食物アレルギー

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食物アレルギー
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分類および外部参照情報
診療科・
学術分野
免疫学
ICD-10 T78.0
ICD-9-CM V15.01-V15.05
OMIM 147050
MedlinePlus 000817
eMedicine med/806
MeSH D005512

食物アレルギー(しょくもつアレルギー)は、原因食物を摂取した後に免疫学的機序を介して起こる生体にとって不利益な症状(皮膚、粘膜、消化器、呼吸器、アナフィラキシー反応など)である。食品によっては、アナフィラキシーショックを発症して命にかかわることもある。一部の集団では、後にアトピー性皮膚炎喘息へと進展するというアレルギー・マーチの仮説の最初のアレルギー反応である。

0歳時を頂点にして年齢と共に有病率は減っていき、その多くは乳幼児期に発症する[1]。欧米やアジアで、乳幼児から幼児期にかけては食物アレルギーの主要な原因として鶏卵牛乳がその半数以上を占める[1][2]。日本の疫学では、青年期になるにつれて甲殻類が原因の事例が増え、牛乳が減り、成人期以降では、甲殻類小麦果物魚介類といったものが主要なアレルギーの原因食品となる[1]。日本人3882名を対象とした統計では、全体的な原因食物上位3つは鶏卵38.3%、牛乳15.9%、小麦8%である(乳幼児の多さに引っ張られる)[1]。欧米ではピーナッツは主な原因であるがアジアではまれである[2]。日本と韓国では小麦アレルギーは一般的だが、他のアジア諸国はそうではなく料理が原因だろう[2]

対応として原因食品を必要最小限に除去する。新しい治療法にアレルゲン免疫療法がある。2015年以降、アトピー性皮膚炎のある卵とピーナッツの食物アレルギーの乳児では、食品への早期暴露による耐性獲得が早い結果が見られている[3]。一方、牛乳アレルギーでは大豆や米に由来する配合乳を使った方が耐性獲得が早い結果もみられている[4][5]。日本では食品衛生法第19条にて「特定原材料」として指定する品目について表示の義務づけがなされている。

発症年齢[編集]

日本の3882例の統計からは、0歳時の約1250例(約30%と少し)を頂点にして、1歳児で約700例、2歳児で約400弱、4歳で200例を下回り、年齢を重ねるほどに漸減し、多くは乳幼児期に発症する[1]

牛乳アレルギーでは16歳までに79%、鶏卵では68-78%がIgEにおける耐性を獲得する[6]。ピーナッツ・アレルギーではアレルギーとなった子供は20%しか耐性を獲得せず、成人になっても管理が必要な人は多い[7]

疫学[編集]

アメリカやイギリスで1990年代と2000年代と比較して罹患者は倍増しており、原因は不明である[2]

地域[編集]

アジアにおける食物アレルギーの有病率は欧米に匹敵し、魚介類が豊富なため甲殻類のアレルギーは一般的で、ピーナッツでは極めて低い[2]。欧米ではピーナッツアレルギーが倍増しており[2]、重症のアナフィラキシーも増加している[8]。欧米では、牛乳、卵、ピーナッツ、ナッツ、小麦、甲殻類の貝類、魚類および大豆が一般的だが、魚類と大豆の有病率は疑義を受けておりそれらの論文の中では低い[2]

乳児と幼児では卵と牛乳が最も一般的[2]。子供ではアジアでは卵が一番多く、牛乳が二番目である。小麦アレルギーはほとんどのアジア諸国でまれだが、日本と韓国では一般的である[2]。ソバは日本の学童で主なアレルギーとなる[2]

6歳以下のアナフィラキシーは、牛乳で最も一般的であり、貝はそれ以降18歳まで一般的である[2]。日本と韓国では、小麦は子供のアナフィラキシーの主な原因で、タイやシンガポールでも重要なアナフィラキシーのトリガーとなる[2]

成人では、ピーナッツとナッツによるアナフィラキシーはイギリスやオーストラリアなど欧米では一般的である[2]。貝によるアナフィラキシーは最も一般的で、中国、タイ、シンガポールなどほとんどのアジア諸国や、アメリカやオーストラリアでも主な原因である[2]。韓国では、小麦やそばが主である[2]

疫学[編集]

妊娠中の母親のピーナッツの摂取は、その子のピーナッツアレルギーに無関係である[9]ランダム化比較試験にて、4-6か月の健康な乳児への鶏卵の早期摂取によるアレルギー発祥の予防効果はないし、既にアレルギーであった場合には集団的としてアレルギー反応を起こす頻度を上げる[10]

診断[編集]

食べた後にアレルギー反応と思われる症状があるだけでは、食物アレルギーとは診断することはできない。実際に食物アレルギーは酵素不全による不耐症や食品に含まれる物質の薬理作用による反応と混同されることが多い。食物アレルギーには摂取後すぐに発症するⅠ型アレルギーによるものと数時間以上経ってから症状が出現する非Ⅰ型アレルギーによるものが存在する。

RAST、ブリックテストといった検査はⅠ型アレルギーと考えられる症例に対してのみ使用する。これらの検査は偽陽性が多いので病歴から判断し、必要なもののみを検査する。またRASTの結果は食物抗原や患者の年齢によって、同じ値であっても臨床的な意義が異なる。例えば、乳児においては小麦でRAST陽性がでることは多いので、卵白低値陽性は小麦中程度陽性よりも臨床的な意義が高いと考えられる。

花粉症の季節に悪化する場合は口腔アレルギー症候群の可能性がある。特に成人の場合は可能性が高い。

治療[編集]

アナフィラキシーショックを起こした場合はアナフィラキシーショックの治療を行う。魚介類、ナッツピーナッツソバは重篤なアナフィラキシーを起こすことが多いことが知られている。また喘息の既往がある患者も重篤なアナフィラキシーを起こす可能性が高いといわれている。

治療は原因食物の除去が原則であるが、食物アレルギーの患者は小児に多く、厳しい除去食は栄養に悪影響を及ぼす恐れがある。原因が特定できなければアレルギー専門医の受診が望ましい。

アレルギー反応を起こさない量の原因食物を摂取することによって体を慣れさせるアレルゲン免疫療法(減感作療法)も専用機関・病院などで行われている。

2015年以降、アトピー性皮膚炎のある卵とピーナッツの食物アレルギーの乳児では、湿疹の治療と共に4か月以降の食品への早期暴露により耐性獲得が早いという研究結果が見られる[3]。最適な方法を探るために、厳密な多施設のランダム化比較試験が必要である。[11]

牛乳アレルギーでは、世界アレルギー機構による新たな牛乳アレルギーのガイドラインのための2016年の調査では、牛乳アレルギーの期間が牛乳タンパク質分解乳の使用で40か月前後のところを、大豆や米に由来する配合乳を使った場合には24か月前後と短かかったといった証拠[4]も現れてきている[5]

原因食物[編集]

アレルゲン検査などの対象となる食物アレルギーの原因食物には以下のようなものがあり、このうち法令上で表示対象となる食品は一般に発症数や重篤度から勘案して定められている。

アレルギーの原因食物
食品名 備考
全卵ではなく卵黄アレルギーや卵白アレルギーもある。
日本では法令により「特定原材料」として表示義務がある。
小麦 日本では法令により「特定原材料」として表示義務がある。
えび 日本では法令により「特定原材料」として表示義務がある。
かに 日本では法令により「特定原材料」として表示義務がある。
そば ソバ#アレルギーも参照。
日本では法令により「特定原材料」として表示義務がある。
落花生 ラッカセイ#ラッカセイアレルギーも参照。
日本では法令により「特定原材料」として表示義務がある。
日本では法令により「特定原材料」として表示義務がある。
あわび 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
いか 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
いくら 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
オレンジ 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
カシューナッツ 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
キウイフルーツ 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
牛肉 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
くるみ 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
ゴマ 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
さけ 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
さば 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
大豆 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
鶏肉 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
バナナ 日本では通知により「特定原材料に準じるもの」として表示が奨励されている。
豚肉 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
まつたけ 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
もも 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
やまいも 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
りんご 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
ゼラチン 日本では通知により「特定原材料に準ずるもの」として表示が奨励されている。
オオムギ(大麦)
アワ(粟)
ヒエ(稗)
キビ(黍)
トウモロコシ
インゲン
エンドウ
アーモンド
ココナッツ
クリ(栗) 類似の分子構造と独特な臭気を持つ主成分(ゴムタンパク)が含まれるゴムも同様のアレルギーが起こるとされている。
イチゴ
メロン
マンゴー
アボカド
セイヨウナシ
トマト
セロリ
パセリ
タマネギ
スイカ
ニンジン
ジャガイモ
サツマイモ
カボチャ
ホウレンソウ
タケノコ
ニンニク
カラシ
ワサビ
カカオ チョコレート(日本でいう準チョコレート・チョコレート菓子含む)・ココアなど。チョコレートアレルギーの項目も参照。
アサリ
カキ
ホタテ
イカ
タコ
サバ
アジ
イワシ
タラ
サケ
マグロ
イクラ
タラコ

食品に対する表示[編集]

日本[編集]

日本では食品衛生法健康増進法の規定に基づく食品表示等に関する業務について、かつては厚生労働省が担っていたが平成21年9月1日より内閣府外局である消費者庁へ移管され引き継がれた[12]

食品衛生法第19条第1項は「内閣総理大臣は、一般消費者に対する食品、添加物、器具又は容器包装に関する公衆衛生上必要な情報の正確な伝達の見地から、消費者委員会の意見を聴いて、販売の用に供する食品若しくは添加物又は前条第一項の規定により規格若しくは基準が定められた器具若しくは容器包装に関する表示につき、必要な基準を定めることができる」とし、同条第2項は「前項の規定により表示につき基準が定められた食品、添加物、器具又は容器包装は、その基準に合う表示がなければ、これを販売し、販売の用に供するために陳列し、又は営業上使用してはならない」としている。

この規定に基づき、現在、発症数や重篤度から勘案して「食品衛生法第十九条第一項の規定に基づく表示の基準に関する内閣府令」で7品目について「特定原材料」として表示を義務づけるとともに、通知で「特定原材料に準じるもの」として20品目の表示を奨励している(特定原材料と特定原材料に準じるものをあわせて「特定原材料等」として扱われる)。

アレルギー患者の商品選択に資するように、食品メーカーが特定原材料等を使用しないで食品を製造した場合には「使用していない」旨の表示を行うことが勧められている[13]

また、企業防衛や原材料調査の負担回避を狙いとして「入っているかもしれない」等の可能性表示がなされると結果的に消費者の商品選択の幅を狭めるおそれがあるため、このような可能性表示は認められていない[13][14]

なお、特定原材料等の表示についてアレルギー物質を含んでいることを容易に判別することができる食品については表示を省略できる[13]

特定原材料[編集]

まだ5品目のみだった頃(2007年)の表示の例。現在はこれにえび、かにが加わり7品目となっている

「食品衛生法第十九条第一項の規定に基づく表示の基準に関する内閣府令」別表第四により特定原材料として定義される(かつては食品衛生法施行規則で定められていた)。現在は7品目[13]。【 】内は認められる代替表記等の例[15]

  1. 【玉子、たまご、鶏卵、うずら卵、マヨネーズ、オムレツ、目玉焼、かに玉、オムライス、親子丼など】
  2. 小麦【コムギ、小麦粉、パンうどん、焼きうどんなど】
  3. えび【海老、エビ、海老フライ、えび天ぷら、サクラエビなど】
  4. かに【カニ、蟹、上海がに、マツバガニ、カニシューマイなど】
  5. そば【ソバ、そばがきなど】
  6. 落花生【ピーナッツ、ピーナッツバター、ピーナッツクリームなど】
  7. 牛乳、加工乳、乳飲料など】

特定原材料に準ずるもの[編集]

通知により特定原材料に準ずるものとして表示が推奨されるもの(任意表示)で、現在、20品目が定められている[16]。【 】内は認められる代替表記等の例[15]

  1. あわび【アワビなど】
  2. いか【イカ、スルメなど】
  3. いくら【イクラ、すじこなど】
  4. オレンジ【オレンジジュースなど】
  5. カシューナッツ
  6. キウイフルーツ【キウイなど】
  7. 牛肉【ビーフなど】
  8. くるみ【クルミなど】
  9. ごま
  10. さけ【サーモン、しゃけなど】
  11. さば【サバなど】
  12. 大豆【ダイズ、豆腐、豆腐ハンバーグなど】
  13. 鶏肉【チキン、焼き鳥など】
  14. バナナ【バナナジュースなど】
  15. 豚肉【ポーク、豚生姜焼など】
  16. まつたけ【松茸など】
  17. もも【桃、ピーチ、ピーチペーストなど】
  18. やまいも【ヤマイモ、とろろなど】
  19. りんご【リンゴ、アップル、アップルパイ、りんご飴など】
  20. ゼラチン【板ゼラチン、粉ゼラチンなど】

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e 日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会『食物アレルギー診療ガイドライン2012ダイジェスト版』「第2章 疫学」 2017年8月15日閲覧。
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o Lee AJ, Thalayasingam M, Lee BW (2013). “Food allergy in Asia: how does it compare?”. Asia Pac Allergy 3 (1): 3–14. doi:10.5415/apallergy.2013.3.1.3. PMC 3563019. PMID 23403837. https://apallergy.org/DOIx.php?id=10.5415/apallergy.2013.3.1.3. 
  3. ^ a b 夏目統 (2017年5月8日). “小児食物アレルギーの発症予防―最近の知見から”. 週刊医学新聞. http://www.igaku-shoin.co.jp/paperDetail.do?id=PA03222_02#bun 2017年8月15日閲覧。 
  4. ^ a b Terracciano L, Bouygue GR, Sarratud T, Veglia F, Martelli A, Fiocchi A (2010). “Impact of dietary regimen on the duration of cow's milk allergy: a random allocation study”. Clin. Exp. Allergy 40 (4): 637–42. doi:10.1111/j.1365-2222.2009.03427.x. PMID 20067480. 
  5. ^ a b Fiocchi A, Dahda L, Dupont C, Campoy C, Fierro V, Nieto A (2016). “Cow's milk allergy: towards an update of DRACMA guidelines”. World Allergy Organ J 9 (1): 35. doi:10.1186/s40413-016-0125-0. PMC 5109783. PMID 27895813. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC5109783/. 
  6. ^ “[In memory of Professor V. G. Ginzburg”] (Russian). Vestn Rentgenol Radiol 45 (5): 109. (1970). doi:10.3390/children2040439. PMID 4928773. http://www.mdpi.com/2227-9067/2/4/439. 
  7. ^ Yun J, Katelaris CH (2009). “Food allergy in adolescents and adults”. Intern Med J 39 (7): 475–8. doi:10.1111/j.1445-5994.2009.01967.x. PMID 19382983. 
  8. ^ Sumathi Reddy (2017年8月22日). “深刻な急性食物アレルギー、米で大幅増”. Wall Street Journal. http://jp.wsj.com/articles/SB12800216862765424235404583345464259655922 2017年8月15日閲覧。 
  9. ^ Fox AT, Sasieni P, du Toit G, Syed H, Lack G (2009). “Household peanut consumption as a risk factor for the development of peanut allergy”. J. Allergy Clin. Immunol. 123 (2): 417–23. doi:10.1016/j.jaci.2008.12.014. PMID 19203660. 
  10. ^ Bellach J, Schwarz V, Ahrens B, et al. (2017). “Randomized placebo-controlled trial of hen's egg consumption for primary prevention in infants”. J. Allergy Clin. Immunol. 139 (5): 1591–1599.e2. doi:10.1016/j.jaci.2016.06.045. PMID 27523961. 
  11. ^ Nowak-Węgrzyn A, Chatchatee P (2017). “Mechanisms of Tolerance Induction”. Ann. Nutr. Metab. 70 Suppl 2: 7–24. doi:10.1159/000457915. PMID 28521317. 
  12. ^ 消費者庁への食品表示等業務の移管について”. 厚生労働省. 2012年9月10日閲覧。
  13. ^ a b c d アレルギー表示について”. 消費者庁. 2012年9月10日閲覧。
  14. ^ アレルギー物質を含む食品の表示についての考え方”. 日本食品化学研究振興財団. 2012年9月10日閲覧。
  15. ^ a b 特定原材料等の代替表記方法リスト”. 消費者庁. 2012年9月10日閲覧。
  16. ^ アレルギー表示について”. 消費者庁. 2014年7月8日閲覧。

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]