ナスダック100指数

ナスダック100指数（NASDAQ-100、NDX）とは、株価指数の一つであり、ナスダックに上場する時価総額上位100銘柄（金融銘柄を除く）の時価総額加重平均によって算出される指数である。マイクロソフトやインテル、グーグルなど、アメリカを代表するIT企業が数多く含まれており、ナスダック総合指数と並んでアメリカの新興市場を代表する株価指数といえる。

特徴

ナスダックに上場する、非金融銘柄の時価総額上位100銘柄の時価総額を加重平均して算出する。公表される指数は、NASDAQ Index Dissemination Services(NIDS)によって、15秒おきに算出・更新される。ナスダック総合指数と混同されやすいが、ナスダック総合指数が3000近くある全ナスダック上場銘柄から算出されるのに対して、ナスダック100指数はナスダックに上場する金融以外の時価総額上位100銘柄のみから算出される指数である。

S&P 500やダウ平均株価と異なり、指数を構成する銘柄に金融会社が含まれず、ナスダックに上場されている銘柄であればアメリカ合衆国外で設立された会社も含むといった特徴がある。ナスダック100指数に金融銘柄が含まれない代わりに、ナスダックに上場する時価総額上位金融銘柄の株価指数としてナスダック金融100指数がある。

ナスダック100指数は、毎年12月に定期的に銘柄の入れ替えが行われる。また構成銘柄の１つの時価総額が、指数の全構成銘柄の時価総額の24%を超えた場合などには特別な調整が行われ、少数の銘柄が指数に大きな影響を与えることが防止される。

歴史

ナスダック100指数の算出は1985年1月31日より開始された。ナスダック100指数の算出開始時点の値は250だったが、1993年12月31日には指数が800に迫り、ナスダックの全銘柄から算出されるナスダック総合指数よりも高くなったため、開始時点の値を125に設定し直し（2:1に分割）、1994年1月1日より指数を半分にして再開した。

外国企業が指数に初めて組み入れられたのは1998年である。当時は外国企業の組み入れ基準はアメリカ国内の企業のそれよりも厳しかったが、2002年にアメリカ国内の企業が指数に組み入れられる際の基準が厳しくされたことで、企業の国籍に関わらず同じ基準に従って組み入れが決まるようになった。

ITバブルの最中の2000年3月24日に指数は一時4800ポイントを超えたが、ITバブル崩壊後の2002年10月には、指数は一時800ポイントを下回った。2009年1月時点では、指数は1200ポイント前後の水準にある。

組み入れ基準

ナスダック100指数に組み入れられるための必要条件としては、以下のようなものがある。

• ナスダックにのみ上場されている銘柄である。
• 金融会社でない。
• 平均して、1日当たり最低でも20万株以上の出来高がある。
• 破産手続きに入っていない。

銘柄の入れ替え

ナスダック100指数の構成銘柄の入れ替えは、毎年12月に行われる。入れ替えの基準は以下の通りである。なお、算定のための時価総額には10月末または11月末時点の値が用いられる。

• 既存の構成銘柄の場合、時価総額の上位100位以内であれば残留となる。
• 既存の構成銘柄で、時価総額の上位101位から125位までに入っている場合、前年の時価総額が上位100位以内であれば残留となる。前年も100位以内でなかった場合、指数から外される。
• 既存の構成銘柄で、時価総額が上位125位以内でない銘柄は、前年の順位に関わらず指数から外される。
• 代わりに指数に組み込まれる銘柄には、構成銘柄以外の銘柄の内、最も時価総額の大きい銘柄が順に選ばれる。

また定期的な入れ替え以外でも、組み入れ基準から外れた構成銘柄が出れば、その都度入れ替えが行われる。

構成銘柄

2009年1月31日時点での構成銘柄は以下の通りである（アルファベット順）。アメリカ以外の国籍の企業のみ、国名（地域名）を付してある。

1. アクティビジョン・ブリザード（Activision Blizzard、ATVI）
2. アドビ・システムズ（Adobe Systems Incorporated、ADBE）
3. アカマイ・テクノロジーズ（Akamai Technologies, Inc.、AKAM）
4. アルテラ（Altera Corporation、ALTR）
5. Amazon.com（Amazon.com, Inc.、AMZN）
6. アムジェン（Amgen Inc.、AMGN）
7. アポロ・グループ（Apollo Group, Inc.、APOL）
8. アップル（Apple Inc.、AAPL）
9. アプライド・マテリアルズ（Applied Materials, Inc.、AMAT）
10. オートデスク（Autodesk, Inc.、ADSK）
11. オートマチック・データ・プロセッシング（Automatic Data Processing, Inc.、ADP）
12. 百度（Baidu.com, Inc.、BIDU）‐中国
13. ベッド・バス・アンド・ビヨンド（Bed Bath & Beyond Inc.、BBBY）
14. バイオジェン・アイデック（Biogen Idec Inc、BIIB）
15. ブロードコム（Broadcom Corporation、BRCM）
16. C.H.ロビンソン・ワールドワイド（C.H. Robinson Worldwide, Inc.、CHRW）
17. CA（CA, Inc.、CA）
18. セルジーン（Celgene Corporation、CELG）
19. セファロン（Cephalon, Inc.、CEPH）
20. チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（Check Point Software Technologies Ltd.、CHKP）‐イスラエル
21. シンタス（Cintas Corporation、CTAS）
22. シスコ・システムズ（Cisco Systems, Inc.、CSCO）
23. シトリックス（Citrix Systems, Inc.、CTXS）
24. コグニザント・テクノロジー・ソューションズ（Cognizant Technology Solutions Corporation、CTSH）
25. コムキャスト（Comcast Corporation、CMCSA）
26. コストコ（Costco Wholesale Corporation、COST）
27. デル（Dell Inc.、DELL）
28. デンツプライ（DENTSPLY International Inc.、XRAY）
29. ディッシュ・ネットワーク（DISH Network Corporation、DISH）
30. eBay（eBay Inc.、EBAY）
31. エレクトロニック・アーツ（Electronic Arts Inc.、ERTS）
32. エクスペディア（Expedia, Inc.、EXPE）
33. エクスペダイターズ（Expeditors International of Washington, Inc.、EXPD）
34. エクスプレス・スクリプツ（Express Scripts, Inc.、ESRX）
35. ファスナル（Fastenal Company、FAST）
36. ファースト・ソーラー（First Solar, Inc.、FSLR）
37. ファイサーブ（Fiserv, Inc.、FISV）
38. フレクストロニクス（Flextronics International Ltd.、FLEX）‐シンガポール
39. フリアーシステムズ（FLIR Systems, Inc.、FLIR）
40. フォスター・ウィーラー（Foster Wheeler Corporation、FWLT）‐スイス
41. ガーミン（Garmin Ltd.、GRMN）‐ケイマン諸島
42. ジェンザイム（en:Genzyme Corporation、GENZ）
43. ギリアド・サイエンシズ（Gilead Sciences, Inc.、GILD）
44. Google（Google Inc.、GOOG）
45. ハンセン・ナチュラル（Hansen Natural Corporation、HANS）
46. ヘンリー・シャイン（Henry Schein, Inc.、HSIC）
47. ホロジック（Hologic, Inc.、HOLX）
48. インタラクティブコープ（IAC/InterActiveCorp、IACI）
49. イルミナ（Illumina, Inc.、ILMN）
50. インフォシス・テクノロジーズ（Infosys Technologies、INFY）‐インド
51. インテル（Intel Corporation、INTC）
52. インテュイット（Intuit, Inc.、INTU）
53. インテュイティブ・サージカル（Intuitive Surgical Inc.、ISRG）
54. J.B.ハント（J.B. Hunt Transport Services、JBHT）
55. ジョイ・グローバル（Joy Global Inc.、JOYG）
56. ジュニパーネットワークス（Juniper Networks, Inc.、JNPR）
57. KLAテンコール（KLA-Tencor Corporation、KLAC）
58. ラムリサーチ（en:Lam Research Corporation、LRCX）
59. リバティ・グローバル（en:Liberty Global, Inc.、LBTYA）
60. リバティメディア（Liberty Media Corporation, Interactive Series A、LINTA）
61. ライフ・テクノロジーズ（Life Technologies Corporation、LIFE）
62. リニアテクノロジー（Linear Technology Corporation、LLTC）
63. ロジテック（Logitech International, SA、LOGI）‐スイス
64. マーベル・テクノロジー・グループ（Marvell Technology Group, Ltd.、MRVL）‐バミューダ諸島
65. マキシム・インテグレーテッド・プロダクツ（:en:Maxim Integrated Products、MXIM）
66. マイクロチップ・テクノロジー（Microchip Technology Incorporated、MCHP）
67. マイクロソフト（Microsoft Corporation、MSFT）
68. ミリコム・インターナショナル・セルラー（Millicom International Cellular S.A.、MICC）‐ルクセンブルク
69. ネットアップ（NetApp, Inc.、NTAP）
70. ニューズ・コーポレーション（News Corporation, Ltd.、NWSA）
71. NIIホールディングス（NII Holdings, Inc.、NIHD）
72. NVIDIA（NVIDIA Corporation、NVDA）
73. オライリー・オートモーティブ（O'Reilly Automotive, Inc.、ORLY）
74. オラクル（Oracle Corporation、ORCL）
75. パッカー（PACCAR Inc.、PCAR）
76. パターソン・カンパニーズ（Patterson Companies Inc.、PDCO）
77. ペイチェックス（Paychex, Inc.、PAYX）
78. ファーマスーティカル・プロダクト・デベロップメント（Pharmaceutical Product Development, Inc.、PPDI）
79. クアルコム（QUALCOMM Incorporated、QCOM）
80. リサーチ・イン・モーション（Research in Motion Limited、RIMM）‐カナダ
81. ロス・ストアーズ（Ross Stores, Inc.、ROST）
82. ライアンエアー（Ryanair Holdings, PLC、RYAAY）‐アイルランド
83. シーゲート・テクノロジー（Seagate Technology Holdings、STX）‐ケイマン諸島
84. シアーズ・ホールディングス（Sears Holdings Corporation、SHLD）
85. シグマ・アルドリッチ（Sigma-Aldrich Corporation、SIAL）
86. ステープルズ（Staples, Inc.、SPLS）
87. スターバックス（Starbucks Corporation、SBUX）
88. スティール・ダイナミクス（Steel Dynamics, Inc.、STLD）
89. ステリサイクル（Stericycle, Inc、SRCL）
90. サン・マイクロシステムズ（Sun Microsystems, Inc.、JAVA）
91. シマンテック（Symantec Corporation、SYMC）
92. テバ・ファーマスーティカル・インダストリーズ（Teva Pharmaceutical Industries Limited、TEVA）‐イスラエル
93. ディレクTVグループ（The DIRECTV Group, Inc.、DTV）
94. アーバン・アウトフイッターズ（Urban Outfitters, Inc.、URBN）
95. ベリサイン（VeriSign, Inc.、VRSN）
96. バーテックス・ファーマスーティカルズ（Vertex Pharmaceuticals、VRTX）
97. ワーナー・チルコット（Warner Chilcott, Ltd.、WCRX）‐アイルランド
98. ウィン・リゾーツ（Wynn Resorts, Ltd.、WYNN）
99. ザイリンクス（Xilinx, Inc.、XLNX）
100. ヤフー（Yahoo! Inc.、YHOO）

オプション・ETF

ナスダック100指数に連動するETFとしては、パワーシェアーズ100トラストシリーズ1（PowerShares QQQ、NASDAQ: QQQQ）が有名である。QQQQは2000年にはアメリカにおいて最も頻繁に取引されたETFであったが、2007年7月にその地位をSPDR（en:Standard & Poor's Depository Receipts、S&P 500に連動するETF）に抜かれている。

ナスダック100指数の先物は、シカゴ・マーカンタイル取引所において取引されている。

関連項目

• ナスダック
• ナスダック総合指数
• ナスダック金融100指数
• ナスダック100オープン（かつてナスダックがスポンサーであったテニス大会）

外部リンク

• NASDAQ-100 Index

参考資料

• NASDAQ-100 Index Methodology
• Yahoo!FINANCE NASDAQ-100