寺西重郎

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寺西 重郎
人物情報
生誕 (1942-12-28) 1942年12月28日
日本の旗 日本広島県因島市
出身校 一橋大学
学問
研究分野 経済学
研究機関 一橋大学
学位  経済学博士
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寺西 重郎(てらにし じゅうろう、1942年12月28日 - )は、日本の経済学者。専門は金融史。一橋大学名誉教授。紫綬褒章受章、日本学士院賞受賞。

概要[編集]

広島県因島市土生町(現尾道市因島土生町)で、三和ドック創業者寺西儀正の長男として生まれる。兄弟3人とも広島県立因島高等学校で学ぶ[1]一橋大学経済学部に進み、1965年に卒業。その後も同大学大学院で学び、1970年に一橋大学大学院経済学研究科博士課程を退学。

1970年より一橋大学経済研究所専任講師となる。1976年から1978年までイェール大学客員教授。1983年に学位論文『日本の経済発展と金融』を一橋大学に提出して経済学博士の学位を取得[2]。1984年から一橋大学経済研究所教授。1985年から1986年までオーストラリア国立大学客員教授。一橋大学経済研究所長、一橋大学副学長(2000年~2001年)。2006年に一橋大学を定年退官し、同学名誉教授となった。その後も、2006年から2012年まで、日本大学商学部商業学科教授として教鞭をとり、また日本大学大学院商学研究科教授もつとめた。2008年には神戸大学経済経営研究所非常勤講師。2013年には日本大学客員教授。また、2015年から2020年まで一橋大学経済研究所非常勤研究員[3]

そのほかにも、大学評価・学位授与機構特任教授、日本銀行金融研究所客員研究員、東京大学日本経済国際共同研究センター運営諮問会議委員、文部科学省高等教育局科学官、財団法人日本経済研究所理事をつとめた。

研究内容・業績[編集]

坂本二郎ゼミ、篠原三代平ゼミを経て、藤野正三郎に師事[4]。弟子に武田浩一(法政大学教授)、三重野文晴(京都大学教授)[5]北川浩成蹊大学学長)等[6]

受賞・叙勲[編集]

家族・親族[編集]

著書[編集]

  • 『日本の経済発展と金融』岩波書店 一橋大学経済研究叢書 1982
  • 『工業化と金融システム』東洋経済新報社 1991
  • 『経済開発と途上国債務』東京大学出版会 1995
  • 『日本の経済システム』岩波書店 2003
  • 『戦前期日本の金融システム』岩波書店 2011
  • 『経済行動と宗教: 日本経済システムの誕生』勁草書房 2014
  • 『日本型資本主義』その精神の源 中央新書 2018

共編著[編集]

  • 『国際金融・貿易講義』大山道広共編 東洋経済新報社 統計研究会叢書 1989
  • 『戦後日本の経済改革 市場と政府』香西泰共編 東京大学出版会 1993
  • Markets and Government : in Search of Better Coordination 尾高煌之助共編 丸善,c1998.Economic research series
  • 『転換期の東アジアと日本企業』青木昌彦共編著 東洋経済新報社 2000
  • 『日本金融の数量分析』藤野正三郎共著 東洋経済新報社 2000
  • 『アジアのソーシャル・セーフティネット』一橋大学経済研究所経済制度研究センター編 責任編集 勁草書房 2003
  • 『コーポレート・ガバナンスの経済分析 変革期の日本と金融危機後の東アジア』花崎正晴共編 東京大学出版会 2003
  • 『アジアの経済発展と金融システム』福田慎一,奥田英信,三重野文晴共編 東洋経済新報社 2007-08
  • 『バブル/デフレ期の日本経済と経済政策 7 構造問題と規制緩和』内閣府経済社会総合研究所企画・監修 編 慶應義塾大学出版会 2010
  • 『エコノミストの戦後史 日本経済50年の歩みを振り返る』小峰隆夫,岡崎哲二,松島茂,中村尚史,中林真幸,日本経済研究センター50年史編纂委員会共編 日本経済新聞出版社 2013

出典[編集]

  1. ^ 「三和ドック 大型ドックに強み 環境規制背景に受注取り込み」日本経済新聞2017/9/8
  2. ^ 国立国会図書館. “博士論文『日本の経済発展と金融』”. 2023年4月6日閲覧。
  3. ^ [1]
  4. ^ 日本経済史事始め一橋大学創立150年史準備室ニューズレター
  5. ^ 「昭和44年度学位授与・単位修得論文」一橋研究
  6. ^ 「1988年度博士課程単位修得論文・修士論文題目」一橋研究
  7. ^ a b c d e 受賞歴”. 一橋大学経済研究所. 2018年10月16日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年3月9日閲覧。
  8. ^ 平成28年秋の叙勲 瑞宝中綬章受章者” (PDF). 内閣府. p. 13 (2016年11月3日). 2023年3月4日閲覧。

外部リンク[編集]