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  • ドコモに異動 2015年8月25日 社名を株式会社ドコモgaccoに変更 ^ a b 株式会社ドコモgacco 第10期決算公告 ^ みんなで学ぶネットスクール「N-Academy」のサービス開始について ^ a b “「株式会社ドコモgacco」を設立”. NTTドコモ (2015年8月17日)
    2キロバイト (141 語) - 2019年7月1日 (月) 02:05
  • ■機能分担子会社 ドコモCS(他地域会社ドコモ・サポート ドコモ・システムズ ドコモ・テクノロジ ドコモ・データコム ■決済・商取引系 ドコモ・インサイトマーケティング オークローンマーケティング マガシーク らでぃっしゅぼーや ■生活サービス系 ドコモgacco - 株式会社ドコモgacco ドコモ・バイクシェア
    23キロバイト (2,697 語) - 2019年8月18日 (日) 06:35
  • ドコモの料金と一括請求するができる。 ISPとしては珍しく、セカンドレベルドメインが「ne.jp」や「co.jp」ではなく「or.jp」のままである。 1995年(平成7年)12月18日 - 日本電信電話、セガ、ソニー、日本ビクター、ヤマハの共同出資でジーアールホームネット株式会社(Grassroots
    17キロバイト (1,948 語) - 2019年7月4日 (木) 09:27
  • NTTコミュニケーションズ インターネット検定 ドットコムマスター 過去問題 ^ a b エヌ・ティ・ティ出版株式会社 第32期決算公告 NTTグループ NTTアド - 同じビルに入居するNTTグループの大手広告代理店(親会社であり、当企業の出版部門から分離した) ファイアーエムブレム -
    5キロバイト (382 語) - 2019年6月30日 (日) 03:32
  • NTTデータとNTTドコモから株式を取得し、ドリームネット株式会社を子会社化。 2005年07月01日 - ドリームネット(ドリームネット株式会社が運営)をOCNへ統合。 2006年09月01日 - 「ぷらら」を運営するぷららネットワークスと、「goo」を運営するNTTレゾナントを子会社化。 2007年02月21日
    22キロバイト (2,914 語) - 2018年10月8日 (月) 00:06
  • 株式会社ドコモCS(英文社名:DOCOMO CS, Inc.)は、NTTドコモの機能分担子会社である。 2014年7月1日に、ドコモエンジニアリング株式会社が同じく機能分担子会社であったドコモ・サービス株式会社ドコモ・モバイル株式会社ドコモ・ビジネスネット株式会社の3社を合併し、現在の商号に変更した。
    4キロバイト (393 語) - 2018年12月6日 (木) 13:14
  • NTTテクノクロス (カテゴリ 日本のソフトウェア会社)
    株式会社(NTTソフトウェア、NTT Software Corporation、NTT SOFTとも表記)。 2017年4月1日付でNTTソフトウェア株式会社を存続会社とした上でNTTアイティ株式会社を吸収合併し、さらにNTTアドバンステクノロジ株式会社の音響・映像事業を統合して発足、会社
    6キロバイト (547 語) - 2019年8月6日 (火) 12:17
  • 株式会社ドコモCS関西(英文社名:DOCOMO CS Kansai, Inc.)は、NTTドコモの機能分担子会社である。 2014年7月1日に、ドコモ・エンジニアリング関西株式会社が同じく関西地方の機能分担子会社であったドコモ・モバイルメディア関西株式会社ドコモ・サービス関西株式会社を合併し、現在の商号に変更した。
    4キロバイト (349 語) - 2018年1月20日 (土) 14:25
  • 会社である。 1997年6月、日本電信電話(NTT)の再編成により、NTTは持株会社となり、地域会社2社と長距離会社に再編成され、1999年7月1日に西日本電信電話株式会社が設立された。 「日本電信電話株式会社等に関する法律」(以下会社法という。)により、持株会社は「地域会社が発行する株式
    28キロバイト (2,692 語) - 2019年8月8日 (木) 07:27
  • 株式会社ドコモ・ドットコムは、NTTドコモ100%出資の戦略子会社。iモードコンテンツ開発を中心とした、モバイルに関するコンサルティング、投資を行なう。 NTTドコモ iモード dマーケット ドコモ・ドット・コムホームページ
    1キロバイト (40 語) - 2017年9月24日 (日) 16:27
  • 株式会社株式をNTTからNTTコムに移管。 2012年(平成24年) 7月 - 2012年7月請求分(6月利用分)より、NTTファイナンスが料金収納業務を開始。これに伴い、NTTグループ(NTT東日本やNTT西日本およびNTTドコモ)料金との支払を一本化可能となった(おまとめ請求、要申込)。
    28キロバイト (2,703 語) - 2019年8月18日 (日) 15:10
  • 株式会社ドコモ・ためタンは、エヌ・ティ・ティ・ドコモ及びエヌ・ティ・ティ・ドコモグループの社内ベンチャー制度によって設立された2つ目の会社である。 株式会社ダブルスクエアに続いて、社内ベンチャー制度によって設立された2つ目の会社である。現会社は、1999年11月に、株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ
    4キロバイト (389 語) - 2019年6月14日 (金) 23:16
  • エヌ・ティ・ティ レゾナント株式会社(NTTレゾナント、NTT Resonant Incorporated)は、東京都港区にあるNTTグループの企業である。NTTコミュニケーションズが筆頭株主であり、実質的にNTTコムグループに属する。 ポータルサイト「goo」、映像配信サービス「BROBA」の運営
    4キロバイト (327 語) - 2019年5月5日 (日) 00:23
  • 株式会社NTTドコモ(エヌティティドコモ、英語: NTT DOCOMO, INC.)は、携帯電話等の無線通信サービスを提供する日本の最大手移動体通信事業者である。日本電信電話株式会社 (NTT) の子会社。日経平均株価及びTOPIX Core30の構成銘柄である。
    128キロバイト (15,799 語) - 2019年8月21日 (水) 13:19
  • 研究開発支援業務をドコモ・テクノロジ株式会社に移管 2003年7月 - 一般労働者派遣業務をドコモ・サービス株式会社へ移管 2014年7月 - ドコモ・サービス株式会社ドコモ・モバイル株式会社ドコモ・ビジネスネット株式会社を吸収合併の上商号変更し、株式会社ドコモCSとなる。 ドコモエンジニアリング北海道(株) 北海道札幌市
    6キロバイト (652 語) - 2016年9月7日 (水) 19:06
  • 2014年7月1日にドコモ・モバイル株式会社ドコモ・ビジネスネット株式会社とともにドコモエンジニアリング株式会社が吸収合併。商号変更により株式会社ドコモCSとなった。 人材派遣業務と、NTTドコモの料金業務が大きな柱であった。 人材派遣業としては、NTTドコモ関連の業務が中心となっており、NTTドコモドコモショップ、ドコモ
    6キロバイト (597 語) - 2016年9月24日 (土) 04:41
  • 株式会社エヌ・ティ・ティ・アド(NTTアド)は、NTTが100%出資する、広告会社である。 NTTグループ向けのイベント、広告、CMの作成などが中心となるが、それ以外の企業向けプロモーションも多数実施している。電通、博報堂を下請けに業務を行うことなどもある。
    4キロバイト (307 語) - 2017年7月26日 (水) 07:03
  • 株式会社ドコモ・バイクシェア(DOCOMO bike share, Inc.)は、東京都港区に本社を置く、NTTドコモ傘下のレンタサイクル運営会社である。 2010年からNTTドコモが行っていたサイクルシェアリング事業を推進するため、2015年2月にNTTドコモ
    15キロバイト (1,674 語) - 2019年7月28日 (日) 19:02
  • 株式会社ドコモCS九州 - ドコモのサービスの基盤となる業務を効率的かつ機動的に運営するため、地域別に設立した子会社。2014年にドコモエンジニアリング九州株式会社ドコモサービス九州株式会社ドコモアイ九州株式会社の3社を合併し現商号となっている。 ^ 株式会社ドコモCS九州 合併によりドコモ
    5キロバイト (448 語) - 2018年11月21日 (水) 12:55
  • 会社」であった。 2008年12月1日にドコモ・センツウ株式会社を吸収合併し、同社の衛星電話、船舶電話事業を引き継いだ。 2014年7月1日にドコモ・サービス株式会社ドコモ・ビジネスネット株式会社とともにドコモエンジニアリング株式会社が吸収合併。商号変更により株式会社ドコモCSとなった。
    8キロバイト (583 語) - 2016年10月16日 (日) 13:47

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