政府が保証するという条項に難色を示し、対案として「動産銀行法」案を上程した。内容は、外債債務の政府保証規定が無い点以外は、ほぼ「日本興業銀行法」案と同じだった。両法案は、政府案に政府保証規定を挿入する形で統合され、衆議院を通過したが、貴族院は政府保証規定を削除して修正可決され衆議院に戻された。しかし衆議院はこれを否決し、直後に解散されたため、一旦廃案となった[1]。
次の第14帝国議会で再上程された「日本興業銀行法」案は、政府保証規定や外債発行を巡って紛糾したが、結局政府保証規定は削除、外債発行については法律では定めない事になり、紆余曲折を経て成立にこぎつけ、翌年3月に公布。1902年に設立総会を開き、資本金1,000万円(当時の国家予算の1割強に相当)で営業を開始した[1]。
沿革
この節の加筆が望まれています。 |
- 1945年 - 敗戦により、閉鎖の危機に瀕する。元々、興銀は重工業向けの金融機関であり、中島飛行機(現富士重工業)をはじめとする軍需産業への融資が大半を占めていたことから、このことをもってGHQから「戦争への協力である」と見なされたのが災いしたようだ。
- 1950年 - 日本勧業銀行法等を廃止する法律の施行により日本興業銀行法が廃止され、銀行法に基づく普通銀行へ転換。この時、日本勧業銀行との合併話(興勧合同)が取り沙汰されるが、引き続き長期金融を中心とした銀行を志向した興銀と、短期金融を中心とした都市銀行への鞍替えを志向した勧銀とで方向性が合わず、立ち消えになる。
- 1952年 - 長期信用銀行法に基づく長期信用銀行へ転換。
- 2000年 - 富士銀行、第一勧業銀行と共に金融持株会社みずほホールディングスを設立。
- 2002年4月1日 - コンシューマーバンキング部門をみずほ統合準備銀行に吸収分割・承継した上で第一勧業銀行に吸収合併されみずほ銀行へ商号変更。日本興業銀行は富士銀行に吸収合併され解散(みずほコーポレート銀行へ商号変更)。ただし、みずほコーポレート銀行は、本店所在地・業務内容・勘定系システム等外見上は旧興銀と殆ど同じであるため、事実上興銀から個人向け業務と金融債業務をみずほ銀行に移し、富士銀行・第一勧業銀行のホールセール部門を移管したのが、みずほコーポレート銀行であったといえる。
- 2013年7月1日 - みずほコーポレート銀行がみずほ銀行を吸収合併し、みずほ銀行に商号変更。
世の中の認識
後述する金融債を発売する際、一般への知名度の低さがネックとなった。戦後の1952年頃より、興銀ではキューピー人形をキャラクターに採用。以降、債券窓口やショーウインドーにキューピー人形を設置し、グッズの配布や債権総合口座の「普通預金ご利用控え」(事実上の普通預金通帳)の表紙にキューピー人形の顔をあしらうなど周知徹底させ、「興銀はキューピーの銀行」のイメージ作りを行った。なお、大口顧客や個人投資家向けの相談窓口の名称は「キューピーファミリー相談室」で、債券総合口座の残高案内に添付されていた機関紙の題号は「きゅーぴーだより」であった。キューピーを用いた広告はみずほフィナンシャルグループ入り後の2002年1月頃まで『あるじゃん』などで出稿されていた。
1950年代から1960年代にかけて、川又克二、日高輝、水島廣雄ら興銀出身者が次々と問題企業の再建に成功し、興銀は当時の人気テレビドラマになぞらえて財界の
金融債商品
以下に示す個人でも購入可能な金融債商品は、後にみずほ銀行に引き継いでいる。
なお、現在は財形金融債のみ新規発行を受け付けており、窓口販売は終了している。
歴代総裁
- 添田壽一:1902年3月27日 - 1913年2月1日
- 志立鉄次郎:1913年2月10日 - 1918年2月9日
- 土方久徴:1918年2月10日 - 1923年2月9日 ※第12代日本銀行総裁
- 小野英二郎:1923年2月10日 - 1927年11月26日 ※副総裁
- 鈴木島吉:1927年12月8日 - 1930年9月11日
- 結城豊太郎:1930年9月11日 - 1937年2月2日 ※大蔵大臣・第15代日本銀行総裁。
- 宝来市松:1937年2月8日 - 1940年12月4日
- 河上弘一:1940年12月4日 - 1946年2月1日 ※大正5年入行
- 伊藤謙二:1946年2月1日 - 1947年5月13日
- 栗栖赳夫:昭和22年 ※大蔵大臣
- 岸喜二雄:昭和22年
- 川北禎一:昭和24年 ※1950年(昭和25年)初代頭取
日本興業銀行に在籍した人物一覧
- 工藤昭四郎 - 東京都民銀行頭取、経済同友会代表幹事、復興金融公庫副総裁
- 片岡音吾 - 野村證券初代社長
- 笹山忠夫 - 昭和18年理事、アラスカパルプ社長
- 末広幸次郎 - 昭和21年副総裁、昭和26年大同製鋼(現:大同特殊鋼)社長
- 二宮善基 - 昭和2年入行、昭和22年副総裁、昭和29年東洋曹達工業(現:東ソー)社長
- 辻村正一 - 昭和21年理事、昭和23年副総裁
- 佐分利一武 - 昭和21年理事、昭和26年常務取締役
- 島田英一 - 大正13年入行、元常務取締役、元日東紡績社長
- 中山素平 - 昭和4年入行、1961年(昭和36年)第2代頭取、『財界の鞍馬天狗』
- 石井一郎 - 昭和4年入行、昭和36年副頭取
- 川又克二 - 昭和4年入行、昭和22年日産自動車常務取締役、昭和32年日産自動車社長
- 日高輝 - 昭和4年入行、昭和26年常務取締役、昭和35年日産化学工業副社長、昭和39年山一證券社長
- 密田博孝 - 昭和6年入行、昭和28年取締役、昭和35年大協石油(現:コスモ石油)社長
- 湊守篤 - 昭和6年入行、昭和32年常務取締役、昭和39年日興證券(現:日興コーディアルグループ・SMBC日興証券)社長
- 松田勝郎 - 昭和7年入行、昭和40年常務取締役
- 竹内半寿 - 昭和7年入行、昭和33年常務取締役
- 竹俣高敏 - 昭和7年入行、昭和32年総務部長
- 正宗猪早夫 - 昭和8年入行、1968年(昭和43年)第3代頭取
- 江頭豊 - 昭和8年入行、元常務取締役、チッソ元社長
- 青木周吉 - 昭和9年入行、昭和36年常務取締役、昭和41年東洋曹達工業副社長、昭和43年東洋曹達工業社長
- 長島武夫 - 昭和9年入行、元取締役総務部長、元日東紡績社長
- 石垣りん - 昭和10年入行、詩人
- 水島廣雄 - 昭和11年入行、そごう社長・会長
- 大橋鎭子 - 昭和12年入行、暮しの手帖社社主
- 木村有恒 - 昭和12年入行、元業務部付参事役、日産化学工業社長・会長
- 鷹尾寛 - 昭和13年入行、常務取締役、新日本証券(現・みずほ証券)初代代表取締役社長・会長
- 渡辺省吾 - 昭和13年入行、元日興證券社長
- 池浦喜三郎 - 昭和14年入行、1975年(昭和50年)第4代頭取、1998年11月9日死去
- 樫田邦雄 - 昭和15年入行、元登録部長、元日本曹達社長
- 森澤義夫 - 昭和17年入行、元常務取締役、元日本曹達社長
- 森嶋東三 - 昭和17年入行、昭和52年副頭取、昭和53年東洋曹達工業副社長、昭和54年東洋曹達社長、1984年死去
- 田島敏弘 - 昭和17年入行、昭和55年副頭取、昭和58年富士重工業副社長、昭和60年富士重工業社長
- 村田倉夫 - 昭和17年入行、京成電鉄社長として、京成グループ再建
- 河合斌人 - 昭和17年入行、河合塾理事長、河合塾を全国展開し、三大予備校の1つに育てる
- 伊藤三良 - 昭和21年入行、元常務取締役、元セントラル硝子社長
- 中村金夫 - 昭和22年入行、1984年(昭和59年)第5代頭取、1999年(平成11年)2月21日死去
- 頴川史郎 - 昭和22年入行、日本債券信用銀行頭取・会長
- 三谷信 - 昭和23年入行
- 黒澤洋 - 昭和25年入行、1990年(平成2年)第6代頭取
- 諸井虔 - 昭和28年入行、元秩父セメント株式会社代表取締役社長および会長、元秩父小野田株式会社(現:太平洋セメント株式会社)代表取締役会長、2006年12月29日死去
- 西村正雄 - 昭和30年入行、1996年(平成8年)第7代頭取、2006年8月1日死去
- 堀憲明 - 昭和31年入行、元取締役営業第一部長、元ナビックスライン社長、元商船三井会長
- 橋本宗利 - 昭和34年入行、広島銀行副頭取、広島ホームテレビ社長・会長
- 菊地透 - 昭和35年入行、元取締役福岡支店長、元サンケイビル社長・会長
- 藤澤義之 - 昭和36年入行、2000年(平成12年)会長、元メリルリンチ日本証券株式会社代表取締役会長
- 西澤宏繁 - 昭和36年入行、元常務取締役、元東京都民銀行頭取・会長、元企業再生支援機構社長
- 中村禎良 - 昭和38年入行、元常務取締役、セントラル硝子株式会社取締役 取締役会議長
- 奥本洋三 - 昭和39年入行、元みずほホールディングス代表取締役副社長、興銀リース株式会社取締役会長
- 武富將 - 昭和39年入行、元日本銀行政策委員会審議委員
- 五十嵐勇二 - 昭和40年入行、常務取締役、株式会社マルハニチロホールディングス(旧大洋漁業→マルハ)取締役会長
- 正田修 - 昭和40年入行、日清製粉グループ本社名誉会長相談役
- 齋藤宏 - 昭和41年入行、みずほコーポレート銀行会長
- 兼坂光則 - 昭和41年入行、元みずほホールディングス常務執行役員、元新光証券株式会社代表取締役会長
- 岡本昂 - 昭和42年入行、元みずほ銀行副頭取、保土谷化学工業株式会社代表取締役社長
- 渡邉雄司 - 昭和42年入行、元みずほフィナンシャルグループ副社長、元興和不動産(現新日鉄興和不動産)社長、地方公共団体金融機構理事長
- 野口章二 - 昭和42年入行、元みずほコーポレート銀行専務執行役員、飯野海運株式会社代表取締役会長会長執行役員
- 鹿内宏明 - 昭和43年入行、元フジサンケイグループ議長
- 阿部勗 - 昭和44年入行、興銀リース株式会社代表取締役社長兼CEO
- 氏家照彦 - 昭和44年入行、元関連事業部参事役、七十七銀行頭取
- 上西郁夫 - 昭和44年入行、元みずほコーポレート銀行専務取締役、元株式会社オリエントコーポレーション代表取締役社長
- 草間高志 - 昭和46年入行、元執行役員証券営業部長、みずほ証券会長(旧新光証券社長)
- 中山恒博 - 昭和46年入行、2004年(平成16年)みずほコーポレート銀行副頭取、2007年4月(平成19年4月)メリルリンチ日本証券株式会社代表取締役会長
- 長門正貢 - 昭和47年入行、元常務取締役、元シティバンク銀行会長、元ゆうちょ銀行代表執行役社長、日本郵政取締役兼代表執行役社長
- 末澤和政 - 昭和47年入行、元営業第六部長、元DOWAホールディングス(旧同和鉱業)副社長、藤田観光会長
- 北川洋 - 昭和48年入行、元国際営業部長、沖縄セルラー電話代表取締役社長
- 横尾敬介 - 昭和49年入行、元名古屋支店長、みずほ証券取締役会長(旧みずほ証券元社長→現みずほ証券元社長)
- 蓑田秀策 - 昭和49年入行、元みずほコーポレート銀行常務執行役員、KKRジャパン共同最高経営責任者(CEO)
- 廣瀬敏雄 - 昭和50年入行、株式会社WOWOW取締役会長
- 中島厚志 - 昭和50年入行、独立行政法人経済産業研究所理事長、みずほ総合研究所専務執行役員
- 佐藤康博 - 昭和51年入行、みずほコーポレート銀行頭取、みずほ銀行頭取、みずほフィナンシャルグループ・グループCEO
- 小崎哲資 - 昭和51年入行、元みずほフィナンシャルストラテジー社長
- 徳岡国見 - 昭和51年入行、(旧)みずほ証券元常務取締役執行役員、元あおぞら銀行代表取締役副社長執行役員
- 岩崎日出俊 - 昭和52年入行、インフィニティ株式会社代表取締役
- 桂木明夫 - 昭和52年入行、リーマン・ブラザーズ証券会社在日代表
- 本山博史 - 昭和52年入行、みずほコーポレート銀行代表取締役副頭取、みずほ証券社長
- 石倉昇 - 昭和53年入行、囲碁棋士
- 大西節 - 昭和53年入行、みずほフィナンシャルグループ副社長執行役員
- 中川昭一 - 昭和53年入行、元衆議院議員(財務大臣、農林水産大臣、経済産業大臣などを歴任)
- 福田勝之 - 昭和54年入行、福田組社長、会長
- 安田善巳 - 昭和56年入行、角川ゲームス代表取締役社長、フロム・ソフトウェア代表取締役会長
- 湯河元恭 - 昭和56年入行、ピクテFMC株式会社常務取締役
- 江崎洋一郎 - 昭和56年入行、衆議院議員
- 松本剛明 - 昭和57年入行、衆議院議員、元外務大臣
- 大垣尚司 - 昭和57年入行、立命館大学教授
- 杉本和巳 - 昭和58年入行、民主党愛知県第10区総支部長
- 森生明 - 昭和58年入行、西村あさひ法律事務所経営顧問
- 原忠之- 昭和59年入行、セントラルフロリダ大学副学部長・准教授、早稲田大学国際教養学部客員准教授。
- 山村幸治 - 昭和60年入行、日本山村硝子(旧山村硝子)社長
- 蓮生郁代 - 昭和61年入行、大阪大学大学院国際公共政策研究科准教授
- 浅尾慶一郎 - 昭和62年入行、参議院議員
- 有田浩之 - 昭和62年入行、ブラックロック・ジャパン代表取締役社長
- 井上善雄 - 昭和62年入行、巴川製紙所社長
- 山田善久 - 昭和62年入行、楽天Edy社長、楽天トラベル株式会社代表取締役社長、楽天株式会社取締役常務執行役員
- 近藤正純ロバート - 昭和63年入行、株式会社レゾナンス代表取締役社長
- 三木谷浩史 - 昭和63年入行、楽天株式会社代表取締役会長兼社長
- 石原宏高 - 昭和63年入行、衆議院議員
- 吉川真由美 - 昭和63年入行、元群馬県議会議員
- 柿沼正明 - 平成元年入行、衆議院議員、民主党群馬県第3区総支部長
- 田中一弘 - 平成2年入行、一橋大学大学院商学研究科教授
- 亀井善太郎 - 平成5年入行、元衆議院議員。同行退職後、ボストン・コンサルティング・グループ入社
融資系列
その他
- 半沢直樹 - 主人公が、合併前に入行した銀行のロゴマークが、興銀のそれに酷似している。
注釈
参考文献
- 高杉良『小説日本興業銀行(第一部 - 第四部)』(角川書店、1986年 - 1988年) - 文庫化にあたり加筆され5分冊(講談社文庫、1990年-1991年)
関連項目
- みずほフィナンシャルグループ
- みずほ統合準備銀行
- 第一勧業銀行
- 富士銀行
- エムエイチカードサービス(旧・興銀カードサービス)
- 日本興業銀行法
- 日本興業銀行キューピーズ
外部リンク
- 日本興業銀行とは - コトバンク