GIGAZINE

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GIGAZINE
URL http://gigazine.net/
使用言語 日本語、英語
タイプ ブログ
運営者 株式会社OSA
設立者 山崎恵人
営利性 営利
登録 不要
設立日 2000年4月1日
現状 運営中

GIGAZINE(ギガジン)とは株式会社OSA(所在地:大阪府茨木市[1])が運営している[2][3]、日本語のブログ形式のニュースサイトである。

サイト名であるGIGAZINEとはオンラインマガジンとしてギガバイト級のサイトという意味で、「MAGAZINE(雑誌)」+「GIGA」を由来とする造語である。[4]。編集長は山崎恵人[2]。また各プロバイダの転送量規制などの情報をまとめたサイト[5]へサーバーの提供も行っていた(当時はサイトに記載されていたが現在は削除されている[6])。

国外サイトの記事の翻訳や新製品のレビュー、アプリ紹介、アニメジャンクフードなどの記事を掲載している。記事が書けなかったネタを、ヘッドラインと称するリンク集にして紹介している。使用しているブログエンジンはExpressionEngine(英語)

沿革[編集]

  • 2000年4月1日 -山崎恵人がサイト設立[7]。当初は個人運営のサイトだった。
  • 2006年
    • 3月31日 - ブログ形式に移行。本格的にニュースサイトとなる。サイトには2000年より運営されているとあるが、2006年以前の記事を閲覧することはできない。ただし、InternetArchiveにて以前の記事を確認することができる[8]が現在のサイト構成とは大きく異なっている。編集長、その下に各スタッフが並ぶという組織となっている[9]
  • 2006年7月 - 複数人で記事を執筆する体制に移行。
  • 2008年

エピソード[編集]

編集部で火災[編集]

2007年10月6日、編集部の台所で火災が発生し消防出動要請。まもなく鎮火した。他の家に延焼することは無かったが、台所は使用不能になり、編集部の他の部屋は使用に支障をきたす状態となった。編集部が火災事故を翌々月後に記事にして判明[10]

楽天個人情報販売報道[編集]

2009年5月27日楽天市場がサイトに登録されたメールアドレスなどの個人情報を1件10円で販売している、とGIGAZINEが報道[11]。楽天側は否定[12]したもののそれから9日後に読売新聞朝日新聞毎日新聞が報じる[13][14][15]と一転して「特定の大手企業9社にのみ提供していた」と認めた[16]

取材規定違反事件[編集]

2012年8月20日から8月22日にパシフィコ横浜において開催されたコンピュータエンターテインメントデベロッパーズカンファレンス2012 (CEDEC2012) に関して、GIGAZINEが掲載した取材記事が主催者側の禁止事項である「講演内容の全文起こし」および「タイトルページ以外のスライドの掲載」を行ったとして、主催者から警告された事件。

CEDEC2012を主催したコンピュータエンタテインメント協会 (CESA) は2012年8月24日、ウェブサイト上で「一部メディア」が取材規定に違反しているとして、記事の修正か削除を求めている[17]。24日時点で既にGIGAZINEに宛てて通告しているものの、削除も修正も行わないまま掲載を続けている[18]

脚注[編集]

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  1. ^ 株式会社OSA」(会社概要) 株式会社OSA、2017年2月9日閲覧。
  2. ^ a b GIGAZINE/株式会社OSAの山崎恵人氏」(▼小学生の頃から新聞やニュースが大好きでした) ネット探偵団 annex(TVブロス)、2007年1月4日
  3. ^ 「サイト東西南北 身近なコネタ系――時事モノや自由研究 クスッと笑えて息抜きに」 日本経済新聞、2006年8月14日付夕刊、第5面(GIGAZINEが日経新聞に掲載されました(GIGAZINE、2006年8月15日)に掲載されている画像のクリックにより、紙面の文字を視認できる程度の拡大画像が現れる)。
  4. ^ GIGAZINEについて 2012年1月2日閲覧。
  5. ^ ISP規制情報Wiki
  6. ^ InternetArchiveのログ
  7. ^ 山崎恵人『GIGAZINE 未来への暴言』朝日新聞出版、2010年
  8. ^ InternetArchiveのログ
  9. ^ ITMediaの記事 2008年11月7日閲覧。
  10. ^ GIGAZINE編集部 (2007年12月25日). “実はGIGAZINE編集部が火事になりました”. GIGAZINE (大阪市). http://gigazine.net/news/20071225_gigazine_fire/ 2016年12月4日閲覧。 
  11. ^ 楽天市場から個人情報がスパム業者に流出か、実名の記載された迷惑メールが楽天でしか使っていないメールアドレスに届き始める
  12. ^ 楽天、「個人情報をダウンロード販売」報道を否定
  13. ^ 楽天、出店企業に顧客情報…中止表明後も1件10円で 楽天、出店企業に顧客情報…中止表明後も1件10円で
  14. ^ asahi.com(朝日新聞社):楽天、クレジットカード番号を提供 一部出店企業に - 社会
  15. ^ 楽天:客の個人情報を出店企業に有料提供 - 毎日jp(毎日新聞)
  16. ^ 楽天、店舗側へのカード情報提供は「非常に限定的」とコメント
  17. ^ “一部メディアにおけるCEDEC取材規程違反の報道記事について” (プレスリリース), 一般社団法人コンピュータエンタテインメント協会, (2012年8月24日), http://cedec.cesa.or.jp/2012/coverage_regulation.html 2012年8月29日閲覧。 
  18. ^ CESAがGIGAZINEに警告 CEDEC取材ルール守らず - ねとらぼ”. ITmedia (2012年8月24日). 2012年8月29日閲覧。

外部リンク[編集]