飯田祥二郎
| 飯田 祥二郎 | |
|---|---|
 | |
| 生誕 |
1888年8月8日.svg){kind=small} 日本・山口県 |
| 死没 | 1980年1月23日（91歳没） |
| 所属組織 |
 大日本帝国陸軍 |
| 軍歴 | 1908年 - 1945年 |
| 最終階級 | 陸軍中将 |
飯田 祥二郎（いいだ しょうじろう、1888年〈明治21年〉8月8日[1][2] - 1980年〈昭和55年〉1月23日[1][2]）は、日本の陸軍軍人。最終階級は陸軍中将。
経歴
[編集]山口県出身[1]。飯田俊助陸軍中将男爵の二男として生まれる[1]。熊本陸軍地方幼年学校、中央幼年学校を経て、1908年（明治41年）5月、陸軍士官学校（20期）を卒業。同年12月、歩兵少尉に任官し歩兵第42連隊付となる[1][2][3]。1915年（大正4年）12月、陸軍大学校（27期）を卒業した[1][2][4]。
臨時軍事調査委員、陸軍省軍務局課員（軍事課）、欧州出張、陸軍歩兵学校教官、歩兵第44連隊大隊長、歩兵学校教官、第4師団参謀、歩兵学校教官、近衛歩兵第4連隊長、第4師団参謀長を経て、1937年（昭和12年）3月、陸軍少将に進級[1][4]。
兵務局長、第1軍参謀長、台湾混成旅団長などを歴任し、1939年（昭和14年）8月、陸軍中将に昇進[1][2][4]。近衛師団長、第25軍司令官を経て、太平洋戦争初期には第15軍司令官となり、ビルマ攻略を指揮した[1][2][4]。また、その前にタイ王国への平和進駐という任務を成功させた[2]（ごく少数のタイ軍人は抵抗した。詳しくは、日泰攻守同盟条約を参照）。ビルマ攻略後、バー・モウを釈放し、彼との協調を通じてビルマ独立への下地を築いた[要出典]。
防衛総司令部付、中部軍司令官を経て、1944年（昭和19年）12月に予備役となるが、戦争末期に召集を受け、1945年（昭和20年）7月、関東軍隷下の第30軍司令官となり、ソ連軍と交戦、捕虜となる[1][4]。終戦後5年間シベリア抑留となり、1950年（昭和25年）4月に復員した[1][2][4]。
栄典
[編集]- 位階
- 1909年（明治42年）3月1日 - 正八位[5]
- 1912年（明治45年）3月1日 - 従七位[6]
- 1917年（大正6年）3月20日 - 正七位[7]
- 1922年（大正11年）4月20日 - 従六位[8]
- 1927年（昭和2年）5月16日 - 正六位[9]
- 1932年（昭和7年）6月15日 - 従五位[10]
- 1937年（昭和12年）5月1日 - 正五位[11]
- 1939年（昭和14年）10月12日 - 従四位
- 1941年（昭和16年）10月15日 - 正四位
- 1944年（昭和19年）
- 勲章
| 受章年 | 略綬 | 勲章名 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 1920年（大正9年）11月1日 | _5Class_BAR.svg){kind=small} |
勲五等双光旭日章[12] | |
| 1920年（大正9年）11月1日 |  |
大正三年乃至九年戦役従軍記章[12] | |
| 1921年（大正10年）7月1日 |  |
第一回国勢調査記念章[13] | |
| 1939年（昭和14年）4月13日 | _2Class_BAR.svg){kind=small} |
勲二等瑞宝章[14] | |
| 1942年（昭和17年）8月19日 | _1Class_BAR.svg){kind=small} |
勲一等旭日大綬章[15] | |
| 1940年（昭和15年）8月15日 |  |
紀元二千六百年祝典記念章[16] |
- 外国勲章佩用允許
| 受章年 | 国籍 | 略綬 | 勲章名 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 1941年（昭和16年）12月9日 |  満州帝国 |
 |
建国神廟創建記念章[17] |
親族
[編集]著書
[編集]- 『戦陣夜話』非売品、1967年
脚注
[編集]- 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 『日本陸海軍総合事典』第2版、14-15頁。
- 1 2 3 4 5 6 7 8 『日本陸軍将官辞典』46-47頁。
- ↑ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』251、254頁。
- 1 2 3 4 5 6 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』254頁。
- ↑ 『官報』第7701号「叙任及辞令」1909年3月2日。
- ↑ 『官報』第8608号「叙任及辞令」1912年3月2日。
- ↑ 『官報』第1389号「叙任及辞令」1917年3月22日。
- ↑ 『官報』第2913号「叙任及辞令」1922年4月21日。
- ↑ 『官報』第151号「叙任及辞令」1927年7月1日。
- ↑ 『官報』第1647号「叙任及辞令」1932年6月28日。
- ↑ 『官報』第3101号「叙任及辞令」1937年5月8日。
- 1 2 『官報』第2610号「叙任及辞令」1921年4月16日。p5
- ↑ 『官報』号外「辞令」1922年7月13日。p20
- ↑ 『官報』第3682号「叙任及辞令」1939年4月17日。
- ↑ 『官報』第4688号「叙任及辞令」1942年8月25日。
- ↑ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
- ↑ 『官報』第4632号 付録「辞令二」1942年6月20日。p.7
参考文献
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|---|---|
| 国立図書館 | |
