高頻度取引

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高頻度取引(こうひんどとりひき、: high-frequency trading, HFT)や高速取引(こうそくとりひき、: high speed trading, HST)とは、1秒に満たないミリ秒単位のような極めて短い時間の間に、コンピューターでの自動的な株のやり取り戦略を実施するシステムのこと。超高頻度取引、超高速取引とも呼ばれる。例えばシカゴ・マーカンタイル取引所の株式先物とニューヨーク証券取引所NASDAQの現物株式との価格差を素早く見つけて裁定取引などを行ったりする。米国の金融市場では、2017年現在は9割の取引がコンピューターによる高速では無い物を含めた自動取引と推定されているが[1]、高頻度取引は2009年[2]がピークであり、その後はコストの割りに利益が少ないため減少傾向にある[3]

概要[編集]

どの程度自動化かつ高速化された取引を高頻度取引と呼ぶかについての統一的な定義はないが、 最適化された通信システムを用いて取引執行にかかるレイテンシ(遅延時間)を小さくし、 高い演算能力を持つコンピューター上でコンピューターアルゴリズムを実行することで、 市況を自動的に判断しながらミリ秒単位で自動的に自己のポジションを変更する取引戦略のことを指す場合が多い[4]。コンピューターによる自動売買でも秒単位で動く物は高頻度取引には含めない。

米国市場においては2008年〜2012年において取引高の50%以上が高頻度取引によるものとなっており[2]、金融市場において大きな存在となっている。日本においても東京証券取引所がミリ秒単位での取引を可能にする取引執行システムarrowheadおよびコロケーションサービス2010年1月4日に導入したことで高頻度取引が可能になり盛んになった。arrowheadの導入により注文応答時間は数秒だったのが5ミリ秒[5]になり、その後1ミリ秒になり、2015年9月24日のリニューアルでは0.5ミリ秒になった[6]

コロケーション[編集]

1ミリ秒でも取引執行を速くするために、証券取引所の株式売買システムサーバーと同じ建屋内に取引所側が特別に用意したスペースに高頻度取引サーバーを置くことのできるコロケーションサービスも利用されている[4]東京証券取引所では2010年1月よりコロケーションサービスを提供している[7][8]。東京証券取引所のコロケーションサービスでは通信時間は片道15.7マイクロ秒[9]。日本の金融庁の規制ではコロケーションからコンピューターにより自動発注された注文を高速取引の規制対象としている[10]

アルゴリズム[編集]

よく使われるアルゴリズムとして以下の物がある[11]

マーケット・メイキング・アルゴリズム
ETF などに対するマーケットメイカーに高頻度取引は使われている。これが高頻度取引の中では最も多い。
裁定アルゴリズム
同一商品の価格差から裁定取引により利益を上げる。
ディレクショナル・アルゴリズム
ニュースや経済指標が発表になったときに、自動的にいち早く注文を入れる。
レイテンシー裁定
米国市場で複数の取引所への同時発注(intermarket sweep order)の注文が入ったときに、別の取引所で入った注文を見て、ミリ秒単位で若干到着が遅れている取引所に対して先回りで注文を入れる方法。アメリカでは流動性を追加した注文にはメイカー・リベートが取引所から支払われるが、それを取りに行く。公平性の観点から、これを合法として認めるかどうかは議論がある。

利点[編集]

高頻度取引により極めて高速の売買が大量に実行されることで市場流動性の供給がなされているという利点が指摘されている。さらに高頻度取引により裁定機会が迅速に消化されることから市場価格の適正化に果たす役割もあるという指摘もなされている[12]

問題点[編集]

乱高下[編集]

高頻度取引は人間の認知スピードを超えた速度での取引を可能にすることから様々な問題が指摘されている。

2010年5月に起きたダウ工業株30種平均株価指数が極めて短時間の間に乱高下を起こした事象(フラッシュ・クラッシュ)の一因として高頻度取引の存在が指摘されている[2]

不公平性[編集]

マイケル・ルイス2014年に執筆した『Flash Boys: A Wall Street Revolt』(ISBN 9780393244663、和訳『フラッシュ・ボーイズ 10億分の1秒の男たち』)により大きく注目された点としてフロントランニングに近い状況が合法的に生まれているという問題もある。米国では私設取引システムでの証券取引所を介さない取引が盛んだが、ディーラーが各私設取引システムに出した発注には通信や認知のために秒単位のわずかな時間のラグが発生する。高頻度取引を行う業者は、最も早く到着したオーダーからコンピューターアルゴリズムにより自動的に市況を判断して、そのわずかな時間のラグの間に対抗取引を行うことで利鞘を得ることが出来る。実際にこのような取引が行われているかどうかは定かではないが、高頻度取引を行うためには高い演算能力を持ちレイテンシを極力抑えたコンピューターシステム環境の構築が不可欠で、そのようなシステム環境を構築できるのは一部の市場参加者に限られるため不公平性が生じてしまうという問題がある[13]。高頻度取引をしている人の裁定取引の利益は、していない人の損失により成立している。

規制[編集]

欧米[編集]

欧州では2014年4月に高頻度取引への規制法案が欧州議会により可決されている[14]。米国でも規制当局による調査が進められている[15]

日本[編集]

2013年5月の時点で、東京証券取引所の売買代金の25.9%が高頻度取引と推定されている[9]

日本では比較的、規制を求める声は大きくないが、米国のように私設取引システムでの取引が活発ではないために高頻度取引によるフロントランニングの問題が表面化していないだけとの指摘もある。しかし、2013年以降の株価の乱高下の原因を高頻度取引に求める声[16]や、高頻度取引が一般化するにつれ、高頻度取引を行う業者間での競争が激化しそこまで高頻度取引による利益が得られなくなっているという声もある[17]

2016年10月、金融庁は業者の登録制を軸とした規制強化の検討を始めたことが報道された[18]。2017年5月17日に金融商品取引法が改正され、2018年4月1日以降に高速取引を行う場合には金融庁に登録しないといけない[19]。2018年10月9日現在、10社が登録していて、個人でも登録できるが全て法人で、そのほとんどが外国法人[20]

関連項目[編集]

脚注・出典[編集]

  1. ^ Just 10% of trading is regular stock picking, JPMorgan estimates
  2. ^ a b c HFTの何が問題なのか?|2014年7月号|金融ITフォーカス|刊行物|NRI Financial Solutions”. 2015年6月18日閲覧。
  3. ^ 高速取引に陰り フラッシュ・ボーイズに苦難の時代 - WSJ
  4. ^ a b アルゴリズムによる高速・高頻度の取引「High Frequency Trade(HFT)」|NTTデータ”. 2015年6月18日閲覧。
  5. ^ 世界最高水準!次世代株式売買システム「arrowhead」を稼働 : 富士通
  6. ^ 東証の株式売買システム「arrowhead」をリニューアル : 富士通
  7. ^ 事務局説明資料(市場・取引所を巡る諸問題に関する検討)- 金融庁総務企画局
  8. ^ コネクティビティサービス | 日本取引所グループ
  9. ^ a b 東京証券取引所における High-Frequency Tradingの分析 - JPXワーキングペーパー
  10. ^ 高速取引行為(HFT)規制 - 大和総研
  11. ^ NTTデータ・フィナンシャル・ソリューションズ先端金融工学センター 『アルゴリズム取引の正体』 きんざい、2018年ISBN 4322134084
  12. ^ HFTを巡る議論の動向 - 大和総研 (PDF)”. 大和総研 (2014年5月12日). 2015年6月18日閲覧。
  13. ^ 福田 徹「HFT(高頻度取引)をどう捉えるか ~米国での議論を再燃させた『フラッシュ・ボーイズ』を踏まえて~」、『月刊資本市場』第345巻、公益財団法人資本市場研究会、2014年
  14. ^ 欧州で初の高頻度取引規制-アルゴリズム検査も義務付けへ”. Bloomberg. 2015年6月18日閲覧。
  15. ^ 高頻度取引業者の規制に乗り出したSEC”. THE WALLSTREET JOURNAL. 2015年6月18日閲覧。
  16. ^ HFT(えいちえふてぃー)とは”. 知恵蔵mini(朝日新聞出版). 2015年6月18日閲覧。
  17. ^ 〔焦点〕超高速取引の厳しい「台所事情」、利幅少なく競争も激化”. Reuters. 2015年6月18日閲覧。
  18. ^ 河元伸吾、Gareth Allan (2016年10月19日). “金融庁:超高速取引の規制強化を検討、業者を登録制へ-欧米も参考に”. Bloomberg. https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2016-10-19/OF9ZTT6K50XW01 2016年10月19日閲覧。 
  19. ^ 高速取引行為を行うみなさまへ - 金融庁
  20. ^ 高速取引行為者登録一覧 - 金融庁

外部リンク[編集]