SOS

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SOS(エスオーエス)は、かつて船舶を中心に用いられていたモールス符号による遭難信号である。現代では遭難に限らず救助を求める合図として使用されることがある。

概要[編集]

法規におけるSOS[編集]

遭難信号・・・---・・・は1905年、ドイツの無線規則に採用されたことを嚆矢とする。

Regelung der Funkentelegraphie im Deutschen Reich
4. Verfahren
 a) Beforderungszeichen
 Zur Anwendung kommen die bekannten Morsezeichen, denen folgende Signale hinzugefugt sind
― ― ― ― ― ― Ruhezeichen; darf nur von offentlichen Kustenstationen gegeben werden;
・・・― ― ― ・・・ Notzeichen; wird von einem Schiffe in Not solange wiederholt, bis alle anderen Stationen ihren Verkehr abgebrochen haben;
・・・― ― ― ・ Suchzeichen; darf von Schiffen auf hoher See wiederholt mit ihren eigenen Namen, die dem Zeichen folgen mussen, gegeben werden; es ist zu beantworten durch "hier" mit nachfolgenden Namen.

これはドイツ船が使っていた一般呼出信号「・・・---・」を「・・・---・・・」にして、雑音や混信による聞き逃しを防いだものを遭難信号に定めたのだが、この信号に「SOS」という単語を当てていない。

1906年の第一回国際無線電信会議において世界共通の遭難信号・・・---・・・が定められたが、やはりSOSという単語は使わなかった。50年以上にわたって国際的な無線通信規則上の遭難信号は一貫して・・・---・・・であり、SOSではない。 国際条約上の無線通信規則の条文にSOS[1]という言葉が盛り込まれたのは、1959年にジュネーブで開かれた無線通信主管庁会議でのことだった[2]

  • 国際電気通信条約 付属無線通信規則第36条 6-(1)[3]
    • (1) The radiotelegraph distress signal consists of the group ・・・---・・・, symbolized herein by SOS transmitted as a single signal in which the dashes are emphasized so as to be distinguished clearly from the dots.

日本では、1908年(明治41年)5月に銚子海岸局JCSと東洋汽船の天洋丸TTYで逓信省の公衆通信を創業する際に、電信法のもとに定められた無線電報取扱規程[4]に危急信号が以下のように盛り込まれたが、SOSではない。

  • 無線電報取扱規程 第6条 「危急 ・・・---・・・」

大正時代の無線電報取扱規程改正で第45条に移された時に「船舶危急 SOS ・・・---・・・」と、初めてSOSの文字が登場した。しかし次に述べる省令 私設無線電信規則ではSOSの文字を使われなかった。

1915年(大正4年)に施行された無線電信法のもとに定められた私設無線電信規則[5]の第22-23条は「船舶危急符号・・・---・・・」で、SOSとはしていない。この私設無線電信規則が廃止され、1934年(昭和9年)1月1日より施行された新しい私設無線電信無線電話規則[6]の第58-59条は「遭難符号・・・---・・・」になったが、やはりSOSではなかった。

終戦後の1950年(昭和25年)、電波法のもとに施行された無線局運用規則[7]の第76,80,82,85,89条および「別表第2号の2[8]」において、ようやく遭難信号SOSが登場した。

2018年(平成30年)時点では電波法第52条第1号にある遭難通信[9]に使われる遭難信号として、総務省令 無線局運用規則の「別表第2号[10]の2[11]の(1)[12]」にSOSが残っている。

通称としてのSOS[編集]

モールス符号には遭難信号・・・---・・・のように長いものは定義されておらず、これを文字にすることはできない。そのため新聞・雑誌では、このままだと表記に苦慮するし、また口述でも・・・---・・・をドット(・)とダッシュ(-)で発声するのは煩わしい。そこで1909年頃より・・・---・・・をいくつかの塊に分割することで、便宜的に文字化し、口述するようになった。

そのひとつがドット群(・・・)とダッシュ群(---)に分割した、S(・・・)、O(---)、S(・・・)である。

  • 同様に左右対称に3分割する例としてはV(・・・-)、T(-)、B(-・・・)が考えられる。
  • I(・・)、W(・--)、N(-・)、I(・・)の4分割や、
  • V(・・・-)、7(--・・・)の2分割など、便宜的に文字化するだけなら数多くの分割が考えられる。

最終的にはドット群とダッシュ群で分割する「SOS」が一番シンプルという理由で、新聞など文字メディアを通じて広まったとされる。実際にも「SOS」という単語は「・・・---・・・」を文字化や口述するための便宜的な手段として、一般人だけではなく当時の無線通信士や電波関係者にも広く受け入れられた。

ときにSOSが“Save Our Souls”(我らを救え)または “Save Our Ship”(我が船を救え)の略と言われることがあるが、これらは1912年のタイタニック号の沈没事件の頃に考案されたもので、後付けである[13]

歴史[編集]

以下ここでは・・・---・・・をSOSと表記する。

初の遭難信号SSSDDDの提案[編集]

海難事故に遭った船舶が、無線電信により実際に救助された最初の事例は、1899年4月28日にドーバー海峡の北入口、グッドウイン砂洲の浅瀬に常時係留されている「イーストグッドウィン灯台船」が、濃霧の中を航海してきた「マシューズ号(SS R.F. Matthews)」に追突された事件である[14]。船体を損傷したイーストグッドウィン灯台船はサウスフォアランド灯台[15]に無線電信で救助を求めて無事救出されたが、この時期にはまだ遭難信号というものを定めていなかった[16]
1900年4月25日にマルコーニ国際海洋通信会社[17]が設立され、北独ロイド社の「カイザー・ヴィルヘルム・デア・グロッセ号(SS Kaiser Wilhelm der Grosse)」に無線局を開設し、同年5月15日より世界初の海上移動における無線電報サービスがスタートした[18][19]。無線通信の商用化以来、しばらくの時代は、船舶無線局のオーナーはその船を所有する海運会社ではなく、無線会社だった。契約した船に各無線会社が自社の無線局を開設して、自社の通信士を配置していた。

世界共通の遭難信号は1903年8月4-13日にベルリンで開かれた無線電信予備会議[20]で提案されたものが最初である。イタリア代表より遭難信号SSSDDDの提案があったが採択には至らなかった[16][21]

マルコーニ社のCQDとテレフンケン社のSOS[編集]

しかし会議終了後の1903年12月7日に、マルコーニ局を設置していたレッド・スター・ラインの「クルーランド号(SS Kroonland)」がアントウェルペンからニューヨークに向かってアイルランド沖を航海中にステアリング・ギアを破損する事故を起こし、翌12月8日に無線電信で救助された[22][23]。クルーランド号は無線電信で助けを求めた最初の定期航路船である。幸い乗員乗客900名は無事だったが、マルコーニ社では専用の遭難信号を制定する重要性が強く認識された。
ただちにその検討に入り、1904年1月7日の社内通達第57号で自社の遭難信号をCQDと定めた。施行日は1904年2月1日だった[24]。『マルコーニ社の遭難信号「CQD」の"CQ"はAll Station(全局)、"D"はDanger(危険)またはDistress(遭難)を意味する。』とマルコーニ自身が説明している[25]。なおCQDはマルコーニ社の社内符号であり他の無線会社には関係しない。

一方でライバルのテレフンケン社があるドイツ帝国では、無線法(Regelung der Funkentelegraphie im Deutschen Reich:1905年3月30日公布)を定めて1905年4月1日より施行した。この無線法では全局呼び出し信号SOEとは別に、遭難信号SOSを規定した[26][27][28][29]。ドイツ船が全局呼び出しに用いていたSOEでは、Eが1短点(・)で緊急時に聞き落とす恐れがあるため、3短点のS(・・・)に変更した符号を新たに定めたものだった。これはドイツの規則であり他国の無線会社には関係しない。

マルコーニ社の「CQD」やテレフンケン社の「SOS」の他にも、1905年12月にアメリカ東海岸で起きた海難事故ではシンプルに「HELP」[30][31]が使われるなど、無線会社間で遭難信号は統一されていなかった。

遭難信号が統一されるまで[編集]

1906年10月3日-11月3日にベルリンで開かれた第一回国際無線電信会議[32]において世界共通(無線会社共通)の遭難信号の制定が討議された。審議の際にはマルコーニ社の社内符号CQDや、船舶で使われていた旗旒信号のNC(遭難)を無線電信でも使ってはどうかとアメリカから提案されたが、最終的には開催国ドイツの無線法で定めていたSOSが採択された。会議最終日(1906年11月3日)に調印された国際無線電信条約附属業務規則の第16條にはSOSが規定され[33]、発効日を1908年7月1日とした。この日までに調印各国それぞれの国会で批准することになり、日本は1908年6月28日に批准し官報で告示している[34]。しかし「他社とは交信しない」[35]ことを方針とするマルコーニ社にとって、他社との符号共通化など全く無価値だった。SOSを定めたベルリン会議の無線規則が1908年7月1日に発効してもこれを使おうとはせず、自社のCQD規定をそのまま残した。

マルコーニ社の遭難信号CQDが初めて使われたのは1909年1月23日、ニューヨークから北東へ200kmほど離れたナンタケット沖で起きた、ロイド・イタリアーノ・ラインの「フロリダ号」とホワイト・スター・ラインの「リパブリック号 (RMS Republic)」の衝突事故である。リパブリック号に開設されたマルコーニ局MKCがCQDを発信すると、ただちにマルコーニ社のシアスコンセント海岸局MSCおよびホワイト・スター・ライン「バルチック号(RMS Baltic)」のマルコーニ局MBSと連絡が取れ、掛け付けたバルチック号によって乗客1500人が救われた[36][37]。この時代のマルコーニ社の無線局はMarconiの頭文字"M"で始まる3文字のコールサインを使用していた[38]

SOSを初めて使ったのは、1909年8月11日、ニューヨークからジャクソンビル (フロリダ州)に向かっていたクライドライン「アラパホ号(SS Arapahoe)」のユナイテッド・ワイアレスVBハッテラス岬沖でプロペラシャフトを破損した際に無線電信で救助を求めたところ、ユナイテッド・ワイアレス社ハッテラス岬海岸局HAおよびクライド・ライン「ヒューロン号(SS Huron)」のユナイテッド・ワイアレス局VHと連絡がとれ、全員救助された事故だったとする説と、1909年6月10日、アゾレス諸島沖で難破したキュナード・ラインの「スラボニア号 (RMS Slavonia)」のマルコーニ局MVAが発信したものだという説がある。ただしアラパホ号の事故の場合、新聞各紙がそのSOSを伝えているが[39][40]、スラボニア号の事故の場合、新聞各紙はCQDを発したと報じている[41][42][43]

アラパホ号の事故から半月後の1909年8月26日に起きたオハイオ号の事故でもユナイテッド・ワイアレス局AOSOSを使った[44]。その後も、1909年11月のノールマハル号[45]、1910年2月のケンタッキー号[46]、1910年3月のタグス号[47]、1910年7月のモムス号[48]等の事故において、ユナイテッド・ワイアレス社は世界統一の遭難信号SOSを使っている。

1912年4月15日、ホワイト・スター・ラインのタイタニック号が沈没した際には同船のマルコーニ局MGYが遭難信号CQDを先に発信し、後になってSOSも発信された[49]。もしマルコーニ局が置かれた船で、初めてSOSを使用したのがタイタニック号だとすれば、スラボニア号のマルコーニ局MVAが初めてSOSを発したという説は自動的に否定される。なお他社と交信しない方針のマルコーニ社だったが、1911年6月より段階的に緩和され、1912年10月撤廃された[50]。これに同期するかのようにマルコーニ社のCQDの使用は終了した。

CQD、SOSの初発信30周年[編集]

1909年の初CQD、初SOSより30年目に当たる1939年の2月11日、ニューヨークのホテル・アスターで開かれた「ベテラン無線通信士協会」VWOA(Veteran Wireless Operators Association)第14回年次総会において、CQDをはじめて発信しリパブリック号とフロリダ号の乗員乗客を救ったジャック・ビンズ元通信士およびSOSをはじめて発信しアラパホ号の乗員乗客を救ったテッド・ハウブナー元通信士にマルコーニ・メモリアル・メダルの銀賞が贈られた[51][52]。受賞式典には当時のフロリダ号の船長をはじめ、救助に向かったバルチック号の船長と操舵主任も招待されている[53]。「ベテラン無線通信士協会」はかつて自分たちが所属していた無線会社の垣根を越えた、退役無線通信士の親睦会である。

現代のSOS[編集]

非常ボタンを表すピクトグラム

モールス符号による遭難通信の取扱いは1999年で廃止された。今では船舶からの遭難信号の発信には、Global Maritime Distress and Safety System(GMDSS)による非常用位置指示無線標識装置(EPIRB)が、航空機には航空機用救命無線機(ELT)が使われている。

東日本大震災で道路に書かれたSOS、宮城県女川町の江島
電車内に設置された非常ボタン(車内非常通報装置
駅のホームに設置された非常ボタン(列車非常停止警報装置

無線では廃止されたとはいえ、助けを求める言葉・文字としてSOS が広く社会に浸透しているため、形を変えて事故や災害現場で利用されることが少なくない。

2014年4月にオーストラリアで砂州に取り残された5名が砂浜に巨大SOSを書いてヘリコプターに発見された事件や[54][55]、2016年8月にミクロネシアの無人島の砂浜に書かれたSOSの文字を海軍の航空機が発見し、二人の遭難者が救出されたこともあった[56]

また日本でも東日本大震災平成28年熊本地震の際に、食糧や水、負傷者の搬送などを求めるため、避難所となった学校の校庭や屋上などに、上空を飛ぶ飛行機やヘリコプターに見えるように大きく SOS の文字を作っている様子が見受けられた[57][58][59][60][61]

なお国際民間航空機関(ICAO)は国際民間航空条約の附属書12「捜索および救難」において対空目視信号(Ground-Air Visual Signal Code)を定めており、シンボル「V」には"Require assistance(救助を要す)"という意味が与えられている[62]

公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団が「SOS」の文字と受話器や押しボタンを組み合わせて、非常電話非常ボタンを表すピクトグラムを策定しており[63]鉄道車両内や鉄道駅などに表示されている場合がある。

モールス符号の SOS からの派生として、何かの信号を3回ずつ一定間隔で繰り返すことで、救助を求める信号となる(例:光を3回点滅させる、笛を3回鳴らす、銃を3回発砲する、石を3個重ねる、3本の棒切れを等間隔に立てる、周辺の物を燃やして3つの煙を等間隔に立てる、三角を描くように飛行する)[64]

脚注[編集]

  1. ^ 遭難信号・・・---・・・はSOSの各文字の間に間隙を入れずに続けて送信される(SOSのように上線を引くのは、字間を空けずに送信する符号であることを示す。
  2. ^ なお条文中ではないのだが、1947年に開かれたアトランティック・シティ国際無線電信会議で附属無線通信規則の附録第9号「無線通信用諸種の略号及び符号」の第二節「略符号表」にSOSという単語が初めて登場している。
  3. ^ 1961年(昭和36年)1月1日施行
  4. ^ 明治41年逓信省公達第341号(1908年4月9日)
  5. ^ 大正4年逓信省令第46号(1915年10月26日)
  6. ^ 昭和8年逓信省令第46号(1933年12月29日)
  7. ^ 昭和25年電波監理委員会規則第7号(1950年6月30日)
  8. ^ 諸種の略号及び符号
  9. ^ 船舶または航空機が重大かつ急迫の危険に陥った場合に遭難信号を前置する方法その他総務省令で定める方法により行う無線通信をいう
  10. ^ 無線電信通信の略符号
  11. ^ その他の略符号
  12. ^ 国内通信及び国際通信に使用する略符号
  13. ^ しかしSOSVTBIWNIV7等と数多くの分割法があるにも係わらず、SOSが広く支持されたのは、分割の単純さに加えて"Send Out Succor"や"Stop Other Service"等の「遭難信号にふさわしいフレーズ」が1906年の制定時よりあったからとも考えられるが、これについては検証されていない。
  14. ^ "A Lightship Damaged : Wireless telegraphy used" The Express and Telegraph 1899年5月1日 2ページ
    これを3月3日とする文献も一部にあるが、上記をはじめとする当時の新聞は4月28日の事故として報じている。
    また同年3月にイーストグッドウイン灯台船がこの浅瀬で座礁中のドイツの貨物船Elbe号を発見し無線電信で救助を要請したとする文献もあるが、Elbe号はそのあと自力で離礁・脱出しため、これは「救助された」事例から除外する。
  15. ^ マルコーニ社は1898年暮れより「イーストグッドウィン灯台船」と「サウスフォアランド灯台」に無線実験局を開設し、陸-海通信の試験を繰返していた。
    このサウスフォアランド灯台実験局は1899年3月27日にフランスのウィムローに建設した実験局との間でドーバー海峡横断試験を成功させたことでも有名。
  16. ^ a b 連邦通信委員会編 Distress Call FEDERAL COMMUNICATIONS COMMISSION 24th Annual Report for Fiscal Year 1958(米国連邦通信委員会, 1958年度 年次報告書) 政府印刷局US GPO 166ページ
  17. ^ マルコーニ国際海洋通信会社の50周年記念出版
    H.E. Hancock 「Formation of Marconi Marine Company」 Wireless At Sea :The First Fifty Years 1950 Marconi International Marine Communications Company Limited 23-27ページ
  18. ^ マルコーニ国際海洋通信会社の50周年記念出版
    H.E. Hancock 「Early Installations in Ships」 Wireless At Sea :The First Fifty Years 1950 Marconi International Marine Communications Company Limited 28ページ
  19. ^ Guglielmo Marconi 「Syntonic Wireless Telegraphy」 Journal of the Society of Arts May 17, 1901 - No.2530 Vol.XLIX 306-315ページ
  20. ^ Preliminary Conference on Wireless Telegraphy, ITUサイト
  21. ^ Orrin E. Dunlap Jr. The Story of Radio 1935 The Dial Press 57ページ
  22. ^ Accident at Sea Ottumwa tri-weekly courier 1903年12月10日 1ページ
  23. ^ The Kroonland Disabled :Red Star Liner First to Use Wireless Telegraphy in Distress New York Times 1903年12月9日 1ページ
  24. ^ Year Book of Wireless Telegraphy and Telephony 1913 Marconi Press Agency Limited 319ページ
  25. ^ タイタニック号沈没事件の査問員会において、ウィリアム・スミス上院議員の質問に答えたマルコーニの発言を報じた新聞記事
    Daily Captal Journal 1912年4月20日 10ページより引用
    「Marconi, the wireless inventor, who present at the investigation, explained that C.Q. means "all stations" and D means "danger" or "distress," adding that the international wireless conference has decided to substitute "S.O.S." for the distress call.」
  26. ^ "Regelung der Funkentelegraphie im Deutschen Reich" Elektrotechnische Zeitschrift 1905年4月27日号 Julius Springer 413-414ページ
  27. ^ J.W. Alcrn Radiotelegraph and Radiotelephone Codes Prowords and Abbreviations 1997 42ページ
  28. ^ 木村駿吉 「独逸国無線電信条例」 『世界之無線電信』 1905 内田老鶴圃 409-420ページ
  29. ^ 逓信省通信局編 『欧米に於ける電信電話事業』 1906 逓信省 609-620ページ
  30. ^ Wireless Message Reaches Newport Albuquerque Evening Citizen 1905年12月11日 1ページ
  31. ^ Wireless Message Saved The Washington Post 1905年12月20日 3ページ
  32. ^ International Radiotelegraph Conference、ITUサイト
  33. ^ 国際無線電信条約附属業務規則 第16條(1906年) http://www.earlyradiohistory.us/1906conv.htm
    「 Ships in distress shall use the following signal: ...---... repeated at brief intervals. As soon as a station perceives the signal of distress it shall cease all correspondence and not resume it until after it has made sure that the correspondence to which the call for assistance has given rise is terminated. In case the ship in distress adds at the end of the series of her calls the call letters of a particular station the answer to the call shall be incumbent upon that station alone. If the call for assistance does not specify any particular station, every station receiving such call shall be bound to answer it.」
  34. ^ 明治41年6月23日逓信省告示629号
  35. ^ 電波監理委員会編 「第二章 無線通信の誕生(第二編 マルコニ式無線電信利用の独占)」 『日本無線史』第五巻 1951 26-28ページ
  36. ^ Department of Commerce(米国商務省)編 Important Events in Radiotelegraphy 1916年2月1日 GPO政府印刷局 12ページ
  37. ^ Orrin E. Dunlap Marconi :The Man and His Wireless 1937 Macmillan 164-179ページ
  38. ^ 1912年にロンドンで開かれた第二回国際無線電信会議において国別の国際呼出符字列が決議されて以降は国籍識別を前置したコールサインに移行した。なおマルコーニ社の本社がある英国は文字Mを獲得した。
  39. ^ “STEAMER ARAPAHOE BREAKS SHAFT AT SEA The New York Times 1909年8月12日 1ページ
  40. ^ “STEAMER ARAPAHO STILL ON THE ROCKS” The Washington Times 1909年8月12日 1ページ
  41. ^ "C.Q.D. Call Saved 410 on Slavonia" The Washington Times 1909年6月13日 1ページ
  42. ^ "Call of "C.Q.D. Again Saves Human Lives" The Salt Lake Herald 1909年6月13日 1ページ
  43. ^ スラボニア号の沈没から1年後になって、同号がSOSを発したとする記事がModern Electrics誌(1910年9月号 315ページ)や新聞Lincoln Daily News(1910年8月1日 1ページ)に登場した。特にModern Electrics誌は「スラボニア号SOS説」の出典元として使われることがあるが、これには事実検証できるものが一切示されておらず、現在もなお検証がなされていない。
  44. ^ “ALL OF THE PASSENGERS ARE RESCUED” The Seattle Star 1909年8月27日 1ページ
  45. ^ “SUBMERGED WRECK LIKELY ASTOR’S YACHT NOURMAHAL” The Salt Lake herald-Republican 1909年11月21日 1ページ
  46. ^ "Saving call via wireless "S. O. S.," Substituted for "C. Q. D." :brings succor to Kentucky Rock Island Argus 1910年2月5日 1ページ
  47. ^ Ships Crash in Fog : Wireless “S.O.S.” Call Interrupted New-York tribune 1910年3月3日 4ページ
  48. ^ S.O.S. Save Scores of Ship's Passengers The Mathews journal 1910年7月28日 8ページ
  49. ^ Orrin E. Dnlap Jr. MARCONI :The man and his wireless 1937 The Macmillan Company 183-203ページ
  50. ^ 電波監理委員会編 「第四章 ベルリン第一回国際無線電信会議(第四編 条約の批准)」 『日本無線史』第五巻 1951 70ページ
  51. ^ "Honor Sarnoff, De Forest" 週刊Broadcasting 1939年2月15日号 78ページ
  52. ^ SEA CAPTAINS MEET LONG AFTER CRASH The New York Times 1939年2月12日
  53. ^ VWOA News Communications 1932年2月号 Bryan Davis Publishing Co. 41ページ
  54. ^ Giant SOS saves boaties in Australia (Video)
  55. ^ 巨大なSOSの文字のおかげで、自家用ボートの乗組員が救出される―オーストラリアマイナビウーマン、2014年5月6日
  56. ^ SOS ISLAND RESCUE Men stranded on tiny tropical island saved after US Navy aircraft spots their ‘SOS’ in the sand
  57. ^ 東日本大震災:「SOS」の文字…被災地上空ルポ(毎日新聞 2011年3月13日
  58. ^ 忘れないあの日 カメラが捉えた3. 11河北新報、2015年2月21日
  59. ^ 東日本大震災の記録―避難所の運営をとおして―石巻市立釜小学校
  60. ^ 特集:大規模災害と警察~震災の教訓を踏まえた危機管理体制の再構築~
  61. ^ “椅子で作った「SOS」に支援物資届く”. 毎日新聞 (毎日新聞社). (2016年4月18日). http://mainichi.jp/articles/20160418/k00/00e/040/166000c 2016年7月8日閲覧。 
  62. ^ 「Ground-air visual signal code」 Annex 12:Search and Rescue 8th Edition 2004 International Civil Aviation Organization Appendix-page1
  63. ^ [1]
  64. ^ 藤原宰太郎「名探偵に挑戦」第5集、KKベストセラーズ1995年

関連項目[編集]

外部リンク[編集]