NECグループ

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NECグループ(エヌイーシーグループ)は、日本電気を中核とする企業グループである。

NECグループの主要各社[編集]

太字東京証券取引所上場企業。「【NEC**】」は対外的に使用される通称。

かつてNECグループだった企業[編集]

清算・グループ内統合により消滅[編集]

  • NEC Avio赤外線テクノロジー - 2008年に日本アビオニクスの赤外線事業と旧NEC三栄を統合して設立されたが、2012年に日本アビオニクスへ吸収合併。
  • NECアベニュー - 音楽関連事業会社。のちにはゲームソフト開発も手がけたが、1995年にNECインターチャネル(後述)にゲーム事業を譲渡、1998年には残存事業も譲渡して消滅。ただし、当社の手がけていた事業はその後の事業譲渡で現在はすべてNECグループを離れている(NECインターチャネルの項目を参照)。
  • NECコントロールシステム - 2013年4月、NECエンジニアリングに吸収合併。
  • NECシージーネット - 2009年にNECシステムテクノロジーに吸収合併。
  • NECツーリスト - 旅行代理店。2009年にNECプロサポートに吸収合併。同社の旅行業部門としてインハウス型旅行代理店業務を継続。
  • NECデザイン&プロモーション - NECデザイン、NECメディアプロダクツが2009年1月に合併して発足。2014年4月にNECマネジメントパートナーに再統合。
  • NECテレネットワークス - 2006年4月NECとの株式交換により、NECネッツエスアイの完全子会社化。2007年4月NECネッツエスアイに吸収合併され消滅。
  • NECトータルインテグレーションサービス - NECと東芝の合弁で作られた日電東芝情報システムから東芝が撤退しNEC系列になった会社。2009年10月に事業をNEC本体とNECネクサソリューションズに譲渡。
  • NECビューテクノロジー - プロジェクター製造。旧NECホームエレクトロニクスから。2007年4月にNECディスプレイソリューションズに合併。ただし、登記上の存続法人は当社となっている。
  • NECパーチェシングサービス - 日本電気ファクトリエンジニアリング、NECオープンプロキュアメント、NECプレオマートが2009年1月に合併した会社。2014年4月にNECマネジメントパートナーに再統合された。
  • NECプロサポート - 人事・総務サービスを担当。2009年にNECツーリストを合併。2014年4月にNECマネジメントパートナーに統合。
  • NECラーニング - 研修サービスを担当。2014年4月にNECマネジメントパートナーに統合。
  • 日本電気ホームエレクトロニクス - 通称・NECホームエレクトロニクス、旧・新日本電気[3]、2000年3月解散。一般家電製品・市民ラジオアマチュア無線機器(CQ-Pシリーズ)・家庭用ゲーム機器(PCエンジンPC-FX)を生産販売。かつてフジテレビのテレビドラマ『白い巨塔』(初代)で冠スポンサーになっていた。
  • パッカードベルNECジャパン - 米国で低価格PCを販売していたパッカードベルの日本法人。1999年解散。

旧NECソフトウェアグループ[編集]

2014年4月にNECソリューションイノベータに統合された各社。

  • NECシステムテクノロジー
  • NECソフトウェア東北
  • 九州日本電気ソフトウェア【NECソフトウェア九州】
  • 中部日本電気ソフトウェア【NECソフトウェア中部】
  • 北陸日本電気ソフトウェア【NECソフトウェア北陸】
  • 北海道日本電気ソフトウェア【NECソフトウェア北海道】

事業譲渡・株式売却で離脱[編集]

※社名はグループ離脱時の名称で記載。

  • アネルバ - キヤノンに売却し、同社の完全子会社キヤノンアネルバとなる。
  • 安藤電気 - 株式交換により、横河電機完全子会社となった。現在は現親会社への営業譲渡によりすでに解散。
  • アンリツ - かつては持分法適用関連会社であったが、2011年3月に株式を売却し除外。
  • NECアベニュー音楽出版 - NECアベニューの関連会社として発足。NECアベニュー消滅後も存続した。2005年にアイシー音楽出版に社名を変更し、NECグループより離脱。2006年にインデックスグループ(インデックス・ホールディングス及びインターチャネル・ホロン)が全株式を取得しインデックス ミュージックに変更。2008年にティー ワイ リミテッド傘下に入りティー ワイ エンタテインメントとなる。
  • NECインターチャネル - 1995年にNECアベニューおよび日本電気ホームエレクトロニクスのゲームソフト制作部門等を統合して発足。1998年にNECアベニューの残存事業も譲受。2004年にインデックスが株式70%を取得。インターチャネルに全事業を譲渡した。
  • NECビッグローブ - 2014年4月、日本産業パートナーズに株式を売却してグループを離脱。
  • NECプラズマディスプレイ - プラズマテレビ生産会社。現パイオニアプラズマディスプレイ。
  • NECマシナリー - キヤノンがTOBをかけて子会社のキヤノンマシナリーとなる。
  • NECモバイリング - グループ離脱時点で東京証券取引所第一部上場企業だった。2013年6月、丸紅の完全子会社であるMXホールディングスが行った株式公開買付けに応募し、全株式売却[4]。2013年8月15日にMXモバイリングに商号変更[5]。2013年9月に丸紅の完全子会社(孫会社)となり上場廃止。
  • エルピーダメモリ - 日立製作所と合弁で作られたメモリ専業メーカー。2005年9月にNECと日立が保有株式の一部を売却し、同社の連結決算上の持分法対象外となった。
  • サイバーウィング
  • セブンインターネットラボ - 2012年10月、セブンネットショッピングに吸収合併。
  • ソニーNECオプティアーク - 現・ソニーオプティアーク
  • 多摩電気工業 - 株式交換により現在はKOA完全子会社。現・真田KOA(2014年4月より)。液晶ディスプレイ用バックライト事業は、多摩ファインオプトとして分離後に、オムロンの完全子会社を経て2009年9月に解散。
  • 田村電機製作所 - NECと沖電気がともに筆頭株主だった。2004年に沖電気グループの大興電機製作所と経営統合し、系列から離脱。現・サクサホールディングス
  • 東北化工 - 元はNECトーキンの関連会社。2010年、株式会社エフ・シー・シーが完全子会社化。
  • 東洋通信機 - 株式譲渡・事業統合により、現在はセイコーエプソンおよびその子会社である宮崎エプソンが事業を引き継いでいる。ただし、券売機等の一部事業は分社化してNECネッツエスアイに全株売却。
  • 新潟日本電気【NEC新潟】 - 2001年8月に富士ゼロックスへ全株式を譲渡。現・富士ゼロックスマニュファクチュアリング新潟事業所。
  • 日本SGI - 2001年に株式を取得してグループ会社となったが、2011年3月中に再度シリコングラフィックスに売却。
  • 日本電気硝子 - 2010年2月3日に保有していた株式6482万8000株を売却して議決権比率が11.3%となり、持分法適用関連会社からはずれる。「事業のシナジー効果が少なくなり、関連会社と位置付ける必要性が高くなくなった」としている[6]
  • 日本電気真空硝子 - 2010年6月30日をもって日本山村硝子へ売却し、グループ離脱、山村フォトニクスとなる。
  • 日本電気精器 - 英ラムダ社の日本法人(ネミック・ラムダ)が日本電気精器を買収し吸収合併、デンセイ・ラムダとなる。株式交換により、現在はTDKの完全子会社。
  • 明星電気 - 大和証券グループが保有株式を肩代わり、同グループの傘下に入る。その後、2012年秋頃のTOBをもってIHIグループ入り。

ルネサスエレクトロニクス移管の半導体生産会社[編集]

NECエレクトロニクスのルネサステクノロジとの合併(→ルネサスエレクトロニクス)と持分会社への変更に伴い、関係会社から離脱した各社。

脚注[編集]

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  1. ^ 旧NECロジスティクス。2013年12月、株式の49%をNECから日本通運に譲渡したことに伴い改称。なお、保有株式比率は2014年12月を目処に日本通運側が過半数になる予定となっている(日通NECロジスティクス株式会社の発足について - NECプレスリリース2013年12月2日)。
  2. ^ 旧NECパーソナルプロダクツのパソコン事業を分離したNECパーソナルコンピュータは、レノボNECホールディングスの子会社。レノボNECホールディングスはNECにとって持分法適用会社のため関連会社となるが、持分法適用会社の子会社であるNECパーソナルコンピュータはNECの関連会社からはずれる。
  3. ^ 後述のルネサス エレクトロニクスの地域子会社(旧関西日本電気)と同一、のちに分離。
  4. ^ 主要株主である筆頭株主及び親会社の異動に関するお知らせNECモバイリング株式会社 2013年06月13日
  5. ^ 商号の変更及び定款の一部変更に関するお知らせNECモバイリング株式会社 2013年06月28日
  6. ^ NEC、日本電気硝子株を売却=特別利益200億円時事ドットコム2010年2月3日

関連項目[編集]

外部リンク[編集]