東京専門学校

プロジェクト学校

東京専門学校（とうきょうせんもんがっこう）は、1882年（明治15年）、大隈重信により東京府に設立された私立学校。

この項目では1902年に東京専門学校から改称し、1904年以降専門学校令に準拠した早稲田大学についても扱う。

概要

現在の早稲田大学の源流は、佐賀藩の藩校であった弘道館^[2]・蘭学寮^{[注釈 1]}^[3]・致遠館など様々な説があるが、直接の前身は大隈重信を中心に、小野梓ら旧東京大学出身者らが結成した「鷗渡会」のメンバー（高田早苗・市島謙吉・天野為之・砂川雄峻・岡山兼吉・山田一郎・山田喜之助）の支援を受けて設立された東京専門学校である。イギリス流政治学の教育に重点をおき、東京大学のようにドイツ流の法学を中心とする学問体系と異なり、政治学と経済学の融合を志向した政治経済学の構築を目指した。そのため、法学部が文系学部の中心学部であることが多い他の大学と異なり、政治経済学部が現在もなお早稲田大学の看板学部・中心学部となっている。また、当時のいわゆる「五大法律学校」の一つに数えられたが、他の私立法律学校と異なり理学科・英学科を併設するなど総合教育への志向が見られた。

なお、東京専門学校の設立に先行して大阪専門学校（1879年）・石川県専門学校（1881年）が設立されているが^{[注釈 2]}、東京専門学校を含め、これらの「専門学校」とは一般的な高等教育機関の意であり、その後制定された専門学校令（1903年）に準拠する旧制専門学校とは制度的に異なる。東京専門学校は、設立時においては教育令に基づく学校である^[6]。

沿革

設立の背景

明治十四年の政変により下野した大隈重信は、河野敏鎌、小野梓らとともに立憲改進党（総裁：大隈重信、副総裁：河野敏鎌）を結党した（党では、大隈は矢野文雄（大隈重信のブレーン、名改め、号龍渓）ら慶應義塾出身者らも呼び付け登用した^[7]）。大隈重信が呼び付けた旧東京大学出身者で将来有望な幹部候補の卵達で結成された「鷗渡会」の支援を受け^[8]、やがて樹立されるであろう立憲政治の指導的人材の養成を主たる目的として学校の設立を構想した。なお、それ以前に、アメリカ留学で理学を学んだ娘婿の大隈英麿が理学の学校の創立を大隈に勧めていたが、理学科は学生が集まらず早々に廃止された。

大隈英麿が大隈重信に持ちかけた学校開設の構想は^[9]、翌1882年（明治15年）に具体化し、9月には「政治を改良し、その法律を前進」することを標榜した「東京専門学校」の開設が公表された。

開校

東京専門学校の入学試験は1882年10月11日から行われ、大隈重信も試験を視察するほどの熱の入れ様であったという。

10月21日午後1時、開校式は新築の講堂で挙行された。開校時校舎として使われていた洋館造りのグリーンハウスは、まだ明治大学記念館（1911年竣工）や慶應義塾旧図書館（1912年竣工）が建造される以前から存在し、バンカラな校風とは対照的にモダンな雰囲気があり、東京専門学校の象徴的な建物であった^{[注釈 3]}。大隈は学校と立憲改進党との関係について疑念を持たれることを恐れたためか開校式に姿を見せなかったが、来賓としてモース、外山正一、菊池大麓、福澤諭吉、河野敏鎌、前島密などの著名人が参列した。

式の冒頭で校長大隈英麿が「開校の詞」を朗読。天野為之の演説、成島柳北の祝辞に続いて小野梓が演壇に立ち、「学問の独立」を高らかに宣言した。

一国の独立は国民の独立に基き、国民の独立は其精神の独立に根ざす。而して国民精神の独立は実に学問の独立に由るものであるから、其国を独立せしめんと欲せば、必ず先づその精神を独立せしめざるを得ず。しかしてその精神を独立せしめんと欲せば、必ず先ず其学問を独立せしめなければならぬ。これ自然の理であつて、勢のおもむくところである。^[12]

開校時は78名だった学生数は年末までに152名となり^[13]、講師には鷗渡会メンバーに加えて田中舘愛橘と石川千代松が迎えられ^[14]、翌年には坪内雄蔵（逍遥）も加わった^[15]。

学校存続の危機

設立当初は政治経済学・法律学・英学・理学の4学科が設置（その後理学科は廃止）され、のちに坪内逍遥を中心に、日本最初の純粋な文学研究学科として文学科も設置された。

しかし官学中心主義をとる政府は、東京専門学校が「学問の独立」を謳っていたにもかかわらず、大隈が設立に関与していたことから、これを改進党系の学校とみなし、私立校への判事・検事および大学教授（すなわち東大教授）の出講禁止措置など、さまざまな妨害や圧迫を加えた^[16]。また、自由民権運動と政治運動を気風とし、文部省の文部大書記官辻新次・少書記官穂積陳重の巡視を受け、看過できない落書きが構内にあった、と参議に報告されている^[17]^{[注釈 4]}。しばらくの間東京専門学校は講師の確保にも窮する状態が続き、一時は同じく英法系で新設の英吉利法律学校（中央大学の前身）との合併話が持ち上がるほどであった^{[注釈 5]}。

しかし、第1回卒業式（得業式）には、来賓として、鍋島直彬、辻新次、外山正一、福澤諭吉、中村正直、穂積陳重、北畠治房、中島永元、杉浦重剛、野村文夫、尾崎行雄ら各界の名士数十人が数えられて、開校式の大きさに匹敵する盛大さがあった^[19]。

また、第1回衆議院議員総選挙に当選した学苑関係議員には、高田早苗、天野為之などの他、犬養毅や関直彦、藤田茂吉などもいた^[20]。

早稲田大学への移行

東京専門学校は、明治時代に創立した私立の法律学校のうち、東京府（現在の東京都）下に所在し、とくに教育水準が高く特別許認可を受けた五大法律学校の1つであった。1886年（明治19年）に「私立法律学校特別監督条規」により、帝国大学総長の監督下となった帝国大学特別監督学校の5校のうちの1校である。

明治30年代以降、学校の運営はようやく安定を迎えてその体裁を次第に整え、大学昇格を展望して組織を改編し、1902年（明治35年）9月に「早稲田大学」への改称が認可された。

東京専門学校を大学組織にした趣意は敢へて一躍現在の大学の如くしようとしたのではなく、当時の教育事情に鑑み、中学卒業生を収容し、それに簡易な大学教育を施さんとするに在つた。当時中学を卒業しても、大学の数が少い為、前進することが出来なかつたのが、教育界の一欠点であつたので、それを補足せんとするのが一の目的であつた。それを為すには従来の如く、邦語のみで教へることを主とせず、外国語をも併用し、予科を設けて、大学に入るの階梯を作る必要があつた。但し帝大の予科の三ヶ年を長しとして一年半の予科を設け、成るべく短期に高等の学問を修めしめ、官設大学の不足に対し手伝をなさんとするが趣旨であつた。 — 市島謙吉、『回顧録』中央公論社、279頁

ただしこの時点では、早稲田大学は制度上の大学（旧制大学）ではなく、その後、1904年（明治37年）4月に専門学校令に準拠する高等教育機関（すなわち旧制専門学校）となり、1920年（大正9年）2月5日、大学令による大学となった（大学令により慶應義塾大学と共に私立大学として最初に認可された^[21]）。

略年表

1881年（明治14年）10月 - 明治十四年の政変により大隈重信と大隈系官僚が下野。
1882年（明治15年）
- 4月 - 大隈重信、小野梓ら鷗渡会員に学校設立の話を持ちかける^[22]。
- 8月 - 学校名を「東京専門学校」と決定。
- 9月22日 - 『郵便報知新聞』に開設広告掲載。
- 10月21日 - 開校。78名が入学。政治経済学科・法律学科・理学科の3学科および英学科を設置。理学科を除く2学科は修業年限3年、理学科は4年。
1883年（明治16年）9月 - 予科を設置（修業年限1年）。政治経済学科を「政治学科」と改称。理学科を廃止して土木工学科設置。
1884年（明治17年）
- 6月 - 学生団体「同攻会」の結成。
- 7月26日 - 第1回卒業式。
1885年（明治18年）
- 6月 - 評議員会、神田移転案を否決。
- 9月 - 土木工学科の学生募集を停止。高等科（のちの研究科）を設置。
1886年（明治19年）
- 5月 - 各学科の講義録を発行し校外生の募集を開始。
- 9月 - 学部制を施行し政治学科・法律学科・英学科をそれぞれ政学部・法学部・英学部と改称。修業年限を4年に延長。
- 11月 - 私立法律学校特別監督条規により、帝国大学総長の監督下となった帝国大学特別監督学校の5校のうちの1校となる。英学部を除く2学部の修業年限を3年に復旧。
1887年（明治20年）
- 9月 - 「講義録」発行元として出版局を設置。現・早稲田大学出版部の前身。
- 11月 - 政治科・第一法律科・第二法律科をそれぞれ邦語政治科・邦語第一法律科（司法科）・邦語第二法律科（行政科）に改称、英語政治科・英語第一法律科（司法科）・英語第二法律科（行政科）の3英語専門科を新設。また英学本科・兼修英学科を英語普通科・英語兼修科に改称し前者を英語専門諸科への進学課程とする。高等小学校卒業者を対象とする2年制の予科を新設。
1888年（明治21年）
- 6月 - 文部省令「特別認可学校規則」公布にともない学部制・高等科の廃止。修業年限3年の政治科・法律科（司法科＝第一法律科）・行政科（第二法律科）・英学本科・兼修英学科を設置。
- 8月 - 政治科を除く法律科、行政科の2学科が特別認可学校となって文部省の管轄下に入り徴兵・就職などで特典。
1890年（明治23年）
- 7月 - 第1回衆議院議員総選挙で高田早苗・天野為之・磯部四郎・関直彦（講師）、堀越寛介（卒業生）当選。
- 9月 - 文学科を新設（修業年限3年）。貴族院子爵議員に舟橋遂賢（卒業生）選出。
1891年（明治24年）
- 4月 - 第1回擬国会を開催。
- 9月 - 予科を廃止し政学部・法学部・文学部の3学部制を復活。
1892年（明治25年）10月21日 - 創立10周年祝典挙行。
1893年（明治26年）
- 8月 - この年の夏期休暇以降、各地の校友会と連携し巡回学術講演会を開催。
- 9月 - 卒業者を対象とする修業年限2年の研究科を新設。
- 12月 - 司法省告示により司法省指定学校となり、判事検事登用試験の受験資格が法律科に与えられる。
1896年（明治29年）4月 - 早稲田尋常中学校設立。東京専門学校への「予備門」的性格をもつ。
1897年（明治30年）7月20日 - 創立第15周年記念祝典を挙行。大隈重信が初めて学校公式行事に出席^[23]。
1898年（明治31年）
- 6月 - 第1次大隈内閣成立（11月総辞職）。
- 11月 - 東京府知事、東京専門学校の社団法人化を認可。
1899年（明治32年）
- 3月 - 修業年限1年の高等予科設置。
- 9月 - 文学部修業年限を3年半に延長。
1900年（明治33年）2月 - 大学部設置。学監を新設（高田早苗が就任）。
1901年（明治34年）4月 - 高等予科を大学部への予備門とし修業年限を1年半に延長。
1902年（明治35年）9月2日 - 早稲田大学への改称が認可される。
1903年（明治36年）
- 4月 - 高等予科を第一（政治経済学科）、第二（法学科）、第三（文学科）、第四（商科、新設）に分割。
- 9月 - 高等師範部設置。
1904年（明治37年）
- 4月 - 専門学校令準拠の教育機関となる。
- 9月 - 大学部に商科を設置。
1907年（明治40年）
- 4月 - 校長・学監制を廃し、総長・学長制を採用。大隈重信が総長、高田早苗が学長に就任。
- 10月 - 校歌制定（作詞：相馬御風、作曲：東儀鉄笛）。大隈重信、大学敷地の所有地寄附を表明。大隈像（初代）建立。
1908年（明治41年）
- 4月 - 第五高等予科（理工科）を設置。
- 5月 - 学校組織を財団法人とする。
1909年（明治42年）9月 - 大学部理工科機械学科・電気学科を設置。
1910年（明治43年）9月 - 大学部理工科採鉱学科・建築学科を設置。
1911年（明治44年）5月 - 恩賜記念館竣工。

1913年（大正2年）
- 2月 - 孫文、学苑に来校。
- 10月 - 創立30周年祝典を挙行。
1914年（大正3年）4月 - 第2次大隈内閣成立。
1915年（大正4年）8月 - 高田早苗が第2次大隈改造内閣に入閣し、天野為之が後任の学長となる。
1916年（大正5年）
- 5月 - 第一から第五の高等予科をそれぞれ高等予科第一部、第二部、第三部、第四部、第五部と改称する。
- プロテスタンツ（恩賜館組）^[24] による母校改革運動起こる。
1917年（大正6年）
- 4月 - 高等予科の修業年限を2年に延長。
- 6月 - 早稲田騒動起こる^[25]。
1918年（大正7年）10月 - 前年秋から空席だった学長に平沼淑郎が就任。
1919年（大正8年）
- 1月 - 大学基金募集開始（目標額150万円）。
- 6月 - 大学令実施準備委員会を設置。
- 9月 - 大学設置を文部大臣に申請する^[26]。
1920年（大正9年）2月5日 - 大学令準拠の早稲田大学となる。
1922年（大正11年）
- 1月 - 大隈重信総長死去。日比谷公園で行われた国民葬に教職員・学生参列。
- 3月 - 高等予科廃止。
1925年（大正14年）3月 - 専門学校令による大学部廃止。

歴代校長・学長